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C 3660-401 : 2019 (IEC 60811-401 : 2012,Amd.1 : 2017)
線心の試料からなる試験片は,必要な長さに切断する。老化処理後,絶縁体をきずつけずに導体及びセ
パレータを取り除くことができない場合,試験片の準備は,B.2によって行う。めっきなし又は金属めっ
き線の導体で,その周りにセパレータをもつ導体断面積が16 mm2以下の円形導体にあっては,巻付試験
を,老化処理後の試験片について行う。
4.2.3 老化手順
4.2.3.1 一般
試験は,絶縁体又はシースコンパウンドの押出し後又は架橋後,16時間以上経過した後に行う。試験は,
JIS C 3660-501によって準備した管状若しくはダンベル状の試験片,又はこの規格で規定される絶縁線心
について行う。
4.2.3.2 B.1,B.2.2,附属書C及びJIS C 3660-501によって準備した試験片の老化手順
この手順は,次の試験片に用いる。
− JIS C 3660-501による,導体なしの絶縁体材料及びシース材料の試験片
− B.1による導体付き線心試験片
− B.2.2による外径を減じた導体付き管状試験片
− 附属書Cによる完成品ケーブル
明らかに組成の異なるコンパウンドは,同じオーブンの中で同時に試験してはならない。
JIS C 3660-501に規定された5個の試験片は,互いに20 mm以上離して,オーブンの中央に垂直につる
す。
試験片が占める容積は,オーブンの容積の2 %以下とする。
試験片は,関連ケーブル規格の材料に規定された温度及び時間,オーブンの中に保持する。
老化が終了した後,すぐに試験片をオーブンから取り出し,直射日光を避け,16時間以上室温で放置す
る。
4.2.3.3 導体断面積16 mm2を超える導体付き試験片の老化手順
この手順は,老化処理後に絶縁体をきずつけずに導体及びセパレータを取り除くことができないときに
用いる。
B.2.3.1によって準備した試験片は,互いに20 mm以上離して,オーブンの中央に置く。
試験片は,両端で支持し,絶縁体は支持線以外のものと接触しないようにする。試験片が占める容積は,
オーブンの容積の2 %以下とし,関連ケーブル規格に規定された温度及び時間,オーブンの中に保持する。
老化が終了した後,すぐに試験片をオーブンから取り出し,直射日光を避け,室温で16時間以上放置す
る。ダンベル状試験片は,B.2.3.2によって準備する。
4.2.3.4 完成品ケーブルの老化手順
C.1による3個のケーブル試験片は,互いに20 mm以上離して,オーブンの中央に垂直につるす。試験
片が占める容積は,オーブンの容積の2 %以下とする。
ケーブル試験片は,関連ケーブル規格に規定された温度及び時間,オーブンの中に保持する。
老化が終了した後,すぐにケーブル試験片をオーブンから取り出し,直射日光を避け,室温で16時間以
上放置する。
4.2.4 測定
B.2.3又はC.2によって,直接老化させた又は老化後に準備したダンベル状及び/又は管状試験片の機械
的特性は,JIS C 3660-501によって測定する。
――――― [JIS C 3660-401 pdf 6] ―――――
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4.2.5 結果の表し方
引張強さ及び破断時伸びの計算は,JIS C 3660-501による。
関連ケーブル規格で,老化した試験片と老化処理なしの試験片との変化率を要求された場合は,次の式
で求める。
TE TU
VT 100 (1)
TU
EE EU
VE 100 (2)
EU
ここに, VT : 引張強さの変化率(%)
TE : 老化後の試験片の引張強さ
TU : 老化前の試験片の引張強さ
VE : 破断時伸びの変化率(%)
EE : 老化後の試験片の破断時伸び(%)
EU : 老化前の試験片の破断時伸び(%)
注記 老化処理なし試験片は,室温に維持される。
4.2.6 要求事項
老化した試験片の中央値と老化処理していない試験片の中央値との変化率を求め(JIS C 3660-501によ
