この規格ページの目次
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A 5372 : 2016
6 形状,寸法及び寸法の許容差
RC製品の形状,寸法及び寸法の許容差は,表3による。
表3−RC製品の形状,寸法及び寸法の許容差
種類 適用する附属書の箇条
くい類 A.4による。
擁壁類 B.4による。
暗きょ類 C.4による。
マンホール類 D.4による。
路面排水溝類 E.4による。
用排水路類 F.4による。
共同溝類 G.4による。
その他の製品 受渡当事者間の協議による。
例1 橋りょう類
例2 貯水施設類
例3 防災施設類
例4 緑化ブロック類
7 配筋及び配筋の許容差
RC製品の配筋及び配筋の許容差は,9.3によって,配筋の測定を行い,次のa)及びb)の規定に適合しな
ければならない。
a) 配筋 配筋(鉄筋のかぶりを含む。)は,表4による。ただし,受渡当事者間の協議に基づき,RC製
品の性能(5.2の規定を含む。)を損なわない範囲で表4以外の配筋方法を採用しても差し支えない。
また,製造業者は配筋設計図を製品ごとに作成し,購入者から要求があった場合には,その内容を提
示しなければならない。
表4−RC製品の配筋
種類 適用する附属書の箇条
くい類 A.5による。
擁壁類 B.5による。
暗きょ類 C.5による。
マンホール類 D.5による。
路面排水溝類 E.5による。
用排水路類 F.5による。
共同溝類 G.5による。
その他の製品 製造業者の定めによる。
例1 橋りょう類
例2 貯水施設類
例3 防災施設類
例4 緑化ブロック類
注記 配筋設計を行う場合の一般的な注意事項は,次によることが望ましい。
− 鉄筋の最小あきは,粗骨材最大寸法の5/4倍以上とする。
− 必要な鉄筋の断面積は,構造計算又は構造細目によって決まるが,その断面積を満足するため
の鉄筋の径と本数との組合せは一つではない。鉄筋の径及び本数は,部材の厚さ,用いる粗骨
材の最大寸法などを考慮し,鉄筋とコンクリートとの付着が十分に得られるよう,また,コン
クリート部材のひび割れ分散性が良好になるように選定し,これを配置する。
――――― [JIS A 5372 pdf 6] ―――――
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b) 配筋の許容差 配筋の許容差1)は,性能を満足する範囲内で,製品の種類ごとに製造業者が定める。
注1) 配筋設計図に示された,鉄筋位置と製品の鉄筋位置とのずれの限度値。
8 材料及び製造方法
RC製品に使用する材料及び製造方法は,JIS A 5364による。
9 試験方法
9.1 外観試験
外観試験は,目視によって行い,使用上有害な,きず,ひび割れ,欠け,反り,ねじれ(板状製品の場
合)などの有無を調べる。
9.2 性能試験
性能の試験方法は,JIS A 5363及び表5による。
表5−RC製品の性能試験方法
種類 適用する附属書の箇条
くい類 A.7による。
擁壁類 B.7による。
暗きょ類 C.7による。
マンホール類 D.7による。
路面排水溝類 E.7による。
用排水路類 F.7による。
共同溝類 G.7による。
その他の製品 受渡当事者間の協議による。
例1 橋りょう類
例2 貯水施設類
例3 防災施設類
例4 緑化ブロック類
9.3 配筋の測定
配筋の測定は,鉄筋径,本数及びかぶりについて行うものとし,その方法は,次のいずれかによる。
a) 非破壊試験による測定方法 非破壊試験による測定は,電磁誘導法,レーダー法などを用いて行うも
のとし,それぞれ指定された測定マニュアルに従い,鉄筋径,本数及びかぶりを測定する。
b) 破壊試料による測定方法 破壊試料による測定は,外圧試験などの性能試験を終了した試料を用いて
行うものとし,その試料のコンクリート部分をはつり,鉄筋を露出させた後,鉄筋径,本数及びかぶ
りを測定する。
c) 打設前鉄筋による測定方法 コンクリート打設前後の鉄筋の位置が,鉄筋の組立方法,型枠への鉄筋
の固定方法,かぶりの確保方法などによって,変化しないものであるときは,コンクリート打設前の
鉄筋径,本数及びかぶりを測定することによって,完成品の鉄筋位置とみなすことができる。
10 検査
10.1 検査区分及び検査項目
RC製品の検査は,最終検査及び受渡検査に区分する。
a) 最終検査 製品の製造業者は,次に示す検査項目について最終検査を行う。
――――― [JIS A 5372 pdf 7] ―――――
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1) 外観
2) 性能
3) 形状及び寸法
b) 受渡検査 受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ
る。
1) 外観
2) 形状及び寸法
10.2 検査方法
RC製品の検査方法は,JIS A 5365及び表6による。
表6−RC製品の検査方法
種類 適用する附属書の箇条
くい類 A.8による。
擁壁類 B.8による。
暗きょ類 C.8による。
マンホール類 D.8による。
路面排水溝類 E.8による。
用排水路類 F.8による。
共同溝類 G.8による。
その他の製品 受渡当事者間の協議による。
例1 橋りょう類
例2 貯水施設類
例3 防災施設類
例4 緑化ブロック類
10.3 検査の判定
検査の判定方法は,JIS A 5365による。
11 製品の呼び方
製品の呼び方は,JIS A 5361による。
12 表示
RC製品には,JIS A 5361に規定した事項を表示する。ただし,この規格の附属書において特別に表示方
法を定めてある場合には,その規定に従うものとする。また,II類に該当する製品については,次の事項
を製品に表示しなければならない。
a) “II類”の文字又はその略号
b) 種類(製造業者が定めた呼び)又はその略号
c) その他必要な事項
13 報告
