32
F 8071 : 2008 (IEC 60092-352 : 2005)
附属書B
(参考)
電流容量表−一般的な敷設方法
B.1 一般
この規格の電流容量は,2003年以前に出版されたIEC 60092-352の本文に記載の電流容量から得たもの
である。
現在,様々な認可当局から発行されている一般的な場合の連続使用定格電流を表B.1B.5に示す。これ
らの定格電流は,開放空間の状態で敷設する1群4本構成のがい装付き及びがい装なしケーブルに適用可
能なものとして推奨される。
これらの定格は,最大定格容量での同時使用が予想される7本以上のケーブルをケーブル周囲に自由な
空気循環がない状態で互いに近接させてケーブル群として敷設しないことを条件に,トレー上若しくは電
線管,配管又はトランク内に敷設するケーブル群に対して補正係数なしに適用可能とみなすことができる。
このほかの場合は,補正係数0.85を適用する。
注記 ケーブル群とは,2本以上のケーブルが一つの電線管,トランク又はダクト内に納められてい
る状態若しくは密閉されない場合であっても,互いに分離していない状態をいう。
これらの定格は,周囲温度を45 ℃とし,導体温度は絶縁の最大定格温度と等しく,また,その温度は
継続的に維持されるという前提で,次の根拠に基づき計算したものである。ケーブルの構造は,IEC
60092-351に示す各種絶縁材料及びIEC 60092-359に示すシース材料の任意の種類に基づいている。
表B.1B.5の定格計算の根拠は,次のとおりである。
この規格に含まれる定格電流表には,平均値だけを記載する。これらの値は,実際のすべてのケーブル
構造及びすべての敷設状態には,厳密には適用できない。それにもかかわらず,単一の定格電流評価の国
際規格を確保する利点に比べれば誤差(予想使用温度での摂氏数度の誤差)はとるに足りないことを考慮
し,これらの値を推奨する。しかしながら,特定の場合には,すべての関係者が容認できる実験又は計算
データに基づいたより精度の高い評価を許容しなければならない。
定格電流I(アンペア)は,各公称断面積A (mm2) について次の式で計算した値である。
I 愀 A.0625
ここに, 次に示す導体最高許容温度にかかわる係数とする。
導体最高許容温度 60 ℃ 70 ℃ 85 ℃ 90 ℃ 95 ℃
≧2.5 mm2 9.5 12 16 17 18
公称断面積についての
<2.5 mm2 8 11.5 16 18 20
注記 使用中に銅シースに手が触れる可能性があるような場所へ無機絶縁ケーブルを敷設する場合,
シース温度が70 ℃を超えないように表B.5に示す定格電流に補正係数0.80を乗じなければな
らない。
表B.1B.5の定格電流の基礎である周囲温度45 ℃は,任意の船舶及び任意の天候での航法に適用可能
な標準周囲温度値とみなされている。
しかし,沿岸航行船,フェリー,ハーバクラフトなどの特定使用目的の船舶で,周囲温度が常に45 ℃
――――― [JIS F 8071 pdf 36] ―――――
33
F 8071 : 2008 (IEC 60092-352 : 2005)
未満であることが既知の場合には,表の定格電流より高い値を設定してもよい。ただし,いかなる場合も
周囲温度を35 ℃未満とみなしてはならない。
他方,ケーブル周囲の周囲温度が45 ℃を超えると予想される場合(例えば,ケーブルの全体若しくは
一部が熱の発生する空間又は区画内に敷設される場合,又は伝熱によりケーブルの到達温度が45 ℃を上
回る可能性がある場合)には,表B.1B.5の定格電流より低い値を設定しなければならない。
表B.1−導体最高許容温度60 ℃での連続使用電流容量
公称断面積 許容電流
単心 2心 3心又は4心
mm2 A A A
1.5 10 9 7
2.5 17 14 12
4 23 20 16
6 29 25 20
10 40 34 28
16 54 46 38
25 71 60 50
35 88 75 62
50 110 94 77
70 135 115 95
95 164 139 115
120 189 161 132
150 218 185 153
185 248 211 174
240 292 248 204
300 336 286 235
d.c. a.c. d.c. a.c. d.c. a.c.
400 390 380 332 323 273 266
500 450 430 383 366 315 301
630 520 470 442 400 364 329
周囲温度45 ℃
――――― [JIS F 8071 pdf 37] ―――――
34
F 8071 : 2008 (IEC 60092-352 : 2005)
表B.2−導体最高許容温度70 ℃での連続使用電流容量
公称断面積 許容電流
単心 2心 3心又は4心
mm2 A A A
1.5 15 13 11
2.5 21 18 15
4 29 25 20
6 37 31 26
10 51 43 36
16 68 58 48
25 90 77 63
35 111 94 78
50 138 117 97
70 171 145 120
95 207 176 145
120 239 203 167
150 275 234 193
185 313 266 219
240 369 314 258
300 424 360 297
d.c. a.c. d.c. a.c. d.c. a.c.
