JIS K 1201-3-1:2000 工業用炭酸ナトリウム―第３部：全可溶性アルカリ含有量の求め方―第１節：中和滴定法 | ページ 2

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                                                                                K 1201-3-1 : 2000
a) 試料の50±0.1gを0.01gまで量り取り,約50℃の水200mlを入れたビーカー500ml中に少量ずつかく
    はん(攪拌)しながら加え溶解する(試料量は無水の場合を記載したが,一水塩であれば59±0.1g, 七
    水塩では110±0.1g, 十水塩では135±0.1gを同様に0.01gまで量り取る)。
b) 上澄み液を中速でろ過し全量フラスコ500mlにろ液を採取する。
c) 約50℃の温水を用いてろ紙上の不溶解物を完全に洗浄し,洗浄液はすべてb)の全量フラスコ500ml
    に集める。
d) 全量フラスコ500mlを冷却し,標線まで希釈し混合する。
e) 全量フラスコ500mlから試料液を全量ピペット25mlを用いて採取し,コニカルビーカー300mlに洗い
    移し,水を加えて液量を約50mlとする。
f)  指示薬としてブロモフェノールブルー溶液 (1g/l) 数滴を加え,溶液の色が青紫から黄色になる点を終
    点として,1mol/l塩酸で滴定する。
g) 中和点に達した後,さらに約1mlを過剰に加えて全所要量を読み取る。
h) 5分間静かに煮沸して,二酸化炭素を除いた後,室温に冷却し,溶液の色が黄色から青紫になる点を
    終点として,0.1mol/l水酸化ナトリウム溶液で逆滴定する。
6. 計算 全アルカリは,次の式によって算出する。
                             a  f  b  f1  .0052 99
                        C=                       100
                                  W  25 / 500
                      ここに,         C :  全アルカリ(Na2CO3として) (%)
                                        a :  滴定に要した1mol/l塩酸の量 (ml)
                                        b :  滴定に要した0.1mol/l水酸化ナトリウム溶液の量 (ml)
                                        f :  1mol/l塩酸のファクター
                                        f1 :  0.1mol/l水酸化ナトリウム溶液のファクター
                                       W :  試料の質量 (g)
                                  0.052 99 :  1mol/l塩酸1mlの炭酸ナトリウム相当量 (g)
    備考 この規格では加熱減量によって補正した結果の表示を行う必要があり,その比を掛け補正を行
          う。
                                       100
                        C=
                            100  250℃での質量損失(%)
                      ここに,         C :  加熱減量により補正した全可溶性アルカリ(Na2CO3
                                             として) (%)

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K 1201-3-1 : 2000
                       ソーダ関連製品JIS原案作成委員会及び分科会 構成表
                          氏名                        所属                    委員会  分科会
   (委員長)        松 野 武 雄 横浜国立大学名誉教授                           ○
   (委員)          西 出 徹 雄 通商産業省基礎産業局化学課                     ○
                     大 嶋 清 治 通商産業省工業技術院標準部                     ○
                     高 橋 和 夫 通商産業省製品評価技術センター                 ○
                     中村    進 物質工学工業技術研究所                          ○
                     橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会                           ○
                     神代    啓 社団法人日本化学工業協会                        ○
                     並木    昭 財団法人化学品検査協会                          ○
                     吉 田 儀 章 化成品工業協会                                 ○
                     渡 辺 浄 光 日本石鹸洗剤工業会                             ○
                     堀   定 男 日本製紙連合会                                  ○
                     佐 藤 邦 弘 日本化学工業株式会社                           ○
                     湯 村 崇 男 日本化学繊維協会                               ○
                     一 戸 正 憲 社団法人日本水道協会                           ○
                     小野    宏 旭化成工業株式会社                              ○      ◎
                     橋 本 俊 夫 旭硝子株式会社                                 ○      ○
                     安 食 亮 伍 旭化成工業株式会社                             ○      ○
                     大 津 健 治 ダイソー株式会社                                       ○
                     新宮領   宏 鐘淵化学工業株式会社                                   ○
                     西 尾 圭 司 日本曹達株式会社                              ○       ○
                     鈴 木 邦 彦 東亞合成株式会社                                       ○
                     片 岡    基 株式会社トクヤマ                              ○       ○
                     武 居 弘 記 東ソー株式会社                                         ○
                     藤井    昇 鶴見曹達株式会社                               ○       ○
                     須 永 忠 典 日本ソーダ工業会                              ○       ○
   (事務局)        三須    武 社団法人日本化学工業協会                       ○       ○
                     内 田 幹 雄 社団法人日本化学工業協会                      ○
                     宮 越 正 行 日本ソーダ工業会                                       ○
                                                                              (◎分科会主査)
                     (文責 橋本俊夫)