4
B 8654 : 2002
凰 R2
1234.5 t1 t2 t1
R1
ここに, Θ : 温度上昇値(℃)
R1 : 初期抵抗値(Ω)
R2 : 温度飽和時抵抗値(Ω)
t1 : 初期周囲温度(℃)
t2 : 飽和時周囲温度(℃)
7.2 静特性試験
7.2.1 入力信号に対する制御流量特性試験 入力信号に対する制御流量特性試験は,次による。
a) 試験回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図2による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁の最大制御流量時を十分に供給できるものとする。
e) 負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁の最大制御流量時に供試弁負荷圧力が,供試弁最高使用
圧力の70 %になるように設定する。
f) 信号発生器(三角波発振器)によって,供試弁 及び 計測装置が動的な影響を受けない速さで,供試
弁入力信号を零から供試弁最大制御流量になる入力信号まで1往復させ,X−Y記録計(又はこれに
代わるもの)のX軸に入力信号を,Y軸に供試弁制御流量を記録する。
g) 試験結果から,次の特性値を付図2に基づいて読み取る。
1) ヒステリシス
Qmax
ただし,ヒステリシス %= 100
最大制御流量
ここに, Qmax : 供試弁入力信号1往復の中で同一入力信号に対する
供試弁制御流量の差の最大値
2) 最大制御流量時の入力信号値
3) 不感帯
7.2.2 分解能試験 分解能試験は,次による。
a) 試験回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図2による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。
e) 7.2.1f) の手順において,入力信号を0(ゼロ)から増加させる過程で供試弁最大制御流量の15 %で
停止させ,そのときの入力信号(I1)を記録する。停止状態を10秒以上保ち,再び入力信号を徐々に
増加させ,供試弁制御流量が再び上昇し始めたときの入力信号(I2)を記録する。記録及び読取りはX
−Y記録計(又はこれに代わるもの)によってもよい。
f) 供試弁最大制御流量の50 %及び85 %の値となるように入力信号を加え,e)の手順を繰り返す。ただ
し,各点で負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁の負荷圧力を供試弁最高使用圧力の70 %に
設定する。
g) 分解能は,それぞれの入力信号における
――――― [JIS B 8654 pdf 6] ―――――
5
B 8654 : 2002
I2−I1
100%
供試弁最大制御流量時の入力信号
の最大値で表す。
7.2.3 供給圧力変化に対する制御流量変化特性試験 供給圧力変化に対する制御流量変化特性試験は,次
による。
a) 試験回路は,付図3による。
b) 計測回路は,付図4による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。
e) 供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量となるよう入力信号を加える。
f) 供試弁への供給圧力を,供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない速さで最高使用圧力と0(ゼロ)
の間を1往復させ,X−Y記録計(又はこれに代わるもの)のX軸に供試弁供給圧力を,Y軸に供試
弁制御流量を記録する。
g) 入力信号を供試弁最大制御流量の50 %及び10 %の値とし,f)の手順を繰り返す。
h) −Y記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とし,付図4に基づいて必要最小弁差圧を
読み取り,記録する。この場合,供試弁出口背圧を差し引く。
7