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B 6209-2 : 1998
附属書2(参考) 丸コラム形直立ボール盤−運転試験
この附属書2(参考)は,規格本体にはない事項を参考として記述するものであって,規定の一部ではな
い。
備考 この附属書2(参考)の引用規格を,次に示す。
JIS B 4302 モールステーパシャンクドリル
JIS B 6003 工作機械−振動測定方法
JIS B 6004 工作機械の騒音レベル測定方法
JIS B 6014 工作機械の安全通則
JIS B 6201 工作機械−運転試験方法及び剛性試験方法通則
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 4403 高速度工具鋼鋼材
1. 運転試験方法
1.1 機能試験 機能試験は,附属書2表1による。
附属書2表1 機能試験
番号 試験事項 試験方法 JIS B 6201の
3.2の引用試験
番号
1 主軸の始動,停止及び運適当な一つの主軸回転速度で正転及び逆転について始動,停止1-11
転操作 を繰り返し10回行い,作動の円滑さと確実さとを試験する(1)。
2 主軸回転速度の変換操 表示のすべての主軸回転速度について主軸回転速度を変換し,1-12
作 操作装置の作動の円滑さと指示の確実さとを試験する(1)。
3 送り量の変換操作 表示のすべての送り量について送り量を変換し,操作装置の作1-33
動の円滑さと指示の確実さとを試験する(1)。
4 機動送り掛外し及び自 機動送り掛外しの作動の円滑さと確実さとを試験し,自動停止1-36
動停止装置の操作 位置の設定及び自動停止装置の作動の円滑さと確実さとを試 1-51
験する(1)。
5 手送りの操作 手送りハンドルによる動きの全長にわたって,作動の円滑さと1-37
均一さとを試験し,また,微動手送りハンドルを数回回転し,
円滑さと均一さとを試験する(1)。
6 主軸頭の昇降及び締付 主軸頭を昇降させ,動きの全長にわたって作動の円滑さと均一1-52
けの操作と自動停止装 さとを試験し,動きの両端と中央において締付けの確実さと締1-53
置の操作 1-54
付装置の作動の円滑さを試験する。また,動きの両端において,
自動停止装置の作動の円滑さと確実さとを試験する。
7 テーブルの昇降及び締 テーブルを昇降させ,動きの全長にわたって作動の円滑さと均1-53
付けの操作 一さとを試験する。また,動きの両端と中央において締付けの1-54
確実さと締付装置の作動の円滑さとを試験する。
8 円テーブルの旋回,回転円テーブルの旋回及び回転の円滑さを試験し,旋回,回転の任1-53
及び締付けの操作 意の位置において締付けの確実さと締付装置の作動の円滑さ 1-54
とを試験する。
9 電気装置 運転試験の前後にそれぞれ1回絶縁状態を試験する。ただし, 1-91
半導体などを使用した回路には適用しない。
10 安全装置 作業者の安全と機械防護機能の確実さとを試験する(JIS B 1-92
6014参照)。
――――― [JIS B 6209-2 pdf 11] ―――――
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B 6209-2 : 1998
番号 試験事項 試験方法 JIS B 6201の
3.2の引用試験
番号
11 潤滑装置 油密,油量の適正な配分など,機能の確実さを試験する。 1-93
12 油圧装置 油密,圧力調整など,機能の確実さを試験する。 1-94
13 附属装置 機能の確実さを試験する。 1-99
注(1) 送りを主軸頭の昇降によって行うもの以外は,主軸頭を固く締める。
1.2 無負荷運転試験 無負荷運転試験は,主軸正転の最低回転速度から始め,各段階に対して運転し,
引き続き最高回転速度で,3060分間運転を継続して,附属書2表2に示す各項を測定する[JIS B 6201
の3.3(無負荷運転試験方法)参照]。
なお,運転の最後に最高主軸回転速度で送り量を最小,最大(2)及び中間にとり,それぞれに対して所要
電力を測定する。
また,振動・騒音を観察する。振動・騒音を特に問題とする場合は,JIS B 6003及びJIS B 6004による。
テーブル駆動用電動機を具備するものは,附属書2表3に示す各項についても測定する。
注(2) 測定に可能な範囲内でなるべく大きな送り量とする。
附属書2表2 記録様式1-1
備考 構造上,測定が困難な場合には,上部主軸受の測定は省略する。
附属書2表3 記録様式1-2
1.3 負荷運転試験 負荷運転試験は,次の諸条件によって穴あけを行い,附属書2表4に示す各項を測
定する[JIS B 6201の3.4(負荷運転試験方法)参照]。
また,振動・騒音を観察する。振動・騒音を特に問題とする場合は,JIS B 6003及びJIS B 6004による。
