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B 6331-2 : 2013 (ISO 13041-2 : 2008)
検査事項 G21
タレット割出しの精度
測定方法図
許容値 測定値
区分1 区分2,区分3及び区分4
0.030 0.040
測定器
変位計
測定手順及びJIS B 6191の細分箇条
変位計の測定子がタレットの基準穴又は基準溝に接触するように,その測定子を位置a),b)及びc)に位置決めす
る。このときのタレットの位置及び変位計の読みを取る。タレットの基準面を用いる場合には,位置c)の変位計の
代わりに位置f)の変位計を用いる。
タレットを割り出すために,適切な直進軸を移動させて,タレットの測定面から変位計を離し,タレットを次の
位置に割り出し,元の測定位置に変位計を戻す。
全てのタレット位置について3回の測定を行い,次に,タレットの繰返し性の影響を最小にするために各割出し
位置の読みを平均する。全ての変位計の読み平均値の最大差をタレットの割出し精度とする。
――――― [JIS B 6331-2 pdf 31] ―――――
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B 6331-2 : 2013 (ISO 13041-2 : 2008)
6 回転軸の精度
6.1 工作主軸の回転精度
検査事項 R1
工作主軸(C'軸)の回転軸の誤差運動
a) 方向における半径方向誤差運動(EXC)
b) 方向における半径方向誤差運動(EYC)(ターニングセンタだけについて)
c) 軸方向誤差運動(EZC)
d) 軸回りの傾斜誤差運動(EAC)(ターニングセンタだけについて)
e) 軸回りの傾斜誤差運動(EBC)
測定方法図
記号
15 変位計
注記 変位計2及び5は,ターニングセンタ用である。
許容値 測定値
最高速度に対する百分率 最高速度に対する百分率
10 % 50 % 100 % 10 % 50 % 100 %
a) 方向における半径方向誤差運動(EXC) a)
b) 方向における半径方向誤差運動(EYC) b)
c) 軸方向誤差運動(EZC) c)
d) 軸回りの傾斜誤差運動(EAC) d)
e) 軸回りの傾斜誤差運動(EBC) e)
最低速度が,最高速度の10 %を超える場合には,それに代えて,主軸は,最低速
度で運転するのが望ましい。
また,製造業者が,機械受入手順の契約にこの検査を含めることを協定する場合
には,その協定で適用することになる公差を定義するのが望ましい。
注記 この規格の改正時には,この測定に許容値を入れることになるかもしれ
ない。
測定器
テストバー,非接触変位計及び角度測定器,又は二つの精密球(主軸平均線に対して僅かに偏心して配列した)
及び非接触変位計
――――― [JIS B 6331-2 pdf 32] ―――――
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B 6331-2 : 2013 (ISO 13041-2 : 2008)
測定手順及びJIS B 6190-7の細分箇条
この検査は,固定感度方向の主軸検査である(JIS B 6190-7:2008の5.5)。
測定器を取り付け終えた後に,受渡当事者間で協定がなされない場合には,10分間最高速度の50 %で主軸を暖機
する。
全誤差運動の定義及び全誤差運動の値は,それぞれJIS B 6190-7:2008の3.2.4及び3.5.1による。
a),b) 全半径方向誤差運動の値EXC及びEYC(変位計4及び5を用いて)
半径方向誤差運動の測定は,JIS B 6190-7:2008の5.5.3による。半径方向誤差運動は,できるだけ主軸端近くで測
定する(測定方法図の変位計4及び5)。
各半径方向誤差運動EXC及びEYCについては,最小二乗円(LSC)中心(JIS B 6190-7:2008の3.4.3)と合わせて
全誤差運動極座標表示(JIS B 6190-7:2008の3.3.1)したグラフを提供する。
c) 全軸方向誤差運動の値EZC(変位計3を用いて)
軸方向誤差運動の測定は,JIS B 6190-7:2008の5.5.4による。
軸方向誤差運動EZCについては,極座標(PC)中心(JIS B 6190-7:2008の3.4.1)と合わせて全誤差運動極座標表
示(JIS B 6190-7:2008の3.3.1)したグラフを提供する。
d),e) 全傾斜誤差運動の値EAC及びEBC(それぞれ,変位計2及び5,変位計1及び4)
傾斜誤差運動の測定は,JIS B 6190-7:2008の5.5.5による。傾斜誤差運動は,また,一つの非接触変位計で測定で
きる(JIS B 6190-7:2008の5.5.5.3)。
各傾斜誤差運動EAC及びEBCについては,極座標(PC)中心(JIS B 6190-7:2008の3.4.1)と合わせて全誤差運動
極座標表示(JIS B 6190-7:2008の3.3.1)したグラフを提供する。
これらの検査について,次のパラメタを記載する。
1) 測定した半径方向及び軸方向の位置
2) 使用した全てのジグ,目標物及び取付具
3) 測定装置の配置
4) 測定中に測定装置に接続されている直進テーブル又は回転テーブルの位置
5) 感度方向の向き,例えば,軸方向,半径方向,又は必要に応じて,その中間の方向
6) 測定結果の表示,例えば,誤差運動の値,極座標表示グラフ,時間表示グラフ,周波数表示グラフ
7) 主軸の回転速度(静的誤差運動については速度はゼロ)
8) 時間(秒)又は主軸回転数
9) 適切な暖機又は慣らしの手順
10) 測定器の周波数応答(Hz又は1回転当たりの山の数),電気フィルタのロールオフ特性,デジタル測定器に
おいては,変位の分解能及びサンプリングレート
11) 誤差運動を報告するタレットに対する変位計の位置及び向きを含む構造ループ,主軸の軸線及び基準座標軸
が配置されている指定された要素,並びにこれらの要素に接続されている要素
