5
H 0001 : 1998
表6 TXYの具体例とその意味
記号 意味
T31 T3の断面減少率をほぼ1%としたもの :
(TD1) 溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ1%の冷間加工を行い,更に自然時効させたもの。
T351 溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に自然時効させたもの :
(TD51) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX51の永久ひずみを与える引張加工によって残留
応力を除去した後,更に自然時効させたもの。
T3510 溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に自然時効させたもの :
(TD510) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX510の永久ひずみを与える引張加工によって残
留応力を除去した後,更に自然時効させたもの。
T3511 溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に自然時効させたもの :
(TD511) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX511の永久ひずみを与える引張加工によって残
留応力を除去した後,更に自然時効させたもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。
T352 溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に自然時効させたもの :
(TD52) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX52の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留
応力を除去した後,更に自然時効させたもの。
T354 溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に自然時効させたもの :
(TD54) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX54の永久ひずみを与える引張り及び圧縮の複合
矯正によって永久ひずみを与えて,残留応力を除去した後,更に自然時効させたもの。
最終型による冷間打ち直しをした型鍛造品に適用する。
T36 T3の断面減少率をほぼ6%としたもの :
(TD6) 溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ6%の冷間加工を行い,更に自然時効させたもの。
T361
(TD61)
T37 T3の断面減少率をほぼ7%としたもの :
(TD7) 溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ7%の冷間加工を行い,更に自然時効させたもの。
T39 T3の冷間加工を規定の機械的性質が得られるまで行ったもの :
(TD9) 溶体化処理後自然時効の前か後に規定の機械的性質が得られるまで冷間加工を行ったもの。
T42 T4の処理を使用者が行ったもの :
(TB2) 使用者が溶体化処理後十分な安定状態まで自然時効させたもの。
T451 溶体化処理後残留応力を除去し,更に自然時効させたもの :
(TB51) 溶体化処理後TX51の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に自然時効させたもの。
T4510 溶体化処理後残留応力を除去し,更に自然時効させたもの :
(TB510) 溶体化処理後TX510の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に自然時効させたもの。
T4511 溶体化処理後残留応力を除去し,更に自然時効させたもの :
(TB511) 溶体化処理後TX511の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に自然時効させたも
の。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。
T452 溶体化処理後残留応力を除去し,更に自然時効させたもの :
(TB52) 溶体化処理後TX52の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し,更に自然時効させたも
の。
T454 溶体化処理後残留応力を除去し,更に自然時効させたもの :
(TB54) 溶体化処理後TX54の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し,更に自
然時効させたもの。
T51 高温加工から冷却後人工時効硬化処理したもの :
(TE1) 高温加工から冷却後成形性を向上させるために人工時効硬化処理条件を調整したもの。
T56 高温加工から冷却後人工時効硬化処理したもの :
(TE6) 高温加工から冷却後T5処理によるよりも高い強さを得るために6 000系合金の人工時効硬化処理条件を
調整したもの。
――――― [JIS H 0001 pdf 6] ―――――
6
H 0001 : 1998
記号 意味
T61 展伸材の場合,温水焼入れによる溶体化処理後人工時効硬化処理したもの :
(TF1) 焼入れによるひずみの発生を防止するため温水に焼入れし,次に人工時効硬化処理したもの。
鋳物の場合,溶体化処理後人工時効硬化処理したもの :
T6処理によるものよりも高い強さを得るために人工時効硬化処理条件を調整したもの。
T6151 溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TF151) 溶体化処理後TX51の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に成形性を向上させ
るために人工時効硬化処理条件を調整したもの。
T62 T6の処理を使用者が行ったもの :
(TF2) 使用者が溶体化処理後人工時効硬化処理したもの。
T64 溶体化処理後人工時効硬化処理したもの :
(TF4) 溶体化処理後成形性を向上させるために人工時効硬化処理条件をT6とT61の中間に調整したもの。
T651 溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TF51) 溶体化処理後TX51の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。
T6510 溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TF510)溶体化処理後TX510の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。
T6511 溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TF511)溶体化処理後TX511の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。
T652 溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TF52) 溶体化処理後TX52の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。
T654 溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TF54) 溶体化処理後TX54の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し,更に人
工時効硬化処理したもの。
T66 溶体化処理後人工時効硬化処理したもの :
(TF6) 6処理によるものよりも高い強さを得るために6 000系合金の人工時効硬化処理条件を調整したもの。
T73 溶体化処理後過時効処理したもの :
(TM3) 溶体化処理後耐応力腐食割れ性を最大にするため過時効処理したもの。
T732 T73の処理を使用者が行ったもの :
(TM32) 使用者が溶体化処理後耐応力腐食割れ性を最大にするため過時効処理したもの。
