JIS B 8362:2000 液圧用繊維補強樹脂ホースアセンブリ | ページ 2

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                              表6 ホースアセンブリの長さの許容差
                                                            単位mm
                               ホースアセンブリの長さ      許容差
                                以上          未満
                                 −            500          +10
                                                               0
                               500            1 000         +15
                                                               0
                              1 000           2 000         +20
                                                               0
                              2 000           5 000        +1.0%
                                                             0
                              5 000            −          +2.0%
                                                             0
6.2   取付け後の継手の寸法 取付け後の継手の寸法は,表7による。
  なお,表7の図は一例であって,継手の形状の詳細を規定するものではない。
                                    表7 取付け後の継手寸法
                                                             単位mm
                            継手の呼び径 d1(最小) d2(参考) E(最大) L(最大)
                                5         2.0    −     19      48
                                6.3       3.0    3.0    25      55
                                8         4.5    −     30      63
                                10        5.0    5.0    30      63
                                12.5      7.5    7.5    35      63
                                16       11.0    −     35      65
                                19       13.5   13.5    41      65
                                25       19.0   19.0    48      70
7. 最小曲げ半径 ホースアセンブリの最小曲げ半径(2)は,表8による。
  なお,最小曲げ半径はホースアセンブリを曲げたとき,ホースが描く内側の円弧から求める。
    注(2) ホースアセンブリ性能の低下なく使用できる曲げ半径の最小値。衝撃圧力試験及び低温曲げ試
          験に用いる。

――――― [JIS B 8362 pdf 6] ―――――

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B 8362 : 2000
                                       表8 最小曲げ半径
                                                 単位mm
                                       呼び径 最小曲げ半径
                                         5         90
                                         6.3      100
                                         8        115
                                        10        125
                                        12.5      180
                                        16        205
                                        19        240
                                        25        300
8. 試験方法
8.1   耐圧試験 試験に供するホースアセンブリ(以下,試料という。)に,常温(3)の雰囲気においてJIS K
6330-2で規定された耐圧試験を行い,表3又は表4に規定する耐圧試験圧力を加え,3060s経過した後,
漏れ,その他の異常の有無を調べる。
    注(3) 20±15℃(JIS Z 8703に規定する温度15級)とする。
8.2   破壊圧力試験 破壊圧力試験は,次による。
a) 試料は,ホースの自由長さが(4)300mm以上で,8.1の試験に合格したものを用いる。
b) 試料に,常温の雰囲気で,水又は油で表3又は表4に規定する最小破壊試験圧力を加え,継手の離脱,
    ホースの破裂などの異常の有無を調べる。ただし,加圧を開始してから最小破壊圧力に達するまでの
    時間は3060sとする。
      なお,この試験中は水平に取り付け,一端は自由状態とする。
    注(4) 自由長さとは,両端に継手金具を取り付けたホースにおいて,継手金具を除いた部分の長さを
          いう。
8.3   長さ変化試験 長さ変化試験は,JIS K 6330-2に規定された長さ変化試験方法によって表1に規定
する最高使用圧力で1min保持した後,加圧状態で測定を行い,長さの変化率を求める。
8.4   衝撃圧力試験 衝撃圧力試験は,次による。
a) 試料は,8.1の試験に合格したものを用いる。
b) 衝撃圧力試験は,未老化ホース4本をJIS K 6330-8に規定された衝撃圧力試験方法で試験を行う。
c) 試験中,循環する油の温度は,93±3℃とし,タイプ1は最高使用圧力の125%の最大衝撃圧力を15
    万回,タイプ2は最高使用圧力の133%の最大衝撃圧力を20万回加えて,漏れ,破壊,その他の異常
    の有無を調べる。
    参考 通常の衝撃圧力試験温度は,100±3℃で行う。
8.5   低温曲げ試験 低温曲げ試験は,JIS K 6330-4の4.B法に規定する低温曲げ試験方法による。
8.6   漏れ電流試験 漏れ電流試験は,次による。
  警告 この試験中,試料には高電圧が加わるため,十分注意して行う。
a) 試料は150±10mmの自由長さとし,内部に流体を含まず,水分混入防止のため端部にキャップを施
    し,相対湿度85%以上,温度23℃±3℃の雰囲気に168h放置する。
b)   )の状態調節を行った後,ホースの表面の水分を取り除き,キャップを外してホースの一端を交流電
    源[5060Hz(正弦波)]の非接地側電極に絶縁電線を用いて接続する。

