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B 1514-1 : 2017 (ISO 492 : 2014)
表1−呼び寸法,特性及び指定条件記号(続き)
呼び寸法 特性 幾何特性記号及び 説明d) 図番号
記号a) 記号a) 指定条件記号b) )
d1 テーパ穴の理論大端部の呼び内径 7
d1mp f) テーパ穴において,理論大端部の内径の(2点測定から 7
得た)中間サイズで,呼び寸法に対する寸法差
D 呼び外径 116
VDmp 1,2,7,12
任意の複数の横断面において,外径の(2点測定から得
た)中間サイズの最大値と最小値との差(範囲サイズ)
Dmp 1,2,7,12
任意の横断面において,外径の(2点測定から得た)中
間サイズと呼び寸法との寸法差
VDsp 1,2,7,12
任意の横断面において,外径の2点間サイズの最大値と
最小値との差(範囲サイズ)
Ds 外径の2点間サイズで,呼び寸法に対する寸法差 1,2,7,12
D1 外輪のフランジの呼び外径 12
D1s 外輪のフランジ外径の2点間サイズで,呼び寸法に対す 12
る寸法差
Kea g) 4,5,6,9,
内輪内径から導き出したデータム軸直線に対する,軸受
組立品の外輪外径のラジアル円周振れ 10,11,14,
15,16
Kia g) 4,5,6,9,
外輪外径から導き出したデータム軸直線に対する,軸受
組立品の内輪内径のラジアル円周振れ 10,11,14,
15,16
Sd g) 3,8,13
内輪内径から導き出したデータム軸直線に対する,内輪
側面のアキシアル円周振れ
SD 外輪側面から導き出したデータム平面に対する,外輪外3,8
径の中心線の直角度
SD1 外輪のフランジ背面から導き出したデータム平面に対 13
する,外輪外径の中心線の直角度
Sea g) 5,6,10,
内輪内径から導き出したデータム軸直線に対する,軸受
組立品の外輪側面のアキシアル円周振れ 11
Sea1 g) 15,16
内輪内径から導き出したデータム軸直線に対する,軸受
組立品の外輪のフランジ背面のアキシアル円周振れ
Sia g) 5,6,10,
外輪外径から導き出したデータム軸直線に対する,軸受
組立品の内輪側面のアキシアル円周振れ 11,15,16
SL h) テーパ穴において,理論大端部の呼び内径と理論小端部 7
の呼び内径との差(d1−d)
SL i) SLの,呼び寸法に対する寸法差 7
α テーパ内輪内径の呼び円すい台角度j) 7,8,9,10,
11
a k) SD又はSD1の適用外範囲を定義する側面からの距離 3,8,13
T 軸受の呼び組立幅 17
Ts g) 軸受組立幅の最小外接サイズで,呼び寸法に対する寸法 17
差
T1 マスター外輪と内輪サブユニットとを組み合わせたと 17
きの,呼び有効幅
T1s g) (マスター外輪と内輪サブユニットとを組み合わせた 17
ときの)有効幅の最小外接サイズで,呼び寸法に対する
寸法差
――――― [JIS B 1514-1 pdf 6] ―――――
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B 1514-1 : 2017 (ISO 492 : 2014)
表1−呼び寸法,特性及び指定条件記号(続き)
呼び寸法 特性 幾何特性記号及び 説明d) 図番号
記号a) 記号a) 指定条件記号b) )
T2 マスター内輪サブユニットと外輪とを組み合わせたと 17
きの,呼び有効幅
T2s g) (マスター内輪サブユニットと外輪とを組み合わせた 17
ときの)有効幅の最小外接サイズで,呼び寸法に対する
寸法差
TF フランジ付き軸受の外輪において,フランジ背面と内輪 17
の側面との間の呼び組立幅
TFs g) フランジ付き軸受の外輪において,フランジ背面と内輪 17
の側面との,2面間の最小外接サイズで,呼び寸法に対
する寸法差
TF2 マスター内輪サブユニットとフランジ付き外輪とを組 17
み合わせたときの,フランジ背面とマスター内輪サブユ
ニットの側面との間の呼び有効幅
TF2s g) (マスター内輪サブユニットとフランジ付き外輪とを 17
組み合わせたときの)フランジ背面とマスター内輪サブ
ユニットの側面との,2面間の有効幅の最小外接サイズ
で,呼び寸法に対する寸法差
注a) IS B 0124 [2]で規定している記号。
b) IS B 0420-1及びISO 1101で規定している記号。
c) 2点間サイズを上及び下の許容差の両方に適用する場合は,指定条件記号
を省略する。
d) IS B 0022 [1],JIS B 0420-1及び ISO 1101を基にした説明。
e) この
と との組合せは,例えば,円すいころ軸受の外輪で,背面側に大きな面取りがあり,