T7351 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM351) 溶体化処理後TX51の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT73の条件で過時
効処理したもの。
T73510 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM3510)溶体化処理後TX510の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT73の条件で過時
効処理したもの。
T73511 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM3511)溶体化処理後TX511の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT73の条件で過時
効処理したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。
T7352 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM352) 溶体化処理後TX52の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し,更にT73の条件で過時
効処理したもの。
T7354 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM354) 溶体化処理後TX54の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し,更にT73
の条件で過時効処理したもの。
T74 溶体化処理後過時効処理したもの :
(TM4) 溶体化処理後耐応力腐食割れ性を調整するためT73とT76の中間の過時効処理したもの。
――――― [JIS H 0001 pdf 7] ―――――
7
H 0001 : 1998
記号 意味
T7451 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM451) 溶体化処理後TX51の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT74の条件で過時
効処理したもの。
T74510 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM4510)溶体化処理後TX510の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT74の条件で過時
効処理したもの。
T74511 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM4511)溶体化処理後TX511の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT74の条件で過時
効処理したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。
T7452 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM452) 溶体化処理後TX52の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し,更にT74の条件で過時
効処理したもの。
T7454 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM454) 溶体化処理後TX54の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し,更にT74
の条件で過時効処理したもの。
T76 溶体化処理後過時効処理したもの :
(TM6) 溶体化処理後耐はく離腐食性を良くするため過時効処理したもの。
T761 溶体化処理後過時効処理したもの :
(TM61) 溶体化処理後耐はく離腐食性を良くするため過時効処理したもの。7475合金の薄板及び条に適用する。
T762 T76の処理を使用者が行ったもの :
(TM62) 使用者が溶体化処理後耐はく離腐食性を良くするため過時効処理したもの。
T7651 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM651) 溶体化処理後TX51の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT76の条件で過時
効処理したもの。
T76510 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM6510)溶体化処理後TX510の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT76の条件で過時
効処理したもの。
T76511 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM6511)溶体化処理後TX511の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT76の条件で過時
効処理したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。
T7652 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM652) 溶体化処理後TX52の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し,更にT76の条件で過時
効処理したもの。
T7654 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM654) 溶体化処理後TX54の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し,更にT76
の条件で過時効処理したもの。
T79 溶体化処理後過時効処理したもの :
(TM9) 溶体化処理後ごくわずかに過時効処理したもの。
T79510 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM9510)溶体化処理後TX510の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT79の条件で過時
効処理したもの。
T79511 溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの :
(TM9511)溶体化処理後TX511の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更にT79の条件で過時
効処理したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。
T81 T8の断面減少率をほぼ1%としたもの :
(TH1) 溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ1%の冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したも
の。
T82 T8の処理を使用者が行い,断面減少率をほぼ2%としたもの :
(TH2) 使用者が溶体化処理後2%の永久ひずみを与える引張加工を行い,更に人工時効硬化処理したもの。
――――― [JIS H 0001 pdf 8] ―――――
8
H 0001 : 1998
記号 意味
T83 T8の断面減少率をほぼ3%としたもの :
(TH3) 溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ3%の冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したも
の。
T832 T8の冷間加工条件を調整したもの :
(TH32) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工条件を調整して,更に人工時効硬化処理したもの。
T841 T8の人工時効硬化処理条件を調整したもの :
(TH41) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理条件を調整したもの。
