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B 2005-4 : 2012 (IEC 60534-4 : 2006)
5.8.2.1 ばね対向形駆動部付きバルブの試験手順
トラベル(0又は100 %)の片側から始めて,弁棒(又はシャフト)が定格トラベルの25 %移動するま
で入力信号を変化させる。信号は,この点を保持し,その値(A)を記録する。その後,信号を弁棒(又
はシャフト)が反対方向に動き始めるまで徐々に減少させる。反対方向に動き始める入力信号の値(B)
を記録する。同様に,定格トラベルの50 %及び75 %での値を読み,記録する。
それぞれの点の不感帯xは,弁棒(又はシャフト)を反対方向に動かすために加えられた入力信号の変
化とする。不感帯xは,次の式のように入力信号の最大範囲の割合で表す。
A B
x 100 %
a b
ここに, x : 不感帯
A : トラベルの終了で記録した信号値
B : 反対方向に動き始める信号値
a : 信号レンジの上限
b : 信号レンジの下限
試験及びデータ記録が不感帯部分の試験からの前記要求を満たす場合,不感帯の計算に必要なデータは,
製造業者の選択によって,ヒステリシスと不感帯試験との組合せから得ることもできる[図1 c)参照]。
5.8.2.2 複動形駆動部付きバルブの試験手順
複動形駆動部付きバルブの試験手順は,信号がポジショナに与えられる場合を除き,5.8.2.1と同じ手順
とする。駆動部は,受渡当事者間の協定によってポジショナなしで試験してもよい。この場合,二つの空
気室の空気圧の違いを記録する。
5.8.3 許容基準
表4に示す不感帯差の最大推奨値を参照。
表4−不感帯差の最大推奨値
バルブ形式 不感帯の最大推奨値
(入力信号の最大レンジに対する %)
駆動部付きバルブ,ポジショナなし 6.0 a)
駆動部付きバルブ,ポジショナ付き 1.0 b)
駆動部付きバルブ,ポジショナ付き 15.0 c)
(ポジショナ不作動)
注a) 不感帯が6 %を超える場合は,バルブにポジショナを付けた方がよい。
b) 受渡当事者間の協定があれば,ポジショナ付きのバルブ及び駆動部の不感
帯試験は,ポジショナ動作証明書によって置き換えられる。
c) 補足試験(例えば,ストローク時間,無駄時間など)又は同等の動的解析
がなされれば,15 %を超える値でも許容される。調節弁の動的性能は,摩
擦の影響を受ける。
――――― [JIS B 2005-4 pdf 11] ―――――
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B 2005-4 : 2012 (IEC 60534-4 : 2006)
附属書A
(参考)
弁座漏れ量の計算例
A.1 一般
この附属書は,表3の全ての弁座漏れ量のクラスに対して弁座漏れ量の計算例を示すものである。計算
式は,JIS B 2005-2-1による。
A.2 バルブの詳細
グローブ弁
DN 100
PN 40
弁座径 : D=100 mm
定格容量係数C : Kv=160 m3/h
差圧比係数 : xT=0.72
液体圧力回復係数 : FL=0.9
A.3 試験差圧
次の試験差圧を使用する。
試験手順1 : Δp=300 kPa(製造業者が選ぶ)
試験手順2 : Δp=3 500 kPa(購入者が指定する最大使用差圧)
A.4 定格バルブ容量の計算
定格バルブ容量の計算は,JIS B 2005-2-1の式による。
A.4.1 試験流体として水を使用する試験手順1
Δp
Q N1 Fp FR C 277 m3/h(定格バルブ容量)
ρ ρ0
ここに, N1= 0.1
Fp= 1
FR= 1
C= Kv=160 m3/h
ρ/ρ0= 1
Δp= 300 kPa
A.4.2 試験流体として水を使用する試験手順2
p1=p2+Δp=3 600 kPa
ここに, p2= 100 kPa(大気に開放)
Δp= 3 500 kPa
Δpmax=FL2 (p1−FF pv)=2 914 kPa(サイジングのための最大許容差圧)
ここに, FL= 0.90
p1= 3 600 kPa
FF= 0.96
pv= 2.34 kPa
――――― [JIS B 2005-4 pdf 12] ―――――
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B 2005-4 : 2012 (IEC 60534-4 : 2006)
Δpmax<Δpであるから,流れは閉塞する。
p1 FF pv
Q N1FL FR C 864 m3/h(定格バルブ容量)
ρ ρ0
ここに, N1= 0.1
FL= 0.90
FR= 1
C= Kv=160 m3/h
ρ/ρ0= 1
p1= 3 600 kPa
FF= 0.96
pv= 2.34 kPa
A.4.3 試験流体として空気を使用する試験手順1
p1=p2+Δp=400 kPa(絶対圧)
ここに, p2= 100 kPa(大気に開放)
Δp= 300 kPa
x .075
1
ここに, Δp= 300 kPa