る。),変化率が関連ケーブル規格の規格値を超えてはならない。
4.2.7 試験報告書
試験報告書は,JIS C 3660-100に従って作成する。
4.3 線心試験片の巻付試験
4.3.1 装置
老化処理は,4.2.1によるエアオーブン中で実施する。
巻付試験の装置は,JIS C 3660-504による。
4.3.2 試料及び試験片の準備
適切な長さの二つの試験片を,試験に用いる各線心より,老化なしの引張試験用に採取した試料に可能
な範囲で隣接した位置から採取する(JIS C 3660-504による。)。
4.3.3 手順
試験片は,4.2.3.3の手順に従って老化させる。
老化が終了した後,すぐに試験片をオーブンから取り出し,直射日光を避け,室温で16時間以上放置す
る。
各試験片は,室温でできるだけ緊密にらせん状にマンドレルの周りに巻き付ける。
巻付手順は,約5秒に1回の均一な速度で行う。
巻付試験は,JIS C 3660-504に規定する装置で行う。
マンドレルの外径は,線心径のf倍とする。fの値及び巻付回数は,表1による。
表1−fの値及び巻付回数
導体の断面積 倍率 巻付回数
mm2 f
2.5以下 1±0.1 7
4 6 2±0.1 6
1016 4±0.1 5
――――― [JIS C 3660-401 pdf 7] ―――――
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4.3.4 要求事項
巻付手順が終了した試験片は,マンドレルに巻き付けた状態で検査を行う。
二つの試験片の絶縁体は,拡大しないで目視検査したとき,クラックがあってはならない。
マンドレルへの巻き始め及び巻き終わりの部分のクラックは,無視する。
4.3.5 試験報告書
試験報告書は,JIS C 3660-100に従って作成する。
――――― [JIS C 3660-401 pdf 8] ―――――
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C 3660-401 : 2019 (IEC 60811-401 : 2012,Amd.1 : 2017)
附属書A
(規定)
オーブン内の換気率の測定方法
A.1 方法1−間接法又は電力消費量による方法
A.1.1 この方法は,通風孔を開いておいてオーブン内の温度を指定温度に維持するのに必要な電力量と,
通風孔を閉じてオーブン内の温度を同じ指定温度に維持するのに必要な電力量との差を,通風孔が開いて
いるときのオーブン内を通過する空気量の尺度として用いる。通風孔を開いているとき,規定された老化
温度にオーブンの温度を維持するために必要な平均電力(P1,ワット : W)は,30分以上の時間で決定す
る。その後,通風孔(必要なら温度計孔)を閉じて,上記と同じ方法で平均電力(P2,ワット : W)を求
める。オーブンの温度と室温との差が二つの試験において0.2 ℃以内とする。室温は,オーブンから約2 m
離れた地点で,ほぼオーブンの底に相当する位置で測定する。ただし,いかなる物体からも少なくとも0.6
m離さなければならない。
A.1.2 通風孔が開いているとき,オーブンを通過する空気量は,次の式による。
P1 P2
m (A.1)
CP t2 t1
3 600m
V (A.2)
d
ここに, CP : 常圧における空気の比熱(J×g−1×K−1)
t1 : 室温(℃)
t2 : オーブンの温度(℃)
P1−P2 : A.1.1で求めた電力消費量の差
m : 空気の量(g/s)
V : 空気の体積(L/h)
d : 試験時間における試験室内の空気の密度
(g/L)
注記 101.3 kPa(760 mmHg),20 ℃における空気の密度は,1.205 g/Lである。
これから,
3 600 P1 P2 3 590 P1P2
V 又は V
.1003d t2t1 d t2 t1
この式は,通風孔が閉じているとき,オーブンを通して流れる空気がないと仮定している。
したがって,空気がもれないようにドアの継ぎ目は接着テープでシールし,出入口は密閉して
おくのが望ましい。
A.1.3 電力消費量を電力計で測定する場合,オーブンのヒータが“入”になっている全時間(s)をスト
ップウォッチで測定し,ヒータが“入”になっている間に一度だけ電力計を読む。
