10
B 8014 : 1999
9.6.2 試験方法 機関を無負荷にして,定格回転速度の110%で1分間運転する。
9.6.3 測定項目及び記録 この試験においては,機関本体各部に異常がないことを確かめ記録する。
9.7 並列運転試験
9.7.1 目的 この試験は,複数台の発電機駆動用機関を並列運転する場合の各機関の負荷分担などの特性
を確かめることを目的とする。
9.7.2 試験方法 この試験は,複数台の各機関にそれぞれ発電機を結合し,次の手順にて各機の発電機負
荷を変化させ,発電出力の平衡度を確認する。
a) 各機をその発電機定格出力の75%負荷にて並列運転し,定格周波数,定格電圧に調整する。
b) 調整後,負荷だけを変化させ,各機の定格出力による比例配分の負荷と各機の出力との差を確認し,
記録する。
参考 負荷 (%) を変化させる手順の一例を次に示す。
75→50→25→50→75→100→75 (%)
なお,試験負荷は受渡当事者間の協議によって変更してもよい。
9.7.3 測定項目及び記録 この試験においては,次の項目を測定し記録する。記録様式の一例を附属書付
表9に示す。
a) 周波数
b) 電圧
c) 各機の発電機出力
d) 各機の発電機電流
e) 力率
9.8 ねじり振動試験
9.8.1 目的 この試験は,使用回転速度域において軸系に有害なねじり振動が発生しないことの確認を目
的とする。
9.8.2 試験方法 この試験は,発電機などの被駆動装置を結合した状態で行う。
発電機の場合の手順の一例を示す。
a) 無負荷にて回転速度をアイドリング回転速度から使用回転速度上限まで変化させる。
b) 定格回転速度にて負荷を無負荷から定格負荷まで変化させる。
9.8.3 測定項目及び記録 この試験においては,次の項目を測定し記録する。
a) 回転速度
b) 振幅
c) 次数
d) 付加応力
なお,付加応力は上記の測定値から計算によって求める。
記録様式の一例を附属書付表10に示す。
9.9 振動試験
9.9.1 目的 この試験は,定格出力で運転したときに有害な振動がないことの確認を目的とする。
9.9.2 試験方法 この試験は,発電機などの被駆動装置を結合した状態で定格出力にて行う。
9.9.3 測定項目及び記録 この試験においては次の項目を測定し記録する。
a) 定格出力
b) 回転速度
――――― [JIS B 8014 pdf 11] ―――――
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B 8014 : 1999
c) 振動(振幅,速度又は加速度)
記録様式の一例を附属書付表11に示す。
9.10 騒音試験
9.10.1 目的 この試験は,定格出力で運転したときの機関騒音値を確かめることを目的とする。
9.10.2 試験方法 この試験は,機関を定格出力で運転し,そのときの機関騒音をJIS B 8005によって測
定する。
9.10.3 測定項目及び記録 この試験においては,次の項目を測定し記録する。
a) 定格出力
b) 回転速度
c) 暗騒音
d) 各測定位置での騒音値
記録様式の一例を附属書付表12に示す。
9.11 ヒートバランス試験
9.11.1 目的 この試験は,各負荷における機関のヒートバランスを確かめることを目的とする。
9.11.2 試験方法 この試験は,各試験負荷において機関の運転状態が熱的に安定してから行う。試験負荷
の一例を以下に示す。
試験負荷 : 50%,75%,100%
9.11.3 測定項目及び記録 この試験においては,次の項目を測定し,ヒートバランスを算出する。
a) 回転速度
b) 軸出力又は発電機出力
c) 燃料消費量
d) 冷却水流量(機関)
e) 冷却水温度(機関出入口)
f) 冷却水流量(冷却器)*
g) 冷却水温度(冷却器出入口)*
h) 潤滑油温度
i) 排気ガス流量又は吸気流量
j) 吸気温度
k) 排気温度
l) 大気温度
注* 給気,潤滑油などが機関とは別系統で冷却されている場合は,f)冷却水流量,g)冷却水温度を測
定する。
なお,d)冷却水流量,i)排気ガス流量又は吸気流量は,機関製造業者があらかじめ測定してある測定値で
もよい。記録様式の一例を附属書付表13に示す。
9.12 排気ガス排出特性試験
9.12.1 目的 この試験は,機関から排出される排気ガスの特性を確かめることを目的とする。
9.12.2 試験方法 この試験は,9.1で定める方法によって運転を行い,測定点は定格出力の50%,75%,
100%の3点とする。
――――― [JIS B 8014 pdf 12] ―――――
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B 8014 : 1999
9.12.3 測定項目及び記録 この試験において測定を行う項目及び測定方法は表3による。ただし,各々の
項目については幾つかの分析方法の種類があるため,測定に用いた方法や測定装置の名称をその都度エン
ジン製造業者が成績表に記録する。記録様式の一例を附属書付表14に示す。
表3 排気ガス測定方法
項目 測定方法 測定方法又は分析方法の種類 備考
ばいじん ダスト 捕集方法
JIS Z 8808 : 1995に JIS Z 8808又はJIS D 1101の
(排気煙)よる。 ダストチューブ式 いずれかの方法で測定する。
濃度 ダスト 捕集方法 ろ紙式
JIS D 1101 : 1985に
よる。
化学分析法
窒素酸化物 JIS K 0104 : 1984 Zn-NEDA法
PDS法
連続分析法 JIS B 7982 : 1995
に規定する計測
器を用いる法
化学分析法
硫黄酸化物 JIS K 0103 : 1995に 中和滴定法 燃料中の硫黄分含有量から計
よる。 沈殿滴定法 算によって求められるのでこ
比濁法 れによることができる。
連続分析法 JIS B 7981 : 1996
に規定する計測
器を用いる法
酸素濃度 化学分析法
JIS K 0301 : 1989に オルザット法
よる。 連続分析法 JIS B 7983 : 1994
に規定する計測
器を用いる法
10. 試験の報告 機関製造業者は注文者の要求に応じて,試験報告書を提出する。試験成績書記載事項は
次のものとする。
a) 発行年度
b) 日時,場所,試験の種類及び検査機関名称
c) 試験に使用する燃料,潤滑油の種類
1) 使用燃料がJIS又はISO規格の仕様に合っている場合は,その特性は受渡当事者間の明白な合意に
よって確認すればよい。
2) 使用燃料がJIS又はISO規格の仕様に合っていない場合は,その特性と成分を受渡当事者間の取決
めに従って明示する。
3) 燃料の正味発熱量
d) 機関出力に影響する補機,機関の設置場所及び所属設備
e) 試験中の測定値
f) 試験中に計算されたパラメータ
1) 軸出力
2) 燃料消費量
3) 計算によるその他の機関特性値
g) 要求された場合は,追加試験及び特殊試験の結果
備考 試験成績表様式例を附属書付表114に示す。
――――― [JIS B 8014 pdf 13] ―――――
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B 8014 : 1999
関連規格 JIS B 0108 往復動内燃機関用語(一般)
JIS B 8002-1 往復動内燃機関−性能−第1部 : 標準大気条件,出力・燃料消費量・潤滑油消費
量の表示及び試験方法
JIS B 8002-4 往復動内燃機関−性能−第4部 : 調速
JIS B 8002-5 往復動内燃機関−性能−第5部 : ねじり振動
JIS B 8002-6 往復動内燃機関−性能−第6部 : 過回転防止
JIS B 8017 小形陸用空冷ガソリンエンジン性能試験方法
JIS B 8018 小形陸用ディーゼルエンジン性能試験方法
――――― [JIS B 8014 pdf 14] ―――――
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B 8014 : 1999
附属書(参考) 試験成績書記録様式例
附属書付表1 定速回転ディーゼル機関諸元表
附属書付表2 定速回転ディーゼル機関試験成績表
附属書付表3 調速性能試験成績表(速度ドループと回転速度/出力特性を求める場合)
附属書付表4 調速性能試験成績表(調節範囲を求める場合)
附属書付表5 調速性能試験成績表(瞬時速度変化率を求める場合)
附属書付表6 始動試験成績表(電気始動の場合)
附属書付表7 始動試験成績表(空気始動の場合)
附属書付表8 保護・警報装置試験成績表
附属書付表9 並列運転試験成績表
附属書付表10 ねじり振動試験成績表
附属書付表11 振動試験成績表
附属書付表12 騒音試験成績表
附属書付表13 ヒートバランス試験成績表
附属書付表14 排気ガス排出特性試験成績表
――――― [JIS B 8014 pdf 15] ―――――
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JIS B 8014:1999の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 3046-1:1995(MOD)
- ISO 3046-3:1989(MOD)
- ISO 3046-4:1997(MOD)
- ISO 3046-5:1978(MOD)
- ISO 3046-6:1990(MOD)
JIS B 8014:1999の国際規格 ICS 分類一覧
- 27 : エネルギー及び熱伝達工学 > 27.020 : 内燃機関
JIS B 8014:1999の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称