JIS K 7037:1998 プラスチック配管系―ガラス強化熱硬化性プラスチック（ＧＲＰ）管―見掛けの初期周方向引張強さの求め方 | ページ 3

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K 7037 : 1998 (ISO/FDIS 8521 : 1997)
                               図9 切欠き板試験片への樹脂の施工
5.7   試験片の本数 試験片の本数は,個別規格のとおりとする。
6. 状態調節
  個別規格に規定されていない場合は,試験前に少なくとも0.5時間,試験片を試験温度(7.参照)に保存
する。
7. 試験温度
  試験は,個別規格に規定された温度で実施する。
8. 操作
8.1   A法
8.1.1  内径diを±1%の正確さで測定する。
8.1.2  試験片の端末閉止具を装着し,試験体内部に水を満たす。空気が混入しないよう注意して,試験体
を加圧装置に装着する。
8.1.3  加圧開始後1分から3分の間に破壊する速さで,加圧する。破壊までの時間及び最大荷重を記録す
る。
8.2   B法
8.2.1  試験片の幅を環の切欠き部の内表面及び外表面で測定して平均し,幅bを±0.1mmの正確さで求め
る。
8.2.2  図4に示した中の破壊すると考えられる部分を考慮して,分割板外周の外側に試験片を当てる。
8.2.3  1分から3分の間に破壊が生じるように,分割板を一定速度で引き離す。破壊までの時間及び最大
荷重を記録する。破壊は,切欠き部で生じなければならない。
8.3   C法
8.3.1  試験片の幅bを±0.1mmの正確さで測定する。
8.3.2  荷重が試験片の中心を通る(図5参照)ように,試験片をグリップに固定する。
8.3.3  1分から3分の間に破壊が生じるように,グリップを一定速度で引き離す。破壊までの時間と最大
荷重を記録する。ケース2に相当する試験片を用いた場合,切欠き部で破壊しなかった試験は,無効とす
る。
8.4   D法

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8.4.1  試験片の幅b,及び厚さeを±0.1mmの正確さで測定する。
8.4.2  荷重が試験片の中心線を通るように,試験片をグリップ(図6参照)に固定する。そのとき,試験
片の中心の点が,lgのほぼ中央に位置するように注意する。
8.4.3  1分から3分の間に破壊が生じるように,グリップを一定速度で引き離す。破壊までの時間及び最
大荷重を記録する。
8.5   E法
8.5.1  試験片の幅bを±0.1mmの正確さで測定する。
8.5.2  試験片に曲げが生じないように,試験片をグリップに固定し,拘束具を配列する。試験片の中心線
が,装置の荷重軸と一致するように位置決めをする。
8.5.3  1分から3分の間に破壊するように,グリップを一定速度で引き離す。破壊までの時間及び最大荷
重を記録する。ケース2に相当する試験片を用いた場合,切欠き部で破壊しなかった試験は,無効とする。
8.6   F法
8.6.1  試験片の幅bを±0.1mmの正確さで,巻き角度         1°の正確さで測定する。測定及び/又は計算
によって,半径rを求める。
8.6.2  試験片の中心線が,装置の荷重軸と一致するように位置決めをする。
8.6.3  1分から3分の間に破壊が生じるように,グリップを一定速度で引き離す。破壊までの時間と最大
荷重を記録する。
  ネック部を横断しないで破断したすべての試験片の結果は,無効とする。
9. 計算
    備考 以下に用いる下付き文字iは,試験片の番号である。
9.1   A法 見掛けの初期周方向強さ             i* (N/mm) は,次の式によって,各試験片について計算する。
                                 i*=0.5×Pu1t×di
                      ここに, Pu1t :  破裂時の内圧 (MPa)
                                 di :  管の内径 (mm)
  全試験片の見掛けの初期周方向強さ           の平均値を求め,適用が可能であれば標準偏差を計算する。
9.2   B法 見掛けの初期周方向強さ             i* (N/mm) は,次の式によって,各試験片について計算する。
                               Ft
                                u1
                            *
                          cB, i
                                 b
                      ここに, Fu1t :  最大荷重 (N)
                                 b :  両切欠き部を除いた試験片の幅 (mm) (8.2.1及び図4参照)
  全試験片の見掛けの初期周方向強さ           の平均値を求め,適用が可能であれば標準偏差を計算する。
9.3   C法,D法及びE法 見掛けの初期周方向強さ           i*,          i*,          i* (N/mm) は,次の式によって
試験片について計算する。
                           ,*  Ft
                                u1
                          cC i
                                b
  又は,
                           ,*  Ft
                                u1
                          cD i
                                b
  又は,