電力計の読みの平均値にストップウォッチで測定した全時間(s)を乗じ,試験時間(s)で除し,温度
を一定に維持するために必要な電力を算出する。
A.1.4 ワットアワーメータ又はキロワットアワーメータを用いる場合,メータの全エネルギー消費の読み
を試験時間(h)で除し,算出する。家庭用のキロワットアワーメータを用いる場合,短時間で十分な精度
は目盛が大きすぎて得られないので,このメータに付いている回転ディスクを電力消費のインジケータと
して用いる。ディスク上の目印のマークが,窓の中心の反対側になるまでメータを操作し,試験開始まで
――――― [JIS C 3660-401 pdf 9] ―――――
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C 3660-401 : 2019 (IEC 60811-401 : 2012,Amd.1 : 2017)
接続しないでおく。
誤差を少なくするため,ディスクが100回転するように,試験時間は十分に長くとる。試験は,ディス
ク上のマークが見えるときに終了するのが望ましい。試験終了時にマークが視野から外れるときは,補正
する。ヒータのオン又はオフに対する時点で試験を開始し,そして終了する(例えば,サーモスタットに
よってヒータが作動する瞬間)。
A.2 方法2−直接及び連続法
A.2.1 装置の特徴
パイプシステム又はエアシリンダのような高圧空気源で動作するものとする。
A.2.1.1 空気圧の制御
様々な圧力の供給源からオーブンへの供給に必要な非常に低い圧力まで空気圧を減圧する装置とする。
一定圧力の空気流に調整するバルブが付いているものとする。
A.2.1.2 流量計
空気の流量が測定できる装置とする。この装置は,気圧計の原理で動作し,図A.1に示す。
a) 毛細管は,内径約2 mm,長さ約70 mmの目盛が付いているものを用いる。図A.2は,空気の流量を
500 L/h又は600 L/hまで制御できる,一般的な校正図である。
b) 気圧計としての管は,水圧差で0±300 mmの間に二重に目盛が付いているものを用いる。気圧計用の
液体は,蒸留水とする。
A.2.1.3 エアオーブン
エアオーブンは,入り口も隙間のないよう密閉して運転する。空気の管は,底を通ってオーブンに入る。
空気の出口の孔は,オーブンの上部にあり,開放している唯一の通風孔である。
注記 次の二つの事項は,方法及び装置の信頼性を高める。
− 上記の流量計は,製作及び校正をするのに容易であり,ここで必要とされる空気流量の範
囲にふさわしいことから,十分に信頼できるものである。
− 僅かな“強制”換気を採用しても,オーブン内の異なる位置での温度の均一性を変えない
ことが試験によって示されている。
――――― [JIS C 3660-401 pdf 10] ―――――
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JIS C 3660-401:2019の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60811-401:2012(IDT)
- IEC 60811-401:2012/AMENDMENT 1:2017(IDT)
JIS C 3660-401:2019の国際規格 ICS 分類一覧
JIS C 3660-401:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC3660-100:2019
- 電気・光ファイバケーブル―非金属材料の試験方法―第100部:一般事項
- JISC3660-409:2019
- 電気・光ファイバケーブル―非金属材料の試験方法―第409部:各種試験―熱可塑性絶縁体及びシース材料の加熱減量試験
- JISC3660-501:2019
- 電気・光ファイバケーブル―非金属材料の試験方法―第501部:機械試験―絶縁体及びシース用コンパウンドの機械的特性試験
- JISC3660-504:2019
- 電気・光ファイバケーブル―非金属材料の試験方法―第504部:機械試験―絶縁体及びシースの低温曲げ試験
- JISC3664:2007
- 絶縁ケーブルの導体