JIS C 60068-2-61:1996 環境試験方法―電気・電子―一連耐候性試験 | ページ 2

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C 0035-1996 (IEC 68-2-61 : 1991)
72h(3日)を超えない単一の時間が許容される。ただし,これは低温試験と引き続く耐湿試験サイクル
との間だけに適用する。
8.3.5 供試品は,次に製品規格に規定したように8.2.5 b),c)及びd)の手順で試験する。
8.4 方法3 この方法は,製品規格に規定がある場合だけに適用する(図1参照)。
8.4.1 供試品を8.2.1から8.2.3までに従って試験する。
8.4.2 製品規格に規定がある場合は,供試品をこの規格の8.2.4に示すようにJlS C 0029に従って減圧試
験を行う。
8.4.3 耐候性カテゴリー−/−/−21及び−/−/56の供試品は,8.2.2に従って耐湿試験Dbの1サイクルの
試験を行う。
8.4.4 供試品を製品規格に規定した8.2.5 b)及びd)に従って試験をする。

9. 後処理

 後処理の要求及び条件に関しては,8.に示した三つの方法のうち,8.1に詳述したようにすれ
ばよい。

10. 最終測定

 8.で要求されたように製品規格の規定によって,供試品の外観,寸法及び機能検査を行う。
製品規格に供試品の合否判定の基準になる分類を示さなければならない。

11. 製品規格に規定する事項

 この規格の試験が製品規格に規定されている場合は,次の詳細事項を可能
な限り規定する。特に*印の付いた項は,常に要求されるので注意を払う。
a) 前処理を必要としない場合 6.
b) 初期測定 (*) 7.
c) 方法(方法1でない場合) 8.1
d) 後処理 8.1
e) 高温試験の温度 (*) 8.2.1 a)
f) 中間測定 8.2.1 a)
8.2.3 a)
8.2.5 b)
8.3.5
8.4.1
8.4.4
g) 耐湿性試験に対する要求,条件と温度 8.2.2 a)
h) 低温試験の温度 (*) 8.2.3 a)
i) 減圧試験が要求された場合とその条件 8.2.3 c)
8.2.4 a)
j) 減圧試験の厳しさ 8.2.4 a)
k) 耐電圧試験が要求された場合とその条件 8.2.4 a)
l) 耐湿性試験のサイクル数 8.2.5 a)
m) 最終測定 (*) 8.2.5 c)及びd)
8.3.5
8.4.4

――――― [JIS C 60068-2-61 pdf 6] ―――――

6
C 0035-1996 (IEC 68-2-61 : 1991)
8.2.5 d)
n) 延長された後処理 8.3.5
8.4.4

――――― [JIS C 60068-2-61 pdf 7] ―――――

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C 0035-1996 (IEC 68-2-61 : 1991)
附属書A(参考)
規格作成者のための指針
A.1 中間測定 規格作成者は,方法1(8.2参照)の段階1と段階3の終わりに行う中間測定を規定するこ
との重要性について関心を示すであろう。中間測定を実施するために要する時間は試験時間に加算しなけ
ればならないので,実際にはいろいろな面倒がかかり,また,通常の作業時間で試験費用を計算する場合
には作業コストの増加もあるであろう。
これらの中間測定は,一連耐候性試験の目的には何の役にも立つものではない。すなわち,一連耐候性
試験というのは,連続する各種気候ストレスを受ける供試品の挙動について試験するためのものである。
中間測定というものは,一般に連続する気候ストレスの中間というよりむしろ他の供試品を同時に実施で
きる独立した個別の試験の代用と考えられる。したがって,中間測定を規定する場合は,十分な考慮を払
わなければならない。
A.2 後処理 供試品が温度平衡に達するまでの時間は,熱慣性による。すなわち,供試品自体の形状,質
量及び構成材料に依存する。この規格の目的に対しては,ほとんどの小形供試品については1時間を適切
なものとして選択された。他の供試品,特に装置に対しては製品規格で適切な規定をすることが望ましい。

――――― [JIS C 60068-2-61 pdf 8] ―――――

8
C 0035-1996 (IEC 68-2-61 : 1991)
附属書B(参考)
試験実施上の指針
B.1 作業計画 試験の順序が正確に行われるように,また,できるだけ実際的で,就業時間内でできるた
めに,異なった作業の周到な計画を立てる必要があることに注目する必要がある。図3は,方法1の例を
示したものである。各段階の間の時間は,固定されたものではないが,段階1と段階3の終わりに要求さ
れる中間測定時間で決まる。
また,段階3の終わりの除霜時間にも依存する。1時間以上の後処理時間の考慮をするための時間の延
長も要求されるであろう(図3参照)。
B.2 注意事項 JIS C 0020,JIS C 0021,JIS C 0027の注意事項をJIS C 0033及びJIS C 0095の指針とと
もに必要に応じて考慮することが望ましい。
B.3 1台の試験槽の使用 1台だけの試験槽を使用する場合には,次のような特別な注意が必要である。
すなわち,異なった段階に対して規定した条件が連続的に満足される試験槽とする。それは,前の環境
ストレスを適用した後で,熱慣性のために試験槽内の凝縮水の発生など,試験槽内での後処理の要求を満
足することが困難になるかもしれない。
耐湿性段階と低温段階との間の移行は,もし,供試品を槽内の条件を修正しながら,槽から取り出した
場合にだけ,正確に達成される。事実,耐湿性サイクルに続く後処理の間で発生する乾燥は単に部分的で
あり,次の事項と等価なものではない。すなわち,
− 冷却した槽に供試品を挿入する。すなわち,供試品に付着した水が急激に氷結する場合。又は
− 供試品を入れたまま試験槽を冷却する。すなわち,氷結が起こる前に供試品に付着した水分が取り
除かれているような場合で,冷却過程で何らかの乾燥が発生するような場合。

――――― [JIS C 60068-2-61 pdf 9] ―――――

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C 0035-1996 (IEC 68-2-61 : 1991)
図1 方法1及び方法3
注1. Aa,Ba,Db及びMは,JIS C 0020,JIS C 0021,JIS C 0027及びJIS C 0029の試験方法を参照。項目番号はこ
の規格の項目番号。
2. *はこの段階で72hを超えない範囲の間隔が許される。

――――― [JIS C 60068-2-61 pdf 10] ―――――

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JIS C 60068-2-61:1996の引用国際規格 ISO 一覧

  • IEC 60068-2-61:1991(IDT)

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