JIS G 3478:2015 一般機械構造用炭素鋼鋼管

                                                                                   G 3478 : 2015

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類の記号・・・・[1]
•  4 製造方法・・・・[1]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 へん平性・・・・[3]
•  7 寸法及び寸法許容差・・・・[3]
•  7.1 寸法・・・・[3]
•  7.2 寸法許容差・・・・[3]
•  8 外観・・・・[4]
•  9 試験・・・・[4]
•  9.1 分析試験・・・・[4]
•  9.2 へん平試験・・・・[4]
•  10 検査及び再検査・・・・[6]
•  10.1 検査・・・・[6]
•  10.2 再検査・・・・[6]
•  11 表示・・・・[6]
•  12 報告・・・・[6]
•  附属書A(参考)受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例・・・・[7]

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――――― [JIS G 3478 pdf 1] ―――――

G 3478 : 2015

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,工
業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済
産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3478 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3478 : 2015

一般機械構造用炭素鋼鋼管

Carbon steel tubes for general machine structural purposes

序文

  JIS G 4051(機械構造用炭素鋼鋼材)による鋼材を用いた鋼管の需要が増えるに伴い,鋼管だけを対象
とした日本工業規格(日本産業規格)の制定が望まれるようになった。この規格は,このような市場の要求に応えるため,
JIS G 4051に規定する化学成分を基に鋼管の規格として制定したものである。
  なお,本体に規定する項目のほかに,受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例を附属
書Aに示す。

1 適用範囲

  この規格は,主として機械部品に使用する炭素鋼鋼管(以下,管という。)について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類の記号

  管の種類は23種類とし,種類の記号及び製造方法を表す記号は,表1による。
    注記 表1の種類の記号は,JIS G 4051の種類の記号の末尾にTKを付与したものである。

4 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。ただし,必要な場合には,管に
    適切な熱処理を行ってもよい。
b) 注文者は,必要な場合には,熱処理を指定してもよい。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

――――― [JIS G 3478 pdf 3] ―――――

2
G 3478 : 2015
                             表1−種類の記号及び製造方法を表す記号
                種類の記号                        製造方法を表す記号
                                     製管方法           仕上方法            表示
                  S10CTK
                  S12CTK
                  S15CTK
                  S17CTK
                  S20CTK
                  S22CTK
                  S25CTK
                  S28CTK
                  S30CTK
                  S33CTK
                  S35CTK                              熱間仕上げ : H    製造方法を表す
                                    継目無し : S
                  S38CTK                              冷間仕上げ : C    記号の表示は,箇
                                  電気抵抗溶接 : E
                  S40CTK                           電気抵抗溶接まま : G 条11 b)による。
                  S43CTK
                  S45CTK
                  S48CTK
                  S50CTK
                  S53CTK
                  S55CTK
                  S58CTK
                 S09CKTK
                 S15CKTK
                 S20CKTK

5 化学成分

  管は,9.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。また,注文者の要求によって管の製品
分析を行う場合は,9.1によって試験を行い,継目無管の製品分析値は,表2の値に対してJIS G 0321の
表3[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]の許容変動値を適用した値とする。電気抵抗溶接管の製
品分析値は,表2の値に対してJIS G 0321の表2[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(1)]の許容変動
値を適用した値とする。
                                       表2−化学成分a), b)
                                                                                  単位 %
         種類の記号        C             Si           Mn            P             S
          S10CTK        0.080.13      0.150.35     0.300.60      0.030以下     0.035以下
          S12CTK        0.100.15      0.150.35     0.300.60      0.030以下     0.035以下
          S15CTK        0.130.18      0.150.35     0.300.60      0.030以下     0.035以下
          S17CTK        0.150.20      0.150.35     0.300.60      0.030以下     0.035以下
          S20CTK        0.180.23      0.150.35     0.300.60      0.030以下     0.035以下
          S22CTK        0.200.25      0.150.35     0.300.60      0.030以下     0.035以下
          S25CTK        0.220.28      0.150.35     0.300.60      0.030以下     0.035以下
          S28CTK        0.250.31      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S30CTK        0.270.33      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S33CTK        0.300.36      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下

――――― [JIS G 3478 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 3478 : 2015
                                   表2−化学成分a), b)(続き)
                                                                                  単位 %
         種類の記号        C             Si           Mn            P             S
          S35CTK        0.320.38      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S38CTK        0.350.41      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S40CTK        0.370.43      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S43CTK        0.400.46      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S45CTK        0.420.48      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S48CTK        0.450.51      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S50CTK        0.470.53      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S53CTK        0.500.56      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S55CTK        0.520.58      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
          S58CTK        0.550.61      0.150.35     0.600.90      0.030以下     0.035以下
         S09CKTK        0.070.12      0.100.35     0.300.60      0.025以下     0.025以下
         S15CKTK        0.130.18      0.150.35     0.300.60      0.025以下     0.025以下
         S20CKTK        0.180.23      0.150.35     0.300.60      0.025以下     0.025以下
        この表にない合金元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に,意図的に添加してはならない。ただし,受渡
      当事者間の協定によって0.15 %未満のMo及び/又は0.005 0 %以下のBを添加してもよい。
        なお,Bを添加する場合には,種類の記号の末尾にB添加を示す記号Bを付ける。
      注a)   rは0.20 %を超えてはならない。ただし,受渡当事者間の協定によって,0.30 %未満としてもよ
           い。
         b)   09CKTK,S15CKTK及びS20CKTKは,Cuは0.25 %を,Niは0.20 %を,Ni+Crは0.30 %を超
            えてはならない。その他の種類は,Cuは0.30 %を,Niは0.20 %を,Ni+Crは0.35 %を超えては
            ならない。ただし,受渡当事者間の協定によってNi+Crの上限を,S09CKTK,S15CKTK及び
            S20CKTKは,0.40 %未満,その他の種類は,0.45 %未満としてもよい。

6 へん平性

  電気抵抗溶接管は,9.2によって試験を行い,平板間の距離が外径の7/8のとき,試験片の溶接部に割れ
を生じてはならない。ただし,受渡当事者間の協定がある場合は,へん平性の規定を適用しなくてもよい。

7 寸法及び寸法許容差

7.1 寸法

  寸法は,受渡当事者間の協定による。

7.2 寸法許容差

  寸法許容差は,次による。
a) 管の外径及び厚さの許容差は,それぞれ表3及び表4による。ただし,熱間仕上継目無鋼管は,表3
    及び表4の区分の1号を適用し,その他の管の場合,いずれの区分を適用するかは受渡当事者間の協
    定による。
                                                            50
b) 特に受渡当事者間の協定のない限り,管の長さの許容差は,    0 mmとする。

――――― [JIS G 3478 pdf 5] ―――――

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