製造業者は,購入者から要求があった場合には,製品の外観,性能,形状・寸法などに関する資料を提
出しなければならない。
――――― [JIS A 5372 pdf 8] ―――――
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附属書A
(規定)
くい類
A.1 概要
この附属書は,主として基礎に用いるくい類のI類及びII類について規定する。
A.2 種類
くい類の種類は,表A.1による。
なお,I類は,表A.2による。
表A.1−くい類の種類
大分類 小分類
くい類 鉄筋コンクリートくい(RCくい)
鋼管複合くい(SCくい)
その他
表A.2−くい類I類の種類
種類 外径による区分 荷重の区分 鉄筋比 詳細
(mm)
鉄筋コンクリート 200600 1種 : 鉛直力 1種 : 区分しない 推奨仕様A-1による。
くい(RCくい) 300600 2種 : 曲げ耐力 2種 : 区分する
A.3 性能
くい類の性能及び性能照査方法は,次による。
a) 類に区分される製品 製品の性能は,推奨仕様A-1の規定に適合しなければならない。
b) I類に区分される製品 製品の性能は,JIS A 5362の箇条4及び箇条5の規定に従い,受渡当事者間
の協議によって定める。一般には表A.3の規定によってもよい。
表A.3−くい類の性能及び性能照査方法
性能項目 性能 性能照査方法
使用性 設計図書,A.7又は実績によ
使用時に想定される荷重によって,所定の機能を失わず,快適に
使用できなければならない。 る。
安全性a) 設計上想定される荷重によって,破壊してはならない。 設計図書,A.7又は実績によ
なお,継手部の性能についても,同様とする。 る。
耐久性b) 設計図書又は実績による。
想定される作用によるひび割れ,材料特性の経時的な低下などに
よって,所要の性能が損なわれてはならない。
施工性 設計図書又は実績による。
有害な変状を生じることなく運搬,据付,組立,接合などの作業
を安全かつ容易に行うことができなければならない。
注a) 安全性の照査は,購入者から要求があった場合に行う。
b) 耐久性の照査は,水セメント比,又は水セメント比及び空気量が同等,かつ,鉄筋のかぶりが同等で製造方
法が同様の製品の実績によってもよい。
――――― [JIS A 5372 pdf 9] ―――――
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A.4 形状,寸法及び寸法の許容差
くい類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I類は,設計思想に差がなく,性能及び
性能照査方法が同じであれば,所要の性能を満足する範囲で購入者の要求によって基準寸法を±10 %の範
囲で変更することができる。
a) 形状 くい類の形状例を,図A.1に示す。
なお,先端部,継手部及び頭部はくいの長さに含まれ,製造後,新たに取り付けた先端部の金具な
どは,くいの長さに含まれない。また,先端部には,閉塞型,開放型などがあり,上くい又は中くい
に先端部を取り付けて,下くいとしてもよい。
図A.1−くい類の形状例
b) 寸法及び寸法の許容差 I類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,表A.4による。II類に区分
される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。
表A.4−くい類の寸法及び寸法の許容差
種類 外径 厚さ 長さ
mm mm m
鉄筋コンクリートくい 寸法 200600 5090 315
(RCくい) 許容差 +5 +規定しない 長さの±0.3(%)
−2 −0
− くいの長さは1 m単位とする。
− くいの外径は,本体の一断面において直交軸に沿って測定した二つの値の平均値を四捨五入に
よって整数に丸めた値とする。
− くいの厚さは,本体の端部の一断面において直交軸に沿って測定した四つの値の平均値を四捨
五入によって整数に丸めた値とする。
A.5 配筋
配筋は,箇条7,JIS A 5364及び設計図書による。
くい類の配筋は,A.3を満足する配筋を製品ごとに製造業者が定める。また,SCくいについては,鉄筋
の代わりに鋼管をくい外殻に配置するものであり,鉄筋のかぶり,あきを考慮する必要がない。ただし,
使用時に鋼管の腐食代を考慮するか,又は防せい(錆)処理を施すものとする。
A.6 コンクリートの品質
A.6.1 材料及び製造方法
コンクリートに使用する材料及び製造方法は,箇条8による。
A.6.2 圧縮強度
コンクリートの圧縮強度は,所定の材齢において,40 N/mm2以上とする。
――――― [JIS A 5372 pdf 10] ―――――
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JIS A 5372:2016の国際規格 ICS 分類一覧
- 91 : 建設材料及び建築物 > 91.100 : 建設材料 > 91.100.30 : コンクリート及びコンクリート製品
JIS A 5372:2016の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA0203:2019
- コンクリート用語
- JISA1107:2012
- コンクリートからのコアの採取方法及び圧縮強度試験方法
- JISA1108:2018
- コンクリートの圧縮強度試験方法
- JISA5361:2016
- プレキャストコンクリート製品―種類,製品の呼び方及び表示の通則
- JISA5362:2016
- プレキャストコンクリート製品―要求性能とその照査方法
- JISA5363:2016
- プレキャストコンクリート製品―性能試験方法通則
- JISA5364:2016
- プレキャストコンクリート製品―材料及び製造方法の通則
- JISA5365:2016
- プレキャストコンクリート製品―検査方法通則