400 500 490 425 417 350 343
500 580 550 493 468 406 385
630 670 610 570 519 469 427
周囲温度45 ℃
表B.3−導体最高許容温度85 ℃での連続使用電流容量
公称断面積 許容電流
単心 2心 3心又は4心
mm2 A A A
1.5 21 18 15
2.5 28 24 20
4 38 32 27
6 49 42 34
10 67 57 47
16 91 77 64
25 120 102 84
35 148 126 104
50 184 156 129
70 228 194 160
95 276 235 193
120 319 271 223
150 367 312 257
185 418 355 293
240 492 418 344
300 565 480 396
d.c. a.c. d.c. a.c. d.c. a.c.
400 650 630 553 536 455 441
500 740 680 629 578 518 476
630 840 740 714 629 588 518
周囲温度45 ℃
――――― [JIS F 8071 pdf 38] ―――――
35
F 8071 : 2008 (IEC 60092-352 : 2005)
表B.4−導体最高許容温度90 ℃での連続使用電流容量
公称断面積 許容電流
単心 2心 3心又は4心
mm2 A A A
1.5 23 20 16
2.5 30 26 21
4 40 34 28
6 52 44 36
10 72 61 50
16 96 82 67
25 127 108 89
35 157 133 110
50 196 167 137
70 242 206 169
95 293 249 205
120 339 288 237
150 389 331 272
185 444 377 311
240 522 444 365
300 601 511 421
d.c. a.c. d.c. a.c. d.c. a.c.
400 690 670 587 570 483 469
500 780 720 663 612 546 504
630 890 780 757 663 623 546
周囲温度45 ℃
表B.5−導体最高許容温度95 ℃での連続使用電流容量
公称断面積 許容電流
単心 2心 3心又は4心
mm2 A A A
1.5 26 22 18
2.5 32 27 22
4 43 37 30
6 55 47 39
10 76 65 53
16 102 87 71
25 135 115 95
35 166 141 116
50 208 177 146
70 256 218 179
95 310 264 217
120 359 305 251
150 412 350 288
185 470 400 329
240 553 470 387
300 636 541 445
d.c. a.c. d.c. a.c. d.c. a.c.
400 760 725 646 616 532 508
500 875 810 744 689 612 567
630 1 010 900 859 765 707 630
周囲温度45 ℃
――――― [JIS F 8071 pdf 39] ―――――
36
F 8071 : 2008 (IEC 60092-352 : 2005)
附属書C
(参考)
延焼防止装置
C.1 一般
密閉又は半密閉空間の垂直電路については,延焼防止装置を次のように配置しなければならない。
a) 完全密閉のケーブルトランク(ケーブルトレーなど)に敷設しない場合,少なくとも甲板レベル一つ
置きに,また,最大距離は6 mを著しく超えてはならない。
b) 主配電盤及び非常配電盤
c) ケーブルのエンジン制御室への入口
d) 推進機関及び重要な補機の集中制御パネル
e) ケーブルトランクの入口
密閉又は半密閉空間の水平電路については,延焼防止装置は上記a) に準拠しなければならない。最大
距離は,14 mまで増やしてもよい。
上記項目a) 及びb) に準拠する火災防止装置は,次のとおりとする。
(i) 非完全密閉のトランク又は開放トレー内の垂直電路
− トランク全断面を覆う厚さ3 mm以上の鋼板内にケーブル貫通部を設ける。又は,公認の防火コー
ティングを全電路長にわたって塗る。
(ii) 開放垂直電路
− (i) と同様に鋼板内にケーブル貫通部を設け,その鋼板の寸法は,最大電路周囲寸法の2倍とするが,
必ずしも隔壁又は開口部のないトランクの側面を貫通する必要はない。又は,公認の防火コーティ
ングを全電路長にわたって塗る。
(iii) 開放水平電路
− (i) と同様に鋼板内にケーブル貫通部を設け,その鋼板の寸法は,最大電路周囲寸法の2倍とするが,
必ずしも天井,甲板,隔壁又は開口部のないトランクの側面を貫通する必要はない。又は,公認の
防火コーティングを電路長の1 m以上に塗る。
注記1 防火コーティングの試験手順は,現在検討中である。
注記2 ケーブルを防火コーティングで保護する場合,ケーブル使用温度への影響を考慮しなければ
ならない。
貨物区域にある船倉及び甲板下の通路では,区画部分の境界にだけ延焼防止装置を取り付ければよい。
いずれの場合も,SOLAS条約の要件にも従わなければならない。
――――― [JIS F 8071 pdf 40] ―――――
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JIS F 8071:2008の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60092-352:2005(IDT)
JIS F 8071:2008の国際規格 ICS 分類一覧
- 47 : 造船及び海洋構造物 > 47.020 : 造船及び海洋構造物一般 > 47.020.60 : 船及び海洋構造物の電気設備
JIS F 8071:2008の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISF8061:2005
- 船用電気設備―第101部:定義及び一般要求事項
- JISF8062:1996
- 船用電気設備 第201部 システム設計―一般
- JISF8072:2006
- 船用電気設備―第401部:装備基準及び完成試験
- JISF8078:1987
- 船用電気設備 第203部 システム設計―可聴及び可視信号
- JISF8081:2005
- 船用電気設備及び電子機器―電磁両立性