JIS A 1520:1988 建具の遮音試験方法 | ページ 2

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4.3.2 音源スピーカの設置 室内における音圧レベルの分布ができるだけ均一になるように,音源の設置
位置は室内の壁及び床でつくられる四隅のうち,測定対象建具が取り付けられている外周壁側の隅を除く
いずれかの入隅に選び,音源スピーカの放射面が隅の方に向くように置く。
4.3.3 試験音の発生 3.3.3による。
4.3.4 測定点の設定 室内部及び測定対象建具の外部に,次に示すように音圧レベルの測定点を設定する。
(1) 内部測定点の設定 図6に示すように,測定対象建具の面からの水平距離が0.52mの範囲で,壁面,
床面及び天井面から0.5m以上離れた範囲の空間内に,互いに0.5m以上離れ,一様に分布させた5点
(11)の測定点を設定する。マイクロホンの向きは,原則として上向きとする。
注(11) 室内で音の拡散性が高く,均一な音圧レベルの分布が得られる場合には,3点に減じてもよい。
図6 内部測定点の位置
(2) 外部測定点の設定 図7に示すように,測定対象建具から250mm離れた面内に4点(8)の外部測定点
を設定する。マイクロホンは,建具面に垂直で建具の方向に向ける。
図7 外部測定点の位置
4.3.5 音圧レベルの測定 4.3.4によって設定した各測定点において,オクターブバンドごとの音圧レベ
ルを測定する(9)。
4.4 建具の音響透過損失相当値の算出 内部測定点及び外部測定点における音圧レベルの測定結果から,
式(5)によって測定対象建具の音響透過損失相当値を算出する。
TLq Lin Lout 3 (5)

――――― [JIS A 1520 pdf 6] ―――――

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ここに, TLq : 建具の音響透過損失相当値 (dB)
L :
in
内部測定点における音圧レベルの平均値(10) (dB)
L : 外部測定点における音圧レベルの平均値(10) (dB)
out
5. 測定結果の表示及び付記事項
5.1 測定結果の表示 音響透過損失相当値の測定結果は,図及び表で示す。図は,横軸にオクターブ幅
が15mmになるように中心周波数をとり,縦軸には音響透過損失相当値を10dBが20mmになるようにと
る(付表1及び付表2参照)。
5.2 付記事項 測定結果には,次の事項を付記する。
(1) 測定場所(所在地,建物名称,周辺の状況など)
(2) 測定対象建具(名称,形式,製造者名,使用ガラス厚,姿図,断面詳細図など)
(3) 測定条件(測定対象建具を含む外周壁の立面図又は展開図,測定を行った室の平面図,断面図,音源
及び受音点の位置など)
(4) 測定方法(外部音源法,内部音源法の区別,使用した測定器の名称,型式,製造者名など)
(5) 測定年月日
(6) 測定者名
(7) その他(暗騒音のレベル,室内の仕上げ,家具調度,測定対象建具以外の開口部の状態など,測定に
影響を及ぼすと思われる事項)

――――― [JIS A 1520 pdf 7] ―――――

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付表1 建具の遮音性能の外部音源法による測定結果

――――― [JIS A 1520 pdf 8] ―――――

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付表2 建具の遮音性能の内部音源法による測定結果

――――― [JIS A 1520 pdf 9] ―――――

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原案作成委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) 安 岡 正 人 東京大学工学部
木 村 翔 日本大学理工学部
橘 秀 樹 東京大学生産技術研究所
子 安 勝 音響工学研究所
松 井 司 通商産業省生活産業局
卯 木 稔 工業技術院標準部
中 田 享 建設省住宅局
田 中 洪 建設省建築研究所
杉 本 康 治 防衛施設庁
坂 本 憲 一 防衛施設庁
秀 島 昭 宣 住宅・都市整備公団住宅都市研究試験所
朝 生 周 二 財団法人建材試験センター
波 間 一 男 東京都住宅局
奥 利 江 主婦連合会
古宇田 潔 鹿島建設株式会社技術研究所
久保田 喜八郎 清水建設株式会社研究所
大 川 平一郎 大成建設株式会社技術研究所
篠 原 文 成 大成建設株式会社技術研究所
清 水 精 之 三協アルミニウム工業株式会社
岩 坂 孝 泰 三協アルミニウム工業株式会社
田 中 義 朗 日鐵カーテンオール株式会社
吉 野 謙 二 日鐵カーテンオール株式会社
(幹事) 高 橋 利 博 吉田工業株式会社
(幹事) 谷 芳 郎 吉田工業株式会社
五十嵐 俊 一 昭和鋼機株式会社
石 田 勝 敏 豊和工業株式会社
八 木 桂 一 不二サッシ株式会社
浜 口 七二郎 社団法人日本サッシ協会
(事務局) 新 野 武 雄 社団法人日本サッシ協会
上 住 精 一 社団法人日本サッシ協会

JIS A 1520:1988の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 140-5:1978(NEQ)

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