JIS G 7215:2003 機械構造用プレーンエンド継目無鋼管（ＩＳＯ仕様） | ページ 2

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G 7215 : 2003 (ISO 2937 : 1974)

10.2 許容差

10.2.1 外径 ISOD2による : ±1 %ただし,最小±0.5 mm
10.2.2 厚さ
     a≦3 %の場合,ISOT1による : ±15 %
a)
     D
b) 3     a>10 %    D 168.3以下の場合,ISOT2による : ±12.5 %
c)
     D           D 168.3を超える場合,ISOT3による : ±10 %
  ここに,
   a : 管の厚さ(mm)
   D : 管の外径(mm)

10.3 真直度

 真直度は,鋼管の全長にわたって測定したとき,1 000 mmにつき1.5 mmを超えてはなら
ない。さらに厳しい真直度を受渡当事者間で協定してもよい。

10.4 質量

 ISO 336に規定する計算方法で得られる1 m当たりの質量算定値を用い,次の許容差を適用す
る。
   鋼管1本当たり : ±10 %
   積荷重10 t超えに当たり : ±7.5 %

10.5 長さ

 注文者の特に指定がない限り,管は乱尺で供給する。
  定尺が必要な場合は,発注時に注文者がその長さを明確に指定しなければならない。この場合,次の許
容差で供給しなければならない。
  長さ6 m以上 : 150  mm
  長さ6 m未満 : 100  mm

11. 試験

 注文者は,ISO/R 404の4による5種類の評価方法のうち,いずれの方法に従うかを引合い書
及び注文書に示さなければならない。
  次の試験を行わなければならない。
    − 目視検査
    − 引張試験

11.1 目視検査

 管は,1本ごとに目視検査を行わなければならない。

11.2 引張試験

11.2.1 供試材の採り方及び試験片の数 試験片は,次の試験頻度に応じて鋼管端部から切り取った供試材
から採取しなければならない。
    − 外径D 101.6 mm未満の場合 : 鋼管400本のバッチにつき試験1回
    − 外径D 101.6 mm以上の場合 : 鋼管200本のバッチにつき試験1回
  鋼管の本数がそれぞれ,400本未満又は200本未満の場合は,その本数を1バッチとして扱わなければ
ならない。
  このバッチは,同一寸法,同一種類及び同一熱処理条件の鋼管についての適切な本数とし,試験のため
に任意に採取する規定本数の鋼管が,そのバッチ全体を適切に代表する都合のよいものとする。
  試験用に選択した各鋼管から,それぞれ試験片1個を採取しなければならない。

――――― [JIS G 7215 pdf 6] ―――――

                                                                                              5
                                                                    G 7215 : 2003 (ISO 2937 : 1974)
  試験片は,製造業者の選択によって長手方向又は周方向から採取してもよく,その寸法は,ISO 375に
適合しなければならない。
11.2.2 手順 引張試験は,室温において,ISO 375に従って行わなければならない。引張強さ(Rm),下
降伏点(ReL)及び伸び(A)を測定し,測定した値が表3の値に適合しなければならない。
  伸び値は,標点距離5.65  Sを基準にして表記する。他の標点距離を用いた場合は,ISO
                           O                                                       2566-1を参
照して,5.65 Sに対応する伸び値を求める。係争の場合は,標点距離5.65
              O                                                        Sを用いなければならな
                                                                        O
い。

12. 再試験

 ISO/R 404の6.5及び7.6による。

13. 検査文書

 注文者は,ISO/R 404の4に認められている検査文書のうちのいずれかを要求するか,引
合い時及び発注時に指定しなければならない。

14. 表示

a) 鋼管には,次の項目を明確に表示しなければならない。
  1) 製造業者の記号
  2) 種類の記号
b) 結束状態で受渡しされる小径の鋼管の場合,a)の項目は,結束又は包装木枠に固定するラベルに表示
    してもよい。

15. 出荷輸送中の保護

 受渡当事者間の協定がない限り,管は保護処置なし又は製造業者基準の保護標準
に従って供給してもよい。

16. 包装

 包装については,受渡当事者間の協定によらなければならない。

――――― [JIS G 7215 pdf 7] ―――――