12) 測定の日時
13) 全ての測定器の形式及び校正状態
14) 室温のような測定に影響を及ぼす他の運転条件
傾斜測定を行う必要がない場合(受渡当事者間の協定による。)には,三つの変位計(1,2及び3)だけを使用し,
かつ,テストバーを精密球に代えてよい。
この検査は,附属書Aに記載する3点法を使って行ってもよい。
――――― [JIS B 6331-2 pdf 33] ―――――
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B 6331-2 : 2013 (ISO 13041-2 : 2008)
6.2 工具主軸の回転精度
検査事項 R2
工具主軸(回転工具)(C)の回転軸の誤差運動
a) 半径方向誤差運動(ERC)
b) 軸方向誤差運動(EZC)
c) 傾斜誤差運動(ETC)
測定方法図
記号
15 変位計
許容値 測定値
最高速度に対する百分率 最高速度に対する百分率
10 % 50 % 100 % 10 % 50 % 100 %
a) 全半径方向誤差運動の値(ERC) a)
b) 全軸方向誤差運動の値(EZC) b)
c) 全傾斜誤差運動の値(ETC) c)
最低速度が,最高速度の10 %を超える場合には,それに代えて,主軸は,最低速
度で運転するのが望ましい。
また,製造業者が,機械受入手順の契約にこの検査を含めることを協定する場合
には,その協定で適用することになる公差を定義するのが望ましい。
注記 この規格の改正時には,この測定に許容値を入れることになるかもしれ
ない。
測定器
テストバー,非接触変位計及び角度測定器,又は二つの精密球(主軸平均線に対して僅かに偏心して配列した)
及び非接触変位計
――――― [JIS B 6331-2 pdf 34] ―――――
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B 6331-2 : 2013 (ISO 13041-2 : 2008)
測定方法及びJIS B 6190-7の細分箇条
この検査は,回転感度方向の主軸検査である(JIS B 6190-7:2008の5.4)。
測定器を取り付け終えた後に,受渡当事者間で協定がなされない場合には,10分間最高速度の50 %で主軸を暖機
する。
全誤差運動の定義及び全誤差運動の値は,それぞれJIS B 6190-7:2008の3.2.4及び3.5.1による。
a) 全半径方向誤差運動の値ERC(変位計1及び2を用いて)
半径方向誤差運動の測定は,JIS B 6190-7:2008の5.4.2による。半径方向誤差運動は,できるだけ主軸端近くで測
定する(測定方法図の変位計1及び2)。
半径方向誤差運動ERCについては,最小二乗円(LSC)中心(JIS B 6190-7:2008の3.4.3)と合わせて全誤差運動
極座標表示(JIS B 6190-7:2008の3.3.1)したグラフを提供する。
b) 全軸方向誤差運動の値EZC(変位計3を用いて)
軸方向誤差運動の測定は,JIS B 6190-7:2008の5.4.4による。
軸方向誤差運動EZCについては,極座標(PC)中心(JIS B 6190-7:2008の3.4.1)と合わせて全誤差運動極座標表
示(JIS B 6190-7:2008の3.3.1)したグラフを提供する。
c) 全傾斜誤差運動の値ETC(変位計1,2,4及び5)。
傾斜誤差運動の測定は,JIS B 6190-7:2008の5.4.3による。傾斜誤差運動は,また,一つの非接触変位計で測定で
きる(JIS B 6190-7:2008の5.4.3.2)。
傾斜誤差運動ETCについては,極座標(PC)中心(JIS B 6190-7:2008の3.4.1)と合わせて全誤差運動極座標表示
(JIS B 6190-7:2008の3.3.1)したグラフを提供する。
これらの検査について,次のパラメタを記載する。
1) 測定した半径方向,軸方向又は面の位置
2) 使用した全てのジグ,目標物及び取付具
3) 測定装置の配置
4) 測定中に測定装置に接続されている直進テーブル又は回転テーブルの位置
5) 感度方向の向き,例えば,軸方向,半径方向,又は必要に応じて,その中間の方向
6) 測定結果の表示,例えば,誤差運動の値,極座標表示グラフ,時間表示グラフ,周波数表示グラフ
7) 主軸の回転速度(静的誤差運動については速度はゼロ)
8) 時間(秒)又は主軸回転数
9) 適切な暖機又は慣らしの手順
10) 測定器の周波数応答(Hz又は1回転当たりの山の数),電気フィルタのロールオフ特性,デジタル測定器に
おいては,変位の分解能及びサンプリングレート
11) 誤差運動を報告する工作主軸に対する変位計の位置及び向きを含む構造ループ,主軸の軸線及び基準座標軸
が配置されている指定された要素,並びにこれらの要素に接続されている要素
12) 測定の日時
13) 全ての測定器の形式及び校正状態
14) 室温のような測定に影響を及ぼす他の運転条件
傾斜測定を行う必要がない場合(受渡当事者間の協定による。)には,三つの変位計(1,2及び3)だけを使用し,
かつ,テストバーを精密球に代えてよい。
この検査は,附属書Aに記載する3点法を使って行ってもよい。
――――― [JIS B 6331-2 pdf 35] ―――――
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JIS B 6331-2:2013の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 13041-2:2008(IDT)
JIS B 6331-2:2013の国際規格 ICS 分類一覧
- 25 : 生産工学 > 25.040 : 産業オートメーションシステム > 25.040.20 : 数値制御工作機械
JIS B 6331-2:2013の関連規格と引用規格一覧
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