JIS G 7307:2000 ＰＣ鋼材―第１部：一般要求事項（ＩＳＯ仕様） | ページ 2

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                                                                   G 7307 : 2000 (ISO 6934-1 : 1991)
d) リラクセーション特性。
e) 試験成績書に関連するコイル番号又は鋼棒束番号。
f)  製造業者名及び製造工場。
8.2   コイル寸法 他に同意されている場合を除いて,コイル寸法は各製品に対するJIS G 7308JIS G
7311の関連規格に示されている要求事項を満足しなければならない。ワイヤーとストランドのコイル径は,
材料が困難なく,また製品の機械的特性及び真直性に悪影響を与えずに巻き戻すことができるような十分
大きいものでなければならない。鋼材の最大曲げ半径は,各製品に対するJIS G 7308JIS G 7311の関連
規格に示されている。
8.3   輸送及び保管 輸送中及び保管中の鋼材は,損傷や汚染,特にさびを発生させたり,さびを促進さ
せる傾向のある物質又は液体から保護しなければならない。
9. 注文者によって提供される情報 JIS G 7308JIS G 7311に従って製品が注文されるとき,注文者は
次のことを表示しなければならない。
a)   IS G 7308JIS G 7311の関連規格による種類の記号。
b) 材料の種類 : ワイヤー,ストランド又は鋼棒。
c) こん包及び保護要求事項。
d) 鋼材の溶鋼分析を行うべきかどうか。

――――― [JIS G 7307 pdf 6] ―――――

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G 7307 : 2000 (ISO 6934-1 : 1991)
                             附属書A(規定)        疲労挙動
  注文者によって要求がある場合は,材料は公称引張強さの70%の最大応力から下方振幅応力で試験を行
い,2×106回で破断してはならない。応力範囲,すなわち,応力振幅の2倍はJIS G 7308JIS G 7311の
関連規格に定義されている。疲労試験は各種類の鋼材及び適切な数量の直径に対して実施されなければな
らない。

――――― [JIS G 7307 pdf 7] ―――――

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                                                                   G 7307 : 2000 (ISO 6934-1 : 1991)
           附属書B(参考)        受渡当事者間の協定によるオプション
  この規格に対して付加的な又は基準から外れる要求事項が受渡当事者間で同意される,又は注文者によ
って要求される項目は,次に記載される。
− 溶鋼分析(6.1)
− 最小保証値(6.3.1.1及び表1)
− 0.2%耐力(6.3.1.2)
− 公称応力の60%又は80%からのリラクセーション(6.3.3.1)
− 疲労挙動(6.3.3.2)
− 縦すじきず又は不連続性(6.4)
− 被覆(6.4)
− 識別ラベル(8.1)
− コイル寸法(8.2)

――――― [JIS G 7307 pdf 8] ―――――

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G 7307 : 2000 (ISO 6934-1 : 1991)
                             附属書C(参考)        参考文献
(1)   SO 3534 : 1977 Statistics−Vocabulary and symbols
(2)   SO 8930 : 1977 General principles or reliability for structures−List of equivalent terms
                   線材製品(特線)JIS検討委員会(平成9年2月現在) 構成表
                                  氏名                           所属
       (委員長)           木 原 諄 二       東京大学
       (委員)             林    明 夫       通商産業省基礎産業局
                            大 嶋 清 治       通商産業省工業技術院
                            中 村 守 文       社団法人日本鉄鋼連盟(株式会社神戸製鋼所)
                            島 田 瑛 司       鈴木金属工業株式会社
                            若 宮 辰 也       神鋼鋼線工業株式会社
                            秋 山 清 澄       興国鋼線索株式会社
                            山本    進  住友電気工業株式会社
                            根 本 英 一       東京製鋼株式会社
                            岡 田 良 規       南海泉州製線鋼索株式会社
                            太 田 正 秀       日亜鋼業株式会社
                            鈴 木 素 彦       社団法人プレストレストコンクリート技術協会
                                              (オリエンタル建設株式会社)
                            中 條 友 義       社団法人プレストレスト・コンクリート建設業協会
                                              (日本鋼弦コンクリート株式会社)
                            高 沢 壽 佳       日本電信電話株式会社
                            伊 澤 利 和       東日本旅客鉄道株式会社
                            松 田 好 央       社団法人日本ばね工業会
                            佐名木 崇 夫      社団法人自動車工業会
                            真 部 利 應       電気事業連合会
       (事務局)           本 橋 保 久       線材製品協会