JIS B 8014:1999 定速回転ディーゼル機関性能試験方法

B 8014 : 1999

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS B 8014-1995は改正され,この規格に置き換えられる。
  今回の改正では,国際規格との整合を図ることに重点を置き,対応国際規格の対応する規定内容をすべ
て採用し,更にJISとして必要な内容を追加した。また,JIS Z 8301(規格票の様式)が1996年7月に改
正されたのに伴い,それに従って規格票の様式も変更した。
  JIS B 8014には,次に示す附属書がある。
    附属書(参考) 試験成績書記録様式例

(pdf 一覧ページ番号 )

――――― [JIS B 8014 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            B 8014 : 1999

定速回転ディーゼル機関性能試験方法

Methods of test for constant speed diesel engines

序文 この規格は,1995年に第4版として発行されたISO 3046-1, Reciprocating internal combustion engines
−Performance−Part 1 : Standard reference conditions, declarations of power, fuel and lubricating oil consumptions,
and test methodsを元に,対応する部分については対応国際規格を翻訳し,技術的内容を変更することなく
作成した日本工業規格(日本産業規格)であるが,対応国際規格には規定されていない規定項目を日本工業規格(日本産業規格)として追加
している。
なお,この規格のうち,点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,主に一定回転速度で運転され定格出力が12kW以上の水冷ディーゼル機関(以
下,機関という。)の性能試験方法について規定する。
  なお,空冷ディーゼル機関についてはこれを準用する。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
          ISO 3046-1 : 1995 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 1 : Standard
              reference conditions, declarations of power, fuel and lubricating oil consumptions, and test methods
          ISO 3046-3 : 1989 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 3 : Test
              measurements
          ISO 3046-4 : 1997 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 4 : Speed governing
          ISO 3046-5 : 1978 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 5 : Torsional
              vibrations
          ISO 3046-6 : 1990 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 6 : Overspeed
              protection
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで,発効年(又は発行年)を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの
規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年(又は発行年)を付
記していない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 7981 : 1996 排ガス中の二酸化硫黄自動計測器
    JIS B 7982 : 1995 排ガス中の窒素酸化物自動計測器
    JIS B 7983 : 1994 排ガス中の酸素自動計測器
    JIS B 8002-3 : 1998 往復動内燃機関−性能−第3部 : 測定
      備考 ISO 3046-3 : 1989 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 3 : Test
                measurementsが,この規格と一致している。

――――― [JIS B 8014 pdf 2] ―――――

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B 8014 : 1999
    JIS B 8005 : 1998 往復動内燃機関−空気音の測定−実用測定方法及び簡易測定方法
    JIS D 1101 : 1985 自動車用ディーゼルエンジン排気煙濃度測定方法
    JIS K 0103 : 1995 排ガス中の硫黄酸化物分析方法
    JIS K 0104 : 1984 排ガス中の窒素酸化物分析方法
    JIS K 0301 : 1989 排ガス中の酸素分析方法
    JIS Z 8808 : 1995 排ガス中のダスト濃度の測定方法
    ISO 8528-5 : 1993 Reciprocating internal combustion engine driven alternating current generating sets−Part
        5 : Generating sets
3. 試験の種類
a) 受渡試験 製造品質にかかわる全体的な検査及び契約事項が満足されているかを確認するために実施
    する試験。
b) 形式試験 ある形式の代表機関について,機関の主要性能及び可能な限り信頼性,耐久性を確認する
    試験。
c) 特殊試験 検査及び認証機関,船級協会又は注文者の要求に合わせるために,受渡し又は形式試験に
    付加する試験。
4. 試験の項目 形式試験及び特殊試験の項目は,次のとおりとする。受渡試験は,この中から受渡当事
者間の合意によって定める。
a) 負荷運転(形式試験)
b) 調速性能(形式試験)
c) 始動性能(形式試験)
d) 保護・警報装置(形式試験)
e) 連続運転(特殊試験)
f)  過回転(特殊試験)
g) 並列運転(特殊試験)
h) ねじり振動(特殊試験)
i)  振動(特殊試験)
j)  騒音(特殊試験)
k) ヒートバランス(特殊試験)
l)  排気ガス排出特性(特殊試験)
5. 試験の準備 試験を行う機関については,次の準備をしなければならない。
5.1   機関の諸元 機関の諸元を記録する。記録様式の一例を附属書付表1に示す。
5.2   機関の整備 試験開始前に正規の運転状態に整備する。
5.3   附属装置 附属装置の取付けは次のとおりとし,その状況を記録する。記録様式の一例を附属書付
表2に示す。
a) 機関に取り付けられた装置のうち,これを取り付けないと機関を所定の出力で運転できないものは,
    附属装置とはみなさないで,機関部品として扱い,これらを装備した状態で行わなければならない。
    ただし,契約に示される試験条件が満たされるならば,試験台の附属装置をそのまま試験に使用して