正面の平面部が小さく,対向する面が存在しない場合には使用できない。解決策は,GPSシステムの枠組みに
おいて開発しなければならないため,次回この規格を改正する際,検討する。
f) 指定条件記号“SCS”は,図面に指示しなくてもよい。
g) 重力方向記号
,固定部品記号 及び可動部品記号 は,ISO/TS 17863による。図4図6,図9図11
及び図14図17を参照。
h) Lは距離(distance)であり,d及びd1から計算した呼び寸法である。すなわち,SL=(d1−d)=2Btan(α/2)であ
る。
i) Lは,計算特性である。すなわち,SL=d1mp−dmpである。
j) SO 1119 [9]を基にした説明。この規格の前版ではテーパ穴の基準テーパ角度の1/2(半角)であったが,円すい
台角度(全角)に変更された。
k) s min≦0.6のときa=rs max(アキシアル方向)+0.5,rs min>0.6のときa=1.2×rs max(アキシアル方向),rs minと
rs max(アキシアル方向)との関係はJIS B 1514-3による。
図1図17の図例の指示は,はめあい部分及び側面部分(面取部を除く。)の寸法,許容差及び許容値,
並びに幾何公差記号の関係を示す。
部品単体の仕様は,図1図3,図7,図8,図12及び図13に示す。
組立品の仕様は,図4図6,図9図11,及び図14図17に示す。
注記2 図1図17は,概略図であり,全ての詳細設計を表していない。
注記3 図中で重力方向記号 に添えられている 及び は,該当する幾何公差に対して,重力方
向を指示するためのものである。
具体的な図面指示の図例を附属書Bに2例示す。
――――― [JIS B 1514-1 pdf 7] ―――――
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B 1514-1 : 2017 (ISO 492 : 2014)
図1−円筒内径をもつ軸受の対称形軌道輪の寸法仕様
注記 tVBs及びtVCsは,円すいころ軸受には適用しない。
図2−円筒内径をもつ軸受の非対称形軌道輪の寸法仕様
――――― [JIS B 1514-1 pdf 8] ―――――
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B 1514-1 : 2017 (ISO 492 : 2014)
図3−円筒内径をもつ軸受軌道輪の幾何公差
=FP −MP ,G
=FP −MP ,G
=転動体は,内輪軌道及び外輪軌道の両方に接触している状態とする。
図4−円筒内径をもつ軸受組立品の幾何公差−
円筒ころ軸受,自動調心ころ軸受,トロイダルころ軸受及び自動調心玉軸受
――――― [JIS B 1514-1 pdf 9] ―――――
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B 1514-1 : 2017 (ISO 492 : 2014)
=FP −MP ,G2
=FP −MP ,G2
=FP −MP ,G1
=FP −MP ,G1
=転動体は,内輪軌道及び外輪軌道の両方に接触している状態とする。
図5−円筒内径をもつ軸受組立品の幾何公差−
深溝玉軸受,複列深溝玉軸受,複列アンギュラ玉軸受及び4点接触玉軸受
=FP −MP ,G1
=FP −MP ,G2
=転動体は,内輪軌道及び外輪軌道の両方に接触している状態とする。
円すいころ軸受の場合は,転動体は内輪の大つばにも接触している状態
とする。
図6−円筒内径をもつ軸受組立品の幾何公差−単列アンギュラ玉軸受及び円すいころ軸受
――――― [JIS B 1514-1 pdf 10] ―――――
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JIS B 1514-1:2017の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 492:2014(IDT)
JIS B 1514-1:2017の国際規格 ICS 分類一覧
- 21 : 一般的に使用される機械的システム及び構成要素 > 21.100 : 軸受 > 21.100.20 : 転がり軸受
JIS B 1514-1:2017の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0104:1991
- 転がり軸受用語
- JISB1512-1:2011
- 転がり軸受―主要寸法―第1部:ラジアル軸受
- JISB1512-3:2011
- 転がり軸受―主要寸法―第3部:円すいころ軸受
- JISB1512-4:2011
- 転がり軸受―主要寸法―第4部:外輪フランジ付きラジアル玉軸受のフランジ寸法
- JISB1514-3:2006
- 転がり軸受―軸受の公差―第3部:面取寸法の最大値