T84151 溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理条件を調整したもの :
(TH4151)溶体化処理後,TX51の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。
T851 溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TH51) 溶体化処理後TX51の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。
T8510 溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TH510) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX510の永久ひずみを与える引張加工によって残
留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの。
T8511 溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TH511) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX511の永久ひずみを与える引張加工によって残
留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。
T852 溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TH52) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX52の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留
応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの。
T854 溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの :
(TH54) 溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX54の永久ひずみを与える引張り及び圧縮の複合
矯正によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの。
T86 T36を人工時効硬化処理したもの :
(TH6) 溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ6%の冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したも
T861 の。
(TH61)
T87 T37を人工時効硬化処理したもの :
(TH7) 溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ7%の冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したも
の。
T89 T39を人工時効硬化処理したもの :
(TH9) 溶体化処理後規定の機械的性質が得られるまで冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したもの。
備考 ( ) は対応ISO記号であり,これを用いてもよい。
4.3 Oの細分記号 Oの細分記号は,次の3種類がある。
a) 1 高温焼なまし後徐冷 超音波応答性を高めるか,又は寸法安定性を与えるために溶体化処理に必
要な温度と時間とで熱処理して,常温まで徐冷した展伸材に適用する。
b) 2 加工熱処理 超塑性加工をして溶体化処理させるといった特殊な加工熱処理を受けた展伸材に
適用する。
c) 3 均質化処理 偏析を減少させたり,取り除いたりするために高温で均熱処理させたもの。
4.4 Wの細分記号 不安定な溶体化処理後,わずかに永久ひずみを与えて残留応力を除去したものに次
の記号を使用する。
a) 51, W510, W511 引張矯正によって永久ひずみを与えて,残留応力を除去したもの。
W51 TX51と同等の永久ひずみを与えたもの。
W510 TX510と同等の永久ひずみを与えたもの。
――――― [JIS H 0001 pdf 9] ―――――
9
H 0001 : 1998
W511 TX511と同等の永久ひずみを与えたもの。
b) 52 圧縮矯正によって永久ひずみを与えて,残留応力を除去したもの。
c) 54 引張り及び圧縮の複合矯正によって永久ひずみを与えて,残留応力を除去したもの。
関連規格 JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
JIS H 4001 アルミニウム及びアルミニウム合金の塗装板及び条
JIS H 4040 アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線
JIS H 4080 アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管
JIS H 4090 アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管
JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材
JIS H 4140 アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品
JIS H 4160 アルミニウム及びアルミニウム合金はく
JIS H 4170 高純度アルミニウムはく
JIS H 4180 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び管の導体
JIS H 4201 マグネシウム合金板
JIS H 4202 マグネシウム合金継目無管
JIS H 4203 マグネシウム合金棒
JIS H 4204 マグネシウム合金押出形材
JIS H 5202 アルミニウム合金鋳物
JIS H 5203 マグネシウム合金鋳物
JIS H 0001 アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金−質別記号 改正原案作成委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) 金 子 純 一 日本大学生産工学部
伊 藤 邦 夫 東京大学大学院工学系研究科
河 野 紀 雄 千葉工業大学金属工学科
村 上 雄 帝京科学大学理工学部
林 央 理化学研究所素形材工学研究室
廣 瀬 浩 二 工業技術院標準部
山 村 修 蔵 財団法人日本規格協会技術部
山 田 哲 夫 株式会社神戸製鋼アルミ・銅事業本部技術部
川 村 知 一 古河電気工業株式会社軽金属事業本部技術部
安 武 一 孝 住友軽金属工業株式会社名古屋製造所品質保証部
中 村 恵 一 三菱アルミニウム株式会社富士製作所管理技術部
池 田 寛 日本軽金属株式会社圧延本部板事業部技術開発部
桑 原 正 明 スカイアルミニウム株式会社品質保証部
池 村 俊 明 昭和アルミニウム株式会社生産技術センターQC推進室
土 屋 和 之 石川島播磨重工業株式会社生産技術開発センター生産技術
開発部
松 井 利 治 三菱自動車工業株式会社材料技術部
北 尾 吉 延 社団法人日本航空宇宙工業会技術部
末 永 則 雄 社団法人日本電子機械工業会標準化センター
大 路 民 樹 社団法人日本包装技術協会包装技術研究所包装材料研究室
牧 内 洋 東洋製罐株式会社品質保証部
齋 藤 稔 昭和アルミニウム株式会社箔事業部
(事務局) 荒 川 典 彦 社団法人軽金属協会
JIS H 0001:1998の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 2107:1983(MOD)
- ISO 6361-2:1990(MOD)
- ISO 6362-2:1990(MOD)
- ISO 6363-2:1990(MOD)
JIS H 0001:1998の国際規格 ICS 分類一覧
- 77 : 金属工学 > 77.120 : 非鉄金属 > 77.120.20 : マグネシウム及びマグネシウム合金
- 77 : 金属工学 > 77.120 : 非鉄金属 > 77.120.10 : アルミニウム及びアルミニウム合金