JIS D 1601:1995 自動車部品振動試験方法

JIS D 1601:1995 規格概要

この規格 D1601は、自動車部品の振動試験方法について規定。

JISD1601 規格全文情報

規格番号
JIS D1601 
規格名称
自動車部品振動試験方法
規格名称英語訳
Vibration testing methods for automobile parts
制定年月日
1959年3月30日
最新改正日
2015年10月20日
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対応国際規格

ISO

国際規格分類

ICS

17.160, 43.020
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
自動車 I 2020, 自動車 II 2020
改訂:履歴
1959-03-30 制定日, 1962-03-20 確認日, 1965-03-01 確認日, 1967-01-01 改正日, 1970-02-01 確認日, 1973-02-01 確認日, 1976-02-01 確認日, 1977-03-01 改正日, 1982-06-01 確認日, 1983-03-01 確認日, 1988-06-01 確認日, 1990-03-01 改正日, 1995-02-01 改正日, 2000-11-20 確認日, 2006-01-20 確認日, 2010-10-01 確認日, 2015-10-20 確認
ページ
JIS D 1601:1995 PDF [11]
                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
D 1601-1995

自動車部品振動試験方法

Vibration testing methods for automobile parts

1. 適用範囲 この規格は,自動車部品(以下,部品という。)の振動試験方法について規定する。
2. 試験の種類 試験の種類は,以下のとおりとする。
(1) 共振点検出試験 部品の共振振動数を求める試験
(2) 振動機能試験 振動を与えているときの部品の機能を調べる試験
(3) 振動耐久試験 一定の振動数で加振し,振動に対する部品の耐久性を調べる試験
(4) 掃引振動耐久試験 一様な割合で振動数を連続的に増減して加振し,振動に対する部品の耐久性を調
べる試験
3. 振動条件の分類 振動機能試験及び振動耐久試験の振動条件は,次のように分ける。
(1) 部品の振動条件は,取り付けられる自動車の種類によって分類し,次のとおりとする。
1種 主として乗用車系
2種 主としてバス系
3種 主としてトラック系
4種 主として二輪自動車系
(2) 部品の振動条件は,取り付けられる状態によって分類し,次のとおりとする。
A種 車体又は懸架装置のばね上に取り付けられ,比較的振動の小さい場合
B種 車体又は懸架装置のばね上に取り付けられ,比較的振動の大さい場合
C種 エンジンに取り付けられ,比較的振動の小さい場合
D種 懸架装置のばね下に取り付けられる場合及びエンジンに取り付けられ,比較的振動の大きい
場合
振動条件の分類の適用製品例を参考表1に示す。
4. 試験条件
4.1 試験の順序 試験は,共振点検出試験,振動機能試験,振動耐久試験又は掃引振動耐久試験の順序
に行う。ただし,共振点検出試験及び振動機能試験を,又は共振点検出試験と振動機能試験及び掃引振動
耐久試験を同時に行ってもよい。
4.2 部品の取付け 部品は,原則として使用状態に近い状態に振動台上に取り付ける。
4.3 部品の作動 試験は,原則として部品の作動状態で行う。
4.4 振動の与え方 部品の取付姿勢に対して上下,左右及び前後の直交方向の単振動を順次与える。た
だし,単振動の高調波含有率(1)は,原則として振動加速度で25%以下とする。

――――― [JIS D 1601 pdf 1] ―――――

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D 1601-1995
注(1) 単振動の高調波含有率の計算は,次による。
(1) 正弦波振動による振動加速度±a (m/s2) は,次の式によって算出する。
a=Kf 2A×l0−3
ここに, K=2 刀
f : 振動数 (Hz)
A : 全振幅 (mm)
(2) 単振動における高調波含有率k (%) は,次の式によって算出する。
2 2 2
a2 +a3 +a4
k= 2
100
a1
ここに, a1 : 基本振動波加速度 (m/s2)
a2, a3, a4··· : 第二次,第三次,第四次,···振動波の振動加速度
(m/s2)
4.5 振動の加速度検出 振動の加速度の検出は,原則として部品の取付部とする。ただし,振動台上で
測定してもよい。
5. 試験方法
5.1 共振点検出試験方法 共振点検出試験は,適用する部品の種類によって,表1から選んだ区分の振
動数範囲を一様な割合で連続的に増減して行い,部品の共振振動数を求める。
表1 振動数範囲区分
区分 振動数範囲(2) 参考(4)
周期(3) 振動加速度 全振幅
mm
Hz min m/s2 (最大)
50 5 50 10 545 0.4
100 5 100
200 5 200
400 5 400
1 000 51 000
2 000 52 000
注(2) 振動数範囲の下限値については,受渡当事者間の協
定によってもよい。
(3) 周期とは,最小振動数と最大振動数との間を1往復
するのに要する時間。
(4) 周期,振動加速度及び全振幅の数値は,あまり大き
過ぎてもまた小さ過ぎても共振の発見が困難となる
ので参考のため記した値である。
5.2 振動機能試験方法 振動機能試験は,振動数を表1と同じ振動数範囲とし,表2から選んだ段階の
振動加速度で部品の機能を試験する。ただし,特に必要がある場合は,振動加速度については受渡当事者
間の協定によってもよい。