――――― [JIS B 8014 pdf 3] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   B 8014 : 1999
    もよい。
      試験装置が性能に影響を及ぼす場合は,いかなる装置の変更に対しても受渡当事者間で合意が得ら
    れなければならない。
      ファン,加熱器,充電発電機,空気清浄器などを具備するものは,これらの附属装置を取り付けて
    試験する。
b) 変速機構が一体組込み式となっている機関(例えば,流体機構,逆転カップリングなど)で,それを
    切り離しては運転ができない機関の場合は,変速機構と機関とを結合したままで試験を行ってもよい。
    備考 機関と結合して運転した場合には,機関出力はこれらとの結合によって生じる出力減少分だけ
          補正しなければならない。
            なお,発電機と結合する機関は発電機と結合したまま試験を行ってもよい。
c) 排気消音器は取り付けなくてもよい。
5.4   燃料及び潤滑油 燃料及び潤滑油は,次による。
a) 燃料 燃料は密度,温度を測定し,種類,セタン指数又はセタン価及び正味発熱量を記録する。
b) 潤滑油 潤滑油は種類を記録する。
5.5   すり合わせ運転 試験を行う前に適切と考えられるすり合わせ運転を行う。
6. 測定項目 測定項目は,次による。
a) 各試験における測定項目は9.に示す。
b) 測定項目の定義単位はJIS B 8002-3によるが,そのうちの主な測定項目を表1に示す。
                                         表1 測定項目
 番号       測定項目                            定義                          単位     許容誤差
1 一般測定項目
1.1  機関トルク            機関駆動軸端で測定される平均トルク                kN・m        ±2%
1.2  機関回転速度          所定時間におけるクランク軸の回転数              s−1,min−1   ±2%
1.3  軸出力                駆動軸における出力の総和                           kW          ±3%
2 圧力(1)
2.1  大気圧力              機関周囲の大気圧力                                 kPa       ±0.5%
2.2  給気圧力              過給機後の平均給気圧力                             kPa        ±2%
2.3  潤滑油圧力            潤滑油系統主管入口における油圧                     kPa        ±5%
3 温度(2)
3.1  大気温度             機関周囲における大気温度                             K          ±2K
3.2  吸気温度             機関又は過給機入口における空気温度                   K          ±2K
3.3                       排気タービン入口における排気ガスの平均温度
     排気温度(タービン入口)                                                  K         ±25K
3.4                       排気管又は排気タービン出口における排気ガスの平均温
     排気温度(タービン出口)                                                  K         ±15K
                          度
3.5  冷却水温度           冷却水系統の出口における温度                         K          ±2K
3.6  潤滑油温度           潤滑油系統の出口又は入口における温度                 K          ±2K
4 消費量
4.1  燃料消費量            機関が単位時間に消費する燃料の量                 g/s,kg/s     ±3%
4.2  燃料消費率            単位出力当たりの燃料消費量                    g/ (kW・h) ,g/MJ±3%
注(1) 圧力の許容誤差は大気圧力を除き,ゲージ圧力の百分率で表す。
  (2) 単位はKの代わりに℃を用いてもよい。
7. 測定方法

――――― [JIS B 8014 pdf 4] ―――――

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B 8014 : 1999
a) 測定方法は機関製造業者が定める。必要な場合は,機関製造業者,注文者又は検査機関との協議によ
    って定める。
b) 測定点の数及び位置は,機関製造業者が定める。
c) 各試験に共通な測定の要領を一例として次に示す。
  1) 軸トルク及び軸出力 電気動力計又は水動力計を使用し,出力軸に直結して測定することが望まし
      い。
        なお,発電機駆動用機関の受渡試験においては,動力負荷装置として発電機を使用してもよい。
  2) 回転速度 回転計,積算回転計,タコスコープ又は同等の計器で測定する。
  3) 大気圧力 スプリング式,流体式気圧計又は同等の計器によって測定する。
  4) 温度 電気的方法(抵抗温度計又は測定装置付熱電対)又は流体式温度計によって測定する。
  5) 吸気温度 吸気入口の上流0.15m以内で測定する。温度計は,機関及び排気管の放射熱並びに排気
      ガスなどの影響を受けないように配慮し,直接空気流の中に設置する。
  6) 潤滑油温度 機関出口の油の温度として油だめの温度を測定してもよい。
  7) 燃料消費量 質量又は体積で定量の燃料が消費される時間を求めて測定する。又は差圧システム式
      などの流量計で測定してもよい。
8. 許容誤差
a) 表1に示す許容誤差は定格出力時に適用する。
b) 表1に示す許容誤差は一般の受渡試験に適用し,次の場合必要により表1より小さい許容誤差の計器
    を用いる。
  1) 形式試験の場合
  2) 特別契約又は公的機関の要求がある場合
c) 別の取決めがない場合,試験用の測定用計器及び器具は,機関製造業者が定める期間ごとに,使用範
    囲について定期的に校正しなければならない。
d) 表1以外の測定項目の許容誤差は,JIS B 8002-3による。
9. 試験
9.1   負荷運転試験
9.1.1  目的 この試験は,定格回転速度で各種の負荷運転における機関の性能を確かめることを目的とす
る。
9.1.2  試験方法 この試験は,動力計又は発電機を結合し,定格出力の50%,75%,100%及び過負荷出
力の順に連続して行い,表2に示す時間以上運転する。

――――― [JIS B 8014 pdf 5] ―――――

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