JIS B 8014:1999 定速回転ディーゼル機関性能試験方法 | ページ 2

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                                                                                   B 8014 : 1999
                                   表2 試験時間及び測定回数
                           負荷 (%)            50     75    100    過負荷出力(3)
                                               10
                 動力計結合の場合 試験時間(分)      10    30        10
                                 測定回数       1      1      1         1
                                               10
                 発電機結合の場合 試験時間(分)      10     60        30
                                 測定回数       1      1      2(4)      1
                 注(3) 過負荷出力試験は,受渡当事者間の協議によって,必要な場合だけ行
                      うものとする。その負荷は特に指定がない限り,定格出力の110%とす
                      る。
                   (4) 測定回数は,30分間ごとに1回,計2回とする。
9.1.3  測定項目及び記録 この試験においては,次の項目を測定し記録する。記録様式の一例を附属書付
表2に示す。
a) 試験前後の測定項目 この試験の始めと終わりに大気圧力,室温,湿度及び天候を記録するとともに
    各負荷試験ごとに,開始及び終了時刻を記録する。
b) 試験中の測定項目 各負荷試験ごとに,次の項目を測定する。
  1) 軸出力又は発電機出力(発電機結合の場合)
  2) 回転速度又は周波数(発電機結合の場合)
  3) 燃料消費量
  4) 冷却水温度
  5) 潤滑油圧力
  6) 潤滑油温度
  7) 電流(発電機結合の場合)
  8) 電圧(発電機結合の場合)
  なお,運転状況に異常のないことを確認する。
9.2   調速性能試験
9.2.1  目的 この試験は,機関の調速性能を確かめることを目的とする。
9.2.2  試験方法 この試験は,次のとおり行う。
a) 速度ドループと回転速度/出力特性を求める場合 機関に動力計又は発電機を結合し,機関を定格回
    転速度で定格出力にセットし,無負荷出力まで徐々に下げる。定格回転速度と定格無負荷回転速度の
    差を定格回転速度のパーセントで表した速度ドループと定格回転速度/出力特性曲線を求める。
      速度ドループは,次の式による。
                              ni,rnr
                         n=
                          st          100 (%)
                                nr
                      ここに,                速度ドループ (%)
                                  nr :  定格回転速度 (min−1)
                                 ni,r :  定格無負荷回転速度 (min−1)
b) 調節範囲を求める場合 この試験は,受渡当事者間の協定によって必要な場合にだけ行う。
      機関を定格出力にセットしてから無負荷状態にし,調速機の回転速度設定装置の増速方向へ調節可
    能な最高回転速度と減速方向へ調節可能な最低回転速度を求める。
      上限及び下限範囲の計算は,次の式による。
                               ni,max −ni,r
                         ns, up=         100 (%)
                                  nr

――――― [JIS B 8014 pdf 6] ―――――

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B 8014 : 1999
                               ni,r ni,min
                         ns,do            100 (%)
                                   nr
                      ここに,              up :  上限範囲 (%)
                                            do :  下限範囲 (%)
                                    nr :  :  定格回転速度 (min−1)
                                    ni,r :  定格無負荷回転速度 (min−1)
                                  ni. max :  調節可能な最高無負荷回転速度 (min−1)
                                   ni,min :  調節可能な最低無負荷回転速度 (min−1)
                           図1 回転速度/出力特性,回転数設定レンジ
c) 瞬時速度変化率を求める場合 機関に発電機を結合し,定格回転速度で定格負荷から急に無負荷にし
    たとき,及び無負荷から急に負荷を投入したときの瞬時最高回転速度,瞬時最低回転速度及び整定時
    間を求める。
      投入負荷率は発電機定格出力に対応する機関の正味平均有効圧の大きさで異なる。
      試験における投入負荷率は受渡当事者間の協議によって決定されるものとする。
      正味平均有効圧が高い場合には負荷投入は幾つかの段階に分けて行うのが一般的であり,そのガイ
    ド値を4サイクル機関の場合には図2,2サイクル機関の場合には図3に示す。

――――― [JIS B 8014 pdf 7] ―――――

                                                                                              7
                                                                                   B 8014 : 1999
      回転速度変化率の計算は,次の式による。
                                          nd, max −np
                        負荷遮断時   n+d=          100 (%)
                                             np
                                           nd, min−ni,p
                        負荷投入時   n−d=          100 (%)
                                              np
                        (正の符号は負荷減少後のオーバーシュート回転速度を表し,負の符号は負荷
                        増大後のアンダーシュート回転速度を表す。)
                      ここに,                 負荷遮断時瞬時回転速度変化率 (%)
                                     滿  d :  負荷投入時瞬時回転速度変化率 (%)
                                    np :  負荷出力時の回転速度 (min−1)
                                   ni,p :  無負荷回転速度 (min−1)
                                 nd,max :  負荷遮断時の最高回転速度 (min−1)
                                 nd,min :  負荷投入時の最低回転速度 (min−1)
                図2 最大瞬時投入負荷率と正味平均有効圧の関係(4サイクル機関)