――――― [JIS D 1601 pdf 2] ―――――

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D 1601-1995
表2 振動加速度段階区分
段階 振動加速度(5) 1種 2種 3種 4種
m/s2 ABCDABCDABCDABCD
5 5 ○ ○ ○
10 10 ○ ○ ○
20 20 ○ ○ ○
30 30 ○○ ○○ ○ ○
45 45 ○○ ○ ○○ ○
70 70 ○ ○ ○ ○ ○
90 90 ○ ○ ○○
110 110 ○ ○ ○○
150 150 ○ ○ ○○
200 200 ○ ○ ○○○
250 250 ○ ○ ○ ○
300 300 ○ ○ ○ ○○○
400 400 ○ ○○○
500 500 ○○○
注(5) 5.4(掃引振動耐久試験)で,全振幅が10mmを超える振動
数範囲では,全振幅を10mmとし,振幅一定で行う。
5.3 振動耐久試験方法 振動耐久試験は,自動車の種類及び実際に取り付けられる状態によって,試験
の段階を表2に示す14段階に分け,次の共振がない場合と共振がある場合との二つについて区別して行う。
なお,振動条件の分類の適用は,原則として表2による。ただし,特に必要がある場合は,振動方向,
試験時間について受渡当事者間の協定によってもよい。
(1) 共振がない場合 表3によって振動耐久試験を行う。
表3 共振がない場合の振動耐久試験条件
段階 振動数 振動加速度 試験時間h
Hz m/s2 上下 左右 前後
5 33又は67 5 4 2 2
10 33又は67 10
20 33又は67 20
30 33又は67 30
45 33又は67 45
70 33又は67 70
90 33,67又は133 90
110 67又は167 110
150 67又は167 150
200 67又は200 200
250 67又は200 250
300 67,200又は400 300
400 200又は400 400
500 200又は400 500
(2) 共振がある場合 部品の共振振動数(6)及び付図1,付図2,付図3,付図4,付図5又は付図6に規定
する振幅で振動方向の上下は1時間,左右及び前後は0.5時間の試験を行い,次に表4の試験を行う。
注(6) 共振振動数が二つ以上ある場合には,主要な共振振動数をとる。
備考 例えば段階20,振動数33Hzで振動耐久試験を計画していた部品が50Hzで共振がある場合は,
付図1を使用し,横軸の共振振動数が50Hzと段階20の線とが交わる点に対応する全振幅

――――― [JIS D 1601 pdf 3] ―――――

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D 1601-1995
0.40mmを縦軸から読み取る(4.4の式による。)。
表4 共振がある場合の振動耐久試験条件
段階 振動数(7) 振動加速度 試験時間h
Hz m/s2 上下 左右 前後
5 33又は67 5 3 1.5 1.5
10 33又は67 10
20 33又は67 20
30 33又は67 30
45 33又は67 45
70 33又は67 70
90 33,67又は133 90
110 67又は167 110
150 67又は167 150
200 67又は200 200
250 67又は200 250
300 67,200又は400 300
400 200又は400 400
500 200又は400 500
注(7) 共振振動数が表4の振動数と一致した場合は,
表4の振動数は受渡当事者間の協定によって変
更してもよい。
備考 表4での振動耐久試験実施前に,共振振動数で
の耐久を実施する。
5.4 掃引振動耐久試験方法 掃引振動耐久試験は,表1による区分(振動数範囲)及び表2による段階
(振動加速度)から選んでその組合せによって試験する。ただし,適用する段階,区分の選定及び振動方
向,試験時間は受渡当事者間の協定による。

――――― [JIS D 1601 pdf 4] ―――――

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D 1601-1995
付図1 振動数33Hzの場合の振幅

――――― [JIS D 1601 pdf 5] ―――――

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