――――― [JIS K 7037 pdf 12] ―――――

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K 7037 : 1998 (ISO/FDIS 8521 : 1997)
                           ,*  Ft
                                u1
                          cE i
                                b
                      ここに, Fu1t :  最大荷重 (N)
                                 b :  両切欠き部を除いた試験片の幅 (mm)
  全試験片の見掛けの初期周方向強さ         ,          ,         の平均値を求め,適用が可能であれば標準偏差を計
算する。
9.4   F法 見掛けの初期周方向強さ             i* (N/mm) は,次の式によって,各試験片について計算する(図
10参照)。
                                       Ft
                                        u1
                            *
                          cF, i
                               b  2[ r  1( /1 sin)   ]
                      ここに, Fu1t :  最大荷重 (N)
                                 b :  両切欠き部を除いたネック部の幅 (mm)
                                 r :  切欠きの半径 (mm)
                                    燿   強化材の巻き角度 (     ) (図8参照)
                                        周方向の強化材がすべて非連続繊維であれば, 燿   90°とす
                                        る。
                                        連続繊維で巻き角度が2方位以上ある場合は,最大の角度を
                                        とする。
  全試験片の見掛けの初期周方向強さ           の平均値を求め,適用が可能であれば標準偏差を計算する。
                            図10 両切欠き部を除いたネック部の詳細
10. 試験報告
  試験の報告には,次の情報を含んでいなければならない。
a) この規格及び個別規格に関する資料
b) 試験した管の性状及び履歴
c) 用いた試験方法(すなわちA,B,C,D,E,又はF)
d)   法については,内径di
e)   法,C法,D法,E法,又はF法については,試験片の幅b
f)  F法については,切欠きの半径r
g)   法については,必要な場合,巻き角度
h) 試験片の本数
i)  管から試験片を採取した位置
j)  試験中の温度
k) 見掛けの初期周方向強さ          の個々の数値

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l)  見掛けの初期周方向強さの平均値を求め,適用が可能であれば標準偏差
m) 試験後の試験片に関する記述
n) この規格に定めがない偶発事項又は操作の詳細など,試験結果に影響を及ぼしたかもしれない要因
o) 試験の年月日
                   1997年に設置されたJIS K 70377042原案作成委員会 構成表
                                 氏名                             所属
   (委員長)             宮 入 裕 夫       東京医科歯科大学医用器材研究所
                          宗 宮     詮      慶應義塾大学工学部
                          安 宅 信 行       昭和女子大学大学院
                          西 出 徹 雄       通商産業省基礎産業局化学課
                          (増 田   優)
                          大 嶋 清 治       工業技術院標準部材料規格課
                          橋 本 繁 晴       財団法人日本規格協会技術部
                          青 木     茂      青木技術事務所
                          磯 貝 智 彦       東京電力株式会社原子力技術部
                          (山 本 晋 児)
                          西 本 直 樹       三井化学株式会社生産技術本部エンジニアリング部
                          鳥 山     義      興和化成株式会社化成品本部
                          中 井 邦 彦       富士化工株式会社技術部
                          野間口 兼 政      日立化成工業株式会社山崎工場
                          河 内 秀 二       栗本化成株式会社湖東工場技術部
                          北 村 達 人       社団法人強化プラスチック協会
   (事務局)             田 村 正 勝       日本プラスチック工業連盟
                          ()内 : 前任者