――――― [JIS B 8014 pdf 8] ―――――

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                図3 最大瞬時投入負荷率と正味平均有効圧の関係(2サイクル機関)
                            図4 負荷投入と負荷遮断時の回転速度変動
9.2.3  測定項目及び記録 この試験においては次の項目を測定し記録する。記録様式の一例を,速度ドル
ープと回転速度を求める場合は附属書付表3に,調節範囲を求める場合は附属書付表4に,瞬時及び整定
速度変化率を求める場合を附属書付表5に示す。
a) 回転速度
b) 発電機出力又は機関出力
c) 整定時間
d) 冷却水温度及び潤滑油温度
e) 室温
9.3   始動試験
9.3.1  目的 この試験は機関の始動性を確かめることを目的とする。
9.3.2  試験方法 この試験は,次のとおり行う。
a) この試験は負荷運転試験又は連続運転試験開始前に行うこととする。この試験は機関の各部分,蓄電
    池,冷却水及び潤滑油は冷態とし,動力計又は発電機を無負荷にして行う。

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                                                                                   B 8014 : 1999
b) 調整 機関製造業者があらかじめ定めた始動補助装置は始動の際適宜に操作調整してもよいが,その
    旨記録しておく。その他の個々の機関調整は行ってはならない。
c) 電動機で始動するものは,機関附属の蓄電池又は同容量の蓄電池を用いて完全充電状熊から試験を行
    い,手動始動の場合は手動で,シーケンス始動の場合は始動指令によって行う。
d) 圧縮空気で始動するものは機関附属の始動空気だめ又は同容量の始動空気だめを用い,手動始動の場
    合は手動で,シーケンス始動の場合は始動指令によって行う。
9.3.3  測定項目及び記録 この試験においては次の項目を測定し記録する。記録様式の一例を附属書付表
6始動試験成績表(電気始動の場合),附属書付表7始動試験成績表(空気始動の場合)に示す。
a) 試験開始前の測定項目 室温,冷却水温度,潤滑油温度,蓄電池電圧,蓄電池電解液の温度と密度,
    始動空気だめの圧力。
b) 電気始動の場合の測定項目 始動の可否,始動回数,シーケンス始動の場合は始動時間。
c) 空気始動の場合の測定項目 始動の可否,始動回数,各始動前後の始動空気だめの圧力。
d) 測定に対する注意事項
  1) 電圧 蓄電池の端子電圧は直流電圧計を使用して測定する。
  2) 蓄電池電解液の温度 各電槽ごとに棒状温度計を使用して測定する。
  3) 蓄電池電解液の密度 各電槽ごとに測定する。
9.4   保護・警報装置試験
9.4.1  目的 この試験は,装備された保護・警報装置の作動を確かめることを目的とする。
9.4.2  試験の方法 この試験は,機関の異常状態に相当する設定値を機関又は検出器に与えて行う。
9.4.3  試験項目及び記録 この試験における測定項目の例を,次に示す。
a) 潤滑油圧力低下
b) 過回転
c) 機関冷却水温度上昇
d) 始動空気だめの圧力低下(空気始動の場合)
  記録様式の一例を附属書付表8に示す。
9.5   連続運転試験
9.5.1  目的 この試験は.定格出力で連続運転を行い,機関性能の安定性,持続性を確かめることを目的
とする。
9.5.2  試験方法 定格出力各部の温度が安定状態になった後,38時間,連続運転を行う。測定は試験
開始時及び30分ごとに1回,合計717回行う。
9.5.3  測定項目及び記録 この試験においては,9.1.3の測定項目のほかに次の項目を加える。
a) 潤滑油温度
b) 排気温度
c) 潤滑油消費量(参考値) 連続運転前後の油だめの油量を計測して求める。
      記録様式の一例を附属書付表2に示す。
9.5.4  試験条件 この試験では,試験中負荷を一定に保つこと以外は,いかなる調整も行わない。
  なお,この試験の途中において機関以外の事故で運転を休止する必要が生じたときは,原因を取り除い
た後試験を再開し,継続することができる。
9.6   過回転試験
9.6.1  目的 この試験は,過回転速度によって機関の各部に異常が生じないことの確認を目的とする。

――――― [JIS B 8014 pdf 10] ―――――

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