JIS B 8005:1998 往復動内燃機関―空気音の測定―実用測定方法及び簡易測定方法 | ページ 5

18
B 8005 : 1998 (ISO 6798 : 1995)
                                   附属書1図3 二輪車用機関
    備考 放熱器などを取り付けて試験することが一般的である機関では,放熱器などを機関本体全長に
          入れる。
                                  附属書1図4 車両用立形機関

――――― [JIS B 8005 pdf 21] ―――――

                                                                                             19
                                                                     B 8005 : 1998 (ISO 6798 : 1995)
                                   附属書1図5 小形舶用機関

――――― [JIS B 8005 pdf 22] ―――――

20
B 8005 : 1998 (ISO 6798 : 1995)
                               附属書1図6 舶用機関(過給機付)
4.2   測定点の位置及び数
4.2.1  測定点の位置 測定点は,規定表面上に4個の基準点を基準に1m間隔に選び、また,基準点の床
上高さは,機関本体全高の21か又は0.5mの高さのうち大きい方を採る。その位置は,附属書1図7に示す。
4.2.2  測定点の数 測定点の数は,機関の大きさ,対称性などによって異なるが,原則として基準点4
点で測定する。ただし,動力計,放熱器,変速機,ファンなどのために測定できない場合には,その点で
の測定は省略してもよい。
                                 附属書1図7 測定点の位置の例
5. 測定場所
5.1   床及び地面以外は,原則としてできるだけ反射のない平たんな場所若しくは無響室又は次の条件を
満足する試験室で行う。
  試験室の条件 壁又は他の表面から規定表面までの距離が原則として機関から規定表面までの距離の2
倍以上ある場所で,機関の幾何学的中心の位置に,小形で周波数範囲の広い騒音を出す試験音源を置き,
規定表面上の測定点で測定した値と,その半分の距離で測定した値との差が5dB以上あること。
  この条件が満たされない場合は,測定値は通常高めに出る。大形機関の場合など,この条件が満たされ
ない場合もあるので,この場合は測定場所の状態(室内寸法,機関寸法,配置など)を図示する。
5.2   測定場所は,測定周波数範囲内で測定値と暗騒音との差が10dB(3)以上なければならない。
    注(3) やむを得ずレベル差が49dBのときは,附属書1表1によって補正する。

――――― [JIS B 8005 pdf 23] ―――――

                                                                                             21
                                                                     B 8005 : 1998 (ISO 6798 : 1995)
                                   附属書1表1 暗騒音の補正
                                                       単位dB
                             レベル差      4,5     6,7,8,9
                              補正値       −2         −1
6. 運転条件
6.1   機関の設置 機関は,機関基礎の振動による床面その他からの放射音ができるだけ少なくなるよう
に注意して設置する。必要がある場合は,弾性支持・音響的遮へいその他の対策を行う。また,動力計そ
の他の騒音が,できるだけ測定値に影響しないように注意することが望ましい。必要がある場合は,試験
開始前に予備的検討を行う。
6.2   機関の整備 機関は,試験開始前に正規の運転状態に整備しておく。
6.3   附属装置 附属装置の取付けは,JIS B 8013(小形陸用内燃機関性能試験方法),JIS B 8014(定速回
転ディーゼル機関性能試験方法),JIS D 1002(自動車用空冷ガソリン機関性能試験方法),JIS D 1003(自
動車用水冷ガソリン機関性能試験方法),JIS D 1004(自動車用ディーゼル機関性能試験方法),JIS D 1005
(建設機械用ディーゼル機関性能試験方法),JIS E 5303(鉄道車両用ディーゼル機関試験方法),JIS F 4304
(船用内燃主機陸上試験方法)などの規定によるが,その状態を試験結果に明記する(4)。
    注(4) 明記する附属装置は,主として騒音測定に関係の深いものとし,試験目的及び各JISの規定に
          より異なるが,おおむね次のとおりとする。
        a) ファン,導風板,放熱器,充電発電機,空気清浄器などの有無及びその取付状態。
        b) クラッチ及び変速機は,原則として取り付けない。ただし,機関構造によっては取り付けて
            もよい。
        c) 排気出口音は,原則として測定値に含めないように注意する。ただし,正規の使用状態にお
            いて,排気消音器排気出口が機関本体のすぐ近くにある機関の場合は,測定値に含む。
6.4   試験時の回転速度及び負荷 試験時の回転速度及び負荷は,機関の種類及び試験目的により,JIS B
8013,JIS B 8014,JIS D 10021005,JIS E 5303,JIS F 4304などの規定によるか,関係法令によるか,
又は受渡当事者間の協定によって,適宜定める。ただし,いずれの場合も試験条件を試験結果に明記する。
7. 測定結果の表示 測定結果は,附属書1図8に示すように測定値を測定位置とともに表示し,測定値
のエネルギー平均値(5)を代表値とする。ただし,測定値相互の差が5dB以内の場合は,算術平均値でもよ
い。
  なお,必要がある場合は,測定場所の略図を付ける。また,機関名称,機関形式,番号,製造所名,測
定日時,測定場所,運転条件,測定器名称などを付記する。
    注(5) エネルギー平均値とは,騒音レベル測定値をL1,L2,······,Ln [dB(A)   ] とするとき
                                    L1   L2          Ln
                         L             10 10
                            10 log(10 10           10 10 )10 log10 n dB(A
            で表される騒音レベルをいう。

――――― [JIS B 8005 pdf 24] ―――――

22
B 8005 : 1998 (ISO 6798 : 1995)
      機関名称                              測定器                 年   月   日
      機関形式番号                          測定場所
      測定器                                測定者
      運転条件(回転速度)         rpm      (負荷)
      (附属装置)
      測定方法                              測定位置
                     附属書1図8 測定結果の表示の一例(基準点だけの場合)

――――― [JIS B 8005 pdf 25] ―――――

次のページ PDF 26