JIS B 8009-2:2001 往復動内燃機関駆動発電装置―第２部：機関 | ページ 2

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される場合の機関出力に相当する正味平均有効圧力,Pme (kPa),を求めることが必要である。
  これは,次の式で定義される。
                               KP
                         Pme
                              Vst nr
  ここに,Kは,4行程機関で1.2×105であり,2行程機関で0.6×105である。

5.3 低負荷運転

 低負荷で長時間運転した場合,機関の信頼性及び寿命に影響することがあるというこ
とを,注文者に理解させる。
  機関製造業者は発電装置製造業者に対して,機関が支障なく連続運転可能な最低負荷に関するデータを
提示する。
  発電装置が,この最低負荷を下回る負荷で運転される場合は,機関製造業者は,採用すべき対策及び/
又は使用されるための調整手順を指定し,又は必要に応じて推奨する。

6. 回転速度特性

6.1 概要

 調速装置の選択は,注文者によって要求される定常及び過渡回転速度性能に基づいて行う。
  発電装置製造業者は,機関製造業者によって承認された適切な調速装置を選択して,用途要件に適合す
るようにする。
    備考1   JIS B 8002-4は,調速装置の要求事項及び管理項目を分類し,往復動内燃機関の一般的機関回
            転速度についての用語の定義及び液体燃料を使用する圧縮点火機関についての要求事項を規
            定している。
         2. JIS B 8002-6は,往復動内燃機関及びその被駆動装置の保護のために用いられる過回転速度
            防止装置について一般的要求事項及び用語の定義を規定している。
  回転速度特性の用語,記号及び定義については,次の6.2から6.5を参照する。

6.2 速度関連一般用語

  番号                用語                記号                         定義
 6.2.1   呼び回転速度                      nr     発電装置の定格周波数に対応した,呼び出力での機関
         (declared speed)                         回転速度。
 6.2.2   点火回転速度(始動回転速度)      nsf    機関が自立運転となる前に,燃料供給装置とは別の外
         (firing speed)                           部エネルギー源の供給を用いて,機関が停止状態から
                                                  加速しなければならない機関回転速度。
 6.2.3   部分負荷回転速度                  na     呼び出力の 愀┰杏    している機関の,定常機関回転速
         (partial-load speed)                     度。
                                                             100PPa
                                                                   r
                                                      例 出力45%の場合 :  懿   45(図2を参照)
                                                                  Pa
                                                          na  nri,    nri,nr
                                                                   Pr
                                                              nri,        nr
                                                                  .045 nri,
                                                  呼び回転速度及び部分負荷回転速度の対応する出力
                                                  は,回転速度設定を変更しない場合である。
 6.2.4   呼び無負荷回転速度                ni,r   呼び回転速度nrと同じ回転速度設定での,無負荷時の
         (declared no-load speed)                 定常機関回転速度。
                                                  (これは,6.2.3の特定のケースである。図1参照)

――――― [JIS B 8009-2 pdf 6] ―――――

                                                                                              5
                                                                                  B 8009-2 : 2001

6.3 調速機の速度設定関連用語

6.4 調速機の定常速度関連用語

  番号                用語                記号                         定義
 6.4.1   スピードドループ                         回転速度設定を固定した場合の,呼び無負荷回転速度
         (speed droop)                            と呼び出力時の呼び回転速度間の偏差(図1参照)。
                                                  この偏差は,呼び回転速度との比率で表す。
                                                               ni, rnr
                                                          nst          100 %
                                                                 nr
 6.4.2   回転速度/出力特性曲線            −     往復動内燃機関出力に対してプロッティングされた,
         (speed/power characteristic curve)       無負荷出力と呼び出力の間の出力範囲の定常回転速度
                                                  曲線(図1及び図2参照)。
 6.4.3   回転速度/出力特性偏差                    無負荷出力と呼び出力間の出力範囲の回転速度/出力
         (speed/power characteristic deviation)   特性の近似直線からの最大偏差。呼び回転速度との比
                                                  率で表す(図2参照)。

――――― [JIS B 8009-2 pdf 7] ―――――

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6.5 過回転速度に関する用語

  番号                用語                記号                         定義
 6.5.1   最大許容回転速度                 nmax    機関製造業者によって指定された機関回転速度。
         (maximum permissible speed)              この回転速度は,限界回転速度以下の安全な回転速度
                                                  である(備考1.及び図3参照)。
 6.5.2   過回転防止設定回転速度            nd,s   機関の設定制限回転速度。
         (setting speed of overspeed limiting     この回転速度を超える場合,過回転防止装置が作動す
         devices)                                 る(図3参照)。
 6.5.3   過回転防止作動回転速度            nd,o   過回転速度防止装置が,定められた設定回転速度に対
         (operating speed of overspeed limiting   し作動を始める回転速度(備考2.及び図3参照)。
         devices)
 6.5.4   応答時間                           tr     設定回転速度を通過してから過回転防止作動回転速度
         (response time)                           に到達するまでの時間。
 6.5.5   調整範囲                           −     過回転速度防止装置の設定回転速度を調整できる回転
         (adjustment range)                        速度の範囲。
    備考1. 限界回転速度とは,機関が損傷の危険を招くことなく,維持できる計算上の最大回転速度である。
        2. 任意の機関では,運転回転速度は,発電装置の全慣性と過回転速度防止装置の設計による。