――――― [JIS B 8362 pdf 7] ―――――

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      次に,試料が外的物質から600mm以上離れた状態になるように,絶縁電線の適当な箇所を乾いた
    ひもなどによってつるす。さらに,試料の他端を1k          地     知の抵抗器を通して接地する。この
    とき,抵抗器はできるだけ試料の端部に近づける。
c) 交流電圧計を,完全なシールドケーブルを用いて抵抗器両端に接続した後,試料に37.5kVの電圧(実
    効値)を5min加え,そのときの交流電圧計の指示値から漏れ電流を次の式によって算出する。
                            E
                         I=
                            R
                      ここに,    I :  漏れ電流 ( 
                                 E :  電圧計の指示値 (mV)
                                 R :  既知抵抗 (k  圀
9. 検査
9.1   形式検査 形式検査は,新規の設計又は改造によって,性能に影響を及ぼすとみなされるものにつ
いて,次の各項目の検査を行い,4.7.の規定に適合しなければならない。
a) 構造
b) 寸法
c) 耐圧性
d) 耐疲労性
e) 耐低温性
9.2   受渡検査 受渡検査は,形式検査に合格し,性能の確認されたホースアセンブリと同種類のものに
ついて,ホースアセンブリの長さ検査を行い,6.の規定に適合しなければならない。
  なお,検査は抜き取り検査とし,抜き取り方法については受渡当事者間の協定による。
10. 包装 ホースアセンブリは,包装に際して内部を清浄にし,ちり,ほこりなどが入らないような防じ
ん処理を施さなければならない。
11. 製品の呼び方 ホースアセンブリの呼び方は,規格番号又は規格の名称及び表示記号による。
    例1. JIS B 8362 P1-5 600 GC
      2.  液圧用繊維補強樹脂ホースアセンブリ P1-5 600 GC
12. 表示
12.1 製品 ホースアセンブリには,次の事項を表示しなければならない。
a) 呼び記号タイプ(継手に表示することが困難な場合には,金属板,金属はくなどに表示してもよい。)
b) 製造年月又はその略号
c) 製造業者名又はその略号
d) 電気絶縁性をもつ旨の略号又は標識(必要な場合)
12.2 包装 包装には,次の事項を表示しなければならない。
a) 規格の名称
b) 表示記号
c) 製造年月又はその略号

――――― [JIS B 8362 pdf 8] ―――――

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B 8362 : 2000
d) 製造業者名又はその略号
                      液圧用補強ホース&アセンブリ原案作成委員会 構成表
                                     氏名                         所属
        (委員長)             山 口     惇      横浜国立大学
                               小 谷 泰 久       通商産業省機械情報産業局
                               本 間     清      通商産業省工業技術院標準部
                               橋 本 繁 晴       財団法人日本規格協会
                               佐 藤 省 悟       財団法人化学品検査協会
                               鈴 木     守      社団法人日本ゴム協会
                               岡 安 英 雄       社団法人日本工作機械工業会
                               堀 切 俊 彦       社団法人日本油空圧工業会
                               高 橋 武 臣       社団法人日本産業機械工業会
                               有 光 幸 郎       社団法人日本農業機械工業会
                               宗 野 久 人       株式会社小松製作所
                               片 桐     悟      株式会社豊田自動織機製作所
                               服 部 和 洋       東海ゴム工業株式会社
                               坂 根 一 晴       株式会社十川ゴム
                               前 田     学      株式会社ニチリン
                               島 田 晴 示       ニッタ・ムアー株式会社
                               坂 本 和 博       株式会社ブリヂストン
                               高 橋     徹      ブリヂストンフローテック株式会社
                               青 柳 奈須雄      横浜ゴム株式会社
                               高 村 提 司       横浜ハイデックス株式会社
                               有 賀 利 樹       横浜ハイデックス株式会社
        (事務局)             庭 田 正 久       日本ゴムホース工業会
                               吉 田 豊 祐       日本ホース金具工業会
                                                                     解説文責 島田晴示