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C 0112-1995 (IEC 721-3-0 : 1984)
は簡単な場合,又は期間に関するこれ以上の個別情報が得られない場合にだけ使用することが望ましい。
6.2 発生期間と発生頻度
6.2.1 表Iは,適用分野ごとに予想される累積期間の選定基準を示している。
6.2.2 表IIは単一パラメータの最大持続期間を示し,表IIIは,単位時間当たりの発生期間,又は発生回
数を示している。これらの期間や頻度は,その環境パラメータの影響が無視できないときの設置場所に適
用するが,その値は個々の環境パラメータによって異なる。
設置場所に関連して,次のような事項を考慮する必要がある。
− 環境パラメータが特定状態へ到達したとき,例えば,結露や氷結など。
− 環境パラメータの値が次の分類の値を超える場合,例えば,低い気圧,高い気温,低い湿度,高い湿
度など。
− 環境パラメータが任意の規定許容値を超える場合,任意の規定許容値は,その期間や頻度で規定する。
表IIと表IIIの発生期間と発生頻度,及び表Iの適用分野ごとの累積期間との関係を附属書Aに示す。
6.2.3 附属書Aに各適用分野での発生期間と発生頻度の標準的な数値例を示す。
表I 適用分野ごとの累積期間
適用分野 累積期間
貯蔵 1月間 6月間 1年間 2年間 3年間
輸送 24時間 1週間 1月間 6月間
使用 1年間1) 5年間 10年間 20年間 40年間
1)
特別な場合には,非常に短い期間で使用することがあ
る。
例えば,気象ゾンデなど。
表II 発生の最大持続期間(単一)
1秒間
10秒間
1分間
0.5時間
1時間
8時間
24時間
1週間
2週間
1月間
――――― [JIS C 60721-3-0 pdf 6] ―――――
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C 0112-1995 (IEC 721-3-0 : 1984)
表III 発生頻度
単位期間1)当たりの発生期間 単位期間1)当たりの発生数
0.5時間 1
1時間 2
8時間 5
24時間 10
又は
1週間
2週間
1月間
2月間
6月間
1)
単位期間は,秒,分,時間,24時間,週,月及び年から選ぶ。
――――― [JIS C 60721-3-0 pdf 7] ―――――
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C 0112-1995 (IEC 721-3-0 : 1984)
附属書A 環境分類の適用例
製品が置かれた条件で実際に発生する環境条件の期間と頻度の標準値の適用例を示す。
A1. 例1
製品を製造業者から使用者に輸送する条件について,特別な保護を行わず,かつ,長距離を通常の輸送
方法で輸送する場合。
環境条件の分類 : 2K4/2B2/2C3/2S2/2M3
輸送期間 : 1か月間
振動を受ける期間 : 1週間/月
衝撃の回数 : 1回/時間
自由落下の回数 : 10回/月
A2. 例2
製品が屋内に設置されて使用する場合。
環境条件の分類 : 3K3/3Z1/3B1/3C2/3S2/3M2
使用期間 : 10年間
振動を受ける期間 : 1週間/年
振動を受ける最大持続期間 : 8時間
衝撃の回数 : 1回/24時間
A3. 例3
携帯用の製品の例。
環境条件の分類 : 7K4/7Z2/7Z6/7Z10/7B2/7C3/7S3/7M3
使用期間 : 5年間
: 2か月間/年
湿度(結露,降水,散水)を受ける期間
化学的活性物質の影響を受ける期間 : 0.5時間/24時間
霜又は凍結する期間 : 1か月間/年
自由落下の回数 : 2回/年
参考 環境条件の記号で,Kは気候条件,Zは熱や風などの特別な気候条件,Bは生物的条件,Cは
化学的活性な物質の条件,Sは機械的活性な物質の条件,Mは機械的条件を示す。
――――― [JIS C 60721-3-0 pdf 8] ―――――
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C 0112-1995 (IEC 721-3-0 : 1984)
原案作成委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) ○ 高 久 清 工業技術院電子技術総合研究所
(幹事) ○ 井 下 芳 雄 エミック株式会社
○ 青 園 隆 司 タバイエスペック株式会社
(途中,山本敏男と交替)
○ 穴 山 汎 財団法人日本電子部品信頼性センター
岩 田 武 東京特殊印刷工業株式会社
石 田 進 三菱電機株式会社
○ 岡 本 英 男 沖エンジニアリング株式会社
加 藤 敏 男 横河電機株式会社
川 中 龍 介 ソニー株式会社
加 山 英 男 財団法人日本規格協会
○ 倉 重 有 幸 通商産業省工業技術院
栗 原 正 英 社団法人日本プリント回路工業会
小 金 実 日本電気計器検定所
後 藤 恒 人 財団法人日本品質保証機構
斉 藤 武 雄 日本電信電話株式会社
佐 藤 政 博 財団法人日本電気用品試験所
篠 崎 輝 夫 財団法人日本ガス機器検査協会
清 水 英 範 社団法人日本電機工業会
曽我部 浩 二 株式会社村田製作所
瀧 澤 清 財団法人神奈川高度技術支援財団
○ 立 川 明 社団法人日本電子機械工業会
中 西 忠 雄 防衛庁
中 村 國 臣 工業技術院電子技術総合研究所
中 村 英 夫 財団法人鉄道技術総合研究所
西 前 仁 也 株式会社日立製作所
○ 福 島 彰 財団法人日本船舶標準協会
○ 三 上 和 正 東京都立工業技術センター
○ 森 川 貞 重 財団法人日本電子部品信頼性センター
○ 山 田 宣 人 ソニー株式会社
山 本 圭 一 進工業株式会社
若 林 宗 平 ミツミ電機株式会社
○ 渡 辺 博 株式会社東芝
○ 横 井 康 夫 株式会社山崎精機研究所
(事務局) 鳴 神 長 昭 財団法人日本電子部品信頼性センター
備考 ○印は小委員会委員
JIS C 60721-3-0:1995の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60721-3-0:1984(IDT)