6.6 発電装置で用いる調速機のタイプ

6.6.1  比例形調速機 (P) では,負荷に関連する回転速度の変化に比例し,制御信号を補正する。負荷に
変化がある場合は,定常回転速度も変化することになる。
6.6.2  比例積分形調速機 (PI) では,負荷に関連する回転速度が変化した場合,その変化に比例して制御
信号を補正し,また,積分動作を用いて回転速度の変化も補正する。
  このタイプの調速機が用いられる場合,通常,負荷に変化があっても,回転速度は変化しない。
  負荷分担の追加調速が行われない場合,発電装置の並列運転を可能にするため,PIはP調速機の役割も
果たす。
6.6.3  比例積分形微分調速機 (PID) は,回転速度変化率に対し比例する制御信号を補正する比例積分調
速機である。
  このタイプの調速機が用いられている場合には,通常,負荷に変化があっても,回転速度は変化しない。
  負荷分担の追加調速が行われない場合には,複数の発電装置の並列運転を可能にするため,PIDはP調
速機の役割も果たす。

6.7 調速機の使用

――――― [JIS B 8009-2 pdf 8] ―――――

                                                                                              7
                                                                                  B 8009-2 : 2001

7. 負荷投入

 機関の負荷投入動作は,主として,燃焼給気装置のタイプによる(JIS B 8009-1 14.2参照)。
発電装置製造業者は,使用する機関及び発電機の実際の負荷投入動作を考慮することが望ましい(JIS B
8009-5 9.3 図6及び図7参照)。

7.1 排気ターボ過給なし

 排気ターボ過給なしとは,自然給気又は機械駆動式圧縮機によって過給され
ることを意味する。
  この場合には,最大可能負荷投入量は,サービス出力と同じである。

7.2 排気ターボ過給

 この場合には,機関に適用される負荷投入量は,サービス出力に対応した正味平
均有効圧力 (Pme) に従って変動する。

8. 振動及び騒音

8.1 ねじり振動

 機関では,発電装置の軸系全体でねじり振動が発生する。機関のねじり振動に関連し
た要件については,JIS B 8002-5を参照する。
  機関製造業者は,発電装置製造業者に必要な情報の提供を行って,発電装置製造業者が満足のいく運転
を保証できるようにする。
  ねじり振動の計算を行う場合,発電装置全体を考慮する(JIS B 8009-5参照)。

8.2 振動

 機関では,共通台板,基礎,継手及び交流発電機で構造振動として作用する振動が発生する。
  機関製造業者は,要求に応じて,発電装置製造業者に振動に関連するデータを提供する。
  振動の計算を行う場合,発電装置全体を考慮する必要がある(JIS B 8009-5参照)。

8.3 騒音

 機関製造業者は,要求に応じて,発電装置製造業者に騒音に関連するデータを提供する(JIS
B 8009-5参照)。

9. 熱勘定

 機関製造業者は,発電装置製造業者に(現地条件の)熱勘定に関連するデータを提供する。
その中には,次のデータが含まれる。
− 機関の冷却損失(水,油及び空気)
− 排気損失
− ふく射熱

10. 吸気装置及び排気装置

 機関製造業者は,発電装置製造業者に吸気及び排気排出物に関する必要なデ
ータを提供する。
  発電装置製造業者は,機関製造業者によって指定された,圧力損失限度を考慮する。
− 機関吸気系統の配管,開口部又はフィルタ装置
− 機関排気用の配管,消音器など

11. 始動性能

 発電装置の注文者又は製造業者によって指定された特殊な条件下で(例えば,低い気温で)
機関を始動する必要がある場合には,機関製造業者は発電装置製造業者に対して,このような条件での機
関の始動性能値及び特別な始動補助装置が必要な場合には,それらの装置の詳細を提供する。

12. 燃料,潤滑油及び冷却媒体

 必要に応じ,発電装置製造業者は機関製造業者に対して,承認された運
転で用いる燃料,潤滑油及び冷却媒体の詳細を提供する。機関製造業者は,発電装置製造業者に対して,
推奨される燃料,潤滑油及び冷却媒体の仕様を提供することが望ましい。

――――― [JIS B 8009-2 pdf 9] ―――――

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  次の燃料特性は,特に重要である。
− 密度
− 粘度
− 発熱量
− セタン価
− バナジウム,ナトリウム,シリカ及び酸化アルミニウムの含有量
− 重油の場合は,硫黄の含有量

13. 調速機の特性値

  調速機の特性値については,13.1から13.4を参照。
     番号              用語              記号    単位     参照             特性値
                                                                           性能分類
                                                                  G1     G2     G3     G4
   13.1     下限回転速度設定範囲変化率         do %      6.3.3.1    −(2.5+        AMC(1)
            (related downward range of speed
            setting)
   13.2     上限回転速度設定範囲変化率         up %      6.3.3.2        +2.5
            (related upward range of speed
            setting)
   13.3     単位時間当たりの回転速度設定        %・s−1   6.3.4        0.21
            範囲変化率
            (rate of change of speed setting)
   13.4     スピードドループ                      %       6.4.1   ≦8    ≦5   ≦3
            (speed droop)
      注(1)   MC=受渡当事者間の合意による。

――――― [JIS B 8009-2 pdf 10] ―――――

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