p1= 400 kPa
Fγ xT=0.72
ここに, Fγ= 1
xT= 0.72
xはFγ xTを超えないので,x=0.72を使ってYを算出する。
x
Y 1 .0667
3Fγ xT
ここに, x= 0.72
Fγ= 1
xT= 0.72
xM
W N8 Fp C p1 Y 12 529 kg/h(定格バルブ質量容量)
T1Z
ここに, N8= 1.1
Fp= 1
C= Kv=160 m3/h
p1= 400 kPa
Y= 0.667
x= 0.72
M= 28.97 kg/kmol
T1= 293 K
Z= 1
x
Q N9 Fp C p1 Y 9 672 m3/h(定格バルブ体積容量)
MT1 Z
ここに, N9= 24.6[ps=101.325 kPa(1 013.25 mbar),ts=273 Kの標準状態
に対して]
Fp= 1
――――― [JIS B 2005-4 pdf 13] ―――――
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B 2005-4 : 2012 (IEC 60534-4 : 2006)
C= Kv=160 m3/h
p1= 400 kPa
Y= 0.667
x= 0.72
M= 28.97 kg/kmol
T1= 293 K
Z= 1
A.5 計算で求めた最大許容弁座漏れ量
A.2に記載したバルブに対して,全ての弁座漏れ量のクラスに対する最大許容弁座漏れ量を,表A.1に
示す。
表A.1−各弁座漏れ量のクラスに対する最大許容弁座漏れ量
弁座漏れ量のクラス 試験流体 試験手順 最大許容弁座漏れ量
I 受渡当事者間の協定による。
II 水 1 1.39 m3/h=23.1 L/min
空気 1 62.6 kg/h
48.4 m3/h=806 L/min
III 水 1 0.277 m3/h=4.62 L/min
空気 1 12.5 kg/h
9.67 m3/h=161.2 L/min
IV 水 1 2.77×10−2 m3/h=0.462 L/min
2 8.64×10−2 m3/h=1.44 L/min
空気 1 1.253 kg/h
0.967 m3/h=16.1 L/min
IV−S1 水 1 1.39×10−3 m3/h=2.3×10−2 L/min
2 4.32×10−3 m3/h=7.2×10−2 L/min
空気 1 6.26×10−2 kg/h
4.84×10−2 m3/h=0.806 L/min
V 水 2 6.3×10−2 L/h=1.05×10−3 L/min
空気 1 1.1×10−3 m3/h=1.85×10−2 L/min
VI 空気 1 1.53 mL/min=1.53×10−3 L/min
注記 全ての定格体積流量値は,絶対圧力101.325 kPa(1 013.25 mbar),温度273 Kの標準状態のものとする。
――――― [JIS B 2005-4 pdf 14] ―――――
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B 2005-4 : 2012 (IEC 60534-4 : 2006)
附属書B
(参考)
JIS B 2005-4による検査及び試験のチェックリスト
製造業者 : 製造管理番号 :
顧客名 : 注文番号 :
日付 : 検査場所 :
外観検査 :
バルブ ボディ □OK □ ボルト・ナット □OK □
駆動部 □OK □ 附属品 □OK □
計装配管 □OK □ マーキング □OK □
タグ番号 □OK □
寸法検査 :
面間寸法 □OK □ 本体接続口 □OK □
配線接続口 □OK □ 供給空気接続口 □OK □
外形寸法 □OK □
耐圧試験 :
バルブ ボディ耐圧試験 □OK □ パッキン試験 □OK □
弁座漏れ試験 :
弁座漏れ量のクラス : 試験流体 : 試験手順 :
弁座漏れ量 : □OK □
定格バルブ トラベル試験 □OK □ 不感帯 □OK □
追加試験(製造業者と受渡当事者との間の協定があった場合) :
流れの容量 □OK □ 流量特性 □OK □
ヒステリシス □OK □ ストローク時間 □OK □
書類 :
適合証明書 □
試験証明書 □タイプ
検査証明書 □タイプ
製造業者署名 顧客検査担当者署名
JIS B 2005-4:2012の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60534-4:2006(IDT)
JIS B 2005-4:2012の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.100 : 流体動力システム
- 19 : 試験 > 19.020 : 試験条件及び手順一般
- 17 : 度量衡及び測定.物理的現象 > 17.120 : 流量の測定
JIS B 2005-4:2012の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB2005:1995
- バルブの容量係数の試験方法