――――― [JIS B 6209-2 pdf 12] ―――――
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B 6209-2 : 1998
附属書2表4 記録様式2
a) 工具
形状 ドリルの直径は,鋼に対して当該機械の仕様書に示されている最大直径とし,その形状は,
JIS B 4302による。
材料 JIS G 4403のSKH51とする。
b) 工作物 材料は,JIS G 4051のS45Cとする。
c) 切削条件 送り量は,附属喜2表5によって,最小,中間,最大の順に適用する。送り量が最大に達
する前に電動機が全負荷となれば,その送りの値で試験を終了するものとする。ただし,切削速度は
20m/minとする。
附属書2表5 送り量
ドリルの直径 送り量 1回転当たり mm
mm 最小 中間 最大
5 0.050 0.071 0.100
10 0.090 0.125 0.180
15 0.112 0.180 0.250
20 0.140 0.200 0.280
25 0.160 0.224 0.315
30 0.180 0.250 0.355
35 0.200 0.280 0.400
40 0.200 0.280 0.400
45 0.200 0.280 0.400
50 0.224 0.315 0.450
55 0.224 0.315 0.450
60 0.224 0.315 0.450
65 0.250 0.355 0.500
70 0.250 0.355 0.500
75 0.250 0.355 0.500
備考1. テーブルは,それぞれの動きの中央に固定する。
2. 適当な切削油剤を使用しても差し支えない。その場合には,
切削油剤の品種を記事欄に記入する。
3. ドリルの先端にシンニングを施した場合には,記事欄にその
旨を記入する。
――――― [JIS B 6209-2 pdf 13] ―――――
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B 6209-2 : 1998
丸コラム形直立ボール盤−精度検査JIS原案作成委員会 構成表
整合化推進委員会
氏名 所属
(委員長) 伊 達 隆 夫 東芝機械株式会社
鈴 木 義 光 株式会社牧野フライス製作所
吉 田 嘉太郎 千葉大学
米 谷 周 株式会社森精機製作所
井 上 洋 一 日立精機株式会社
馬 場 修 オークマ株式会社
龍 江 義 孝 工業技術院機械技術研究所
光 岡 豊 一 東京科学電子工業専門学校
米 田 孝 夫 豊田工機株式会社
榎 本 稔 豊田工機株式会社
大 泉 忠 夫 株式会社牧野フライス製作所
本 間 清 工業技術院標準部
橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会
(事務局) 岡 安 英 雄 社団法人日本工作機械工業会
八 賀 聰 一 社団法人日本工作機械工業会
大 槻 文 芳 社団法人日本工作機械工業会
機械関連分科会
氏名 所属
(委員長) 吉 田 嘉太郎 千葉大学
堤 正 臣 東京農工大学
上 野 滋 機械振興協会技術研究所
清 水 伸 二 上智大学
青 山 藤詞郎 慶応義塾大学
西 田 修 三 元社団法人日本工作機械工業会
伊 沢 元 雄 三井精機工業株式会社
戸 川 悟 日立精機株式会社
山 内 政 行 大阪機工株式会社
槙 山 和 臣 東芝機械株式会社
米 谷 周 株式会社森精機製作所
丸 山 敏 男 豊田工機株式会社
水 野 脩 株式会社カシフジ
中 村 晋 哉 日本精工株式会社
竹 森 謙 三 株式会社荏原製作所
江 草 友 良 NTN株式会社
岡 田 直 人 トヨタ自動車株式会社
橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会
高 橋 豊 研究員
武 野 仲 勝 研究員
(事務局) 大 槻 文 芳 社団法人日本工作機械工業会
松 本 将 社団法人日本工作機械工業会
田 仁 哲 社団法人日本工作機械工業会
――――― [JIS B 6209-2 pdf 14] ―――――
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B 6209-2 : 1998
ボール盤WG
氏名 所属
(委員長) 米 谷 周 株式会社森精機製作所
佐 藤 一 郎 神崎高級工機株式会社
古土居 敬 二 株式会社アシナ
(事務局) 大 槻 文 芳 社団法人日本工作機械工業会
松 本 将 社団法人日本工作機械工業会
JIS B 6209-2:1998の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 2773-1:1973(MOD)
- ISO 2773-2:1973(MOD)
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