JIS B 8005:1998 往復動内燃機関―空気音の測定―実用測定方法及び簡易測定方法 | ページ 4

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 附属書A(規定) 往復動内燃機関の排気管出口又は燃焼用空気取入れ口
                  から放射される騒音の測定(円筒状のパイプ)
A.1 適用範囲 この附属書は,排気管出口又は燃焼用空気取入れ口から放射される騒音レベルを測定する
場合の特別な要求について規定する。
A.2 開口部の騒音レベルの独立した測定 吸入空気及び排気ガスの消音器(マフラ)の評価,又はその減
衰性能を測定するため,開口部の騒音レベルの個別の記録を必要とする。開口部の騒音は,運転に必要な
機器(消音器,フィルタ)を取り付けて測定する。さらに,可能であれば減衰なしの場合の測定を行って
もよい。中心軸に対して直角な開口面のまっすぐなパイプに対して騒音の測定を行う。反響が生じるよう
な壁のところに開口面があってはならない。できれば,測定直方体面の領域への自由な音の伝ぱ(播)が
できるように,パイプの端が反響面から少なくとも2m離れていることが望ましい。パイプの長さ及び直
径と共に配管系の設計及び配置について試験報告書に記載する。少なくとも屈曲部の数を記録するのがよ
い。
  吸気又は排気の騒音測定の間,機関表面の騒音及び補機,被駆動機器などの他の騒音源は,適切な覆い
によって遮断しなければならない。
A.3 測定直方体面及び測定点の配置
A.3.1 吸気騒音 測定直方体面,測定直方体面上の5点の測定点の配置及び吸気騒音を測定するための測
定直方体面の面積Sの求め方を,付図A.1に示す。
  音の放射状態はほぼ回転対称であるとみなせるから,測定点が一つの面だけにあってもよい。
A.3.2 排気騒音 測定直方体面,測定直方体面上の2点の測定点の配置及び排気騒音を測定するための測
定直方体面の面積Sの求め方を,付図A.2に示す。
  重み付けをしない排気騒音のスペクトルでは,最大レベルは低周波数域にあることが,排気騒音の伝ぱ
の研究の結果,分かっている(1)。このような低周波はパイプの開口端から球状に伝ぱするから,球面上の
2点の測定点でも排気騒音の音響パワーレベルの測定には十分である(付図A.2参照)。最大の騒音レベル
は流れの方向に対して30°から45°のところで発生するが,指定した測定点は球面の音圧レベルのエネル
ギー平均を示す。パイプの長さ,特に消音器から後の部分は出口騒音に影響を与えることがある。
    注(1)   ubert, M. , Measurement of noise of the opening of the exhaust of RIC engines. Technical University of
          Berlin, Institute of Technical Acoustics.
A.4 機関の運転条件 測定時の機関の運転状態は本体の6.2の条件による。
A.5 試験環境 試験環境の判定に関しては,本体の4.による。自由音場の場合の音場補正は,ごくわずか
なので無視できる。

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B 8005 : 1998 (ISO 6798 : 1995)
            付図A.1 吸気騒音レベルの測定のための測定点の配置及び測定直方体面の面積
            付図A.2 排気騒音レベルの測定のための測定点の配置及び測定直方体面の面積
A.6 測定の実施及び評価 測定の実施及び評価に関しては,本体の5.,7.5及び8.を適用する。A特性音響
パワーレベルの測定とは別に,特定の場合には,合意の下に,1/3オクターブバンド又はオクターブバン
ドの音圧スペクトル及び/又は1/3オクターブバンド又はオクターブバンドの音響パワースペクトルも,
測定する必要がある。

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附属書1(参考) 内燃機関の騒音測定方法−騒音レベル又は音圧レベル測
                                           定方法

序文

 この附属書は,この規格の改正前のJIS B 8005-1975を,技術的内容に変更を加えることなく,規格
票の様式をJIS Z 8301 : 1996に合わせて,記載したものであり,規定の一部ではない。

1. 適用範囲

 この附属書は,内燃機関(以下,機関という。)の騒音測定方法について示す。
2. 用語の定義 この附属書で用いる主な用語の定義は,次による。
a) 騒音レベル JIS C 1502(指示騒音計)に規定されたもの,又はこれと同等以上の測定器で読み取っ
    た値。
b) 騒音スペクトル ある周波数範囲における騒音の成分を音圧レベルで表したもの。
c) 音圧レベル 次の式で表されるデシベル数。
                                     P
                         SPL  20 log10 (dB)
                                     P0
                      ここに,   P :  音圧実効値
                                P0 :  基準音圧実効値 (=2×10-5N/m2)
d) 暗騒音 測定対象音がないときのその測定点における騒音。
e) 無響室 測定周波数範囲において,自由音場の条件(1)が満たされている室内空間。
    注(1) 境界の影響を無視できる音場。
f)  規定表面 機関を囲む仮想的な面。
      測定点は,この面上に選ぶ。
3. 測定方法
3.1   測定項目 騒音レベル [dB (A)   ] を測定する。
3.2   測定器 JIS C 1502に示された指示騒音計又はこれと同等以上の測定器を使用する。
3.3   測定方法 測定方法は,次による。
a) 指示騒音計は,聴感補正回路のA特性を使用する。
b) 単位は,dB (A) とする。
c) 騒音計のマイクロホンは,規定表面に垂直に向ける。
d) 動特性は,原則として緩 (Slow) を使用する。
    備考1. 騒音レベルの読取り値は,最も近い整数値とする。
         2. 騒音計は,測定の前後に感度の確認を行う。
         3. 測定者,床面などからの反射の影響のないように注意する。
4. 測定条件

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B 8005 : 1998 (ISO 6798 : 1995)
4.1   規定表面 規定表面は,原則として機関本体表面(2)から1mの位置に設定する。附属書1図16に
代表例を示す。これができない場合には50cmとし,その旨明記する。
  なお,規定表面は,壁,天井など他の表面に接しない大きさに設定しなければならない。
    注(2) 機関騒音に対してそれほど影響を与えるとは思えない機関表面の個々の突起物を無視して,機
          関本体表面の形を簡単化して考える。
                                  附属書1図1 一般用空冷機関

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                                  附属書1図2 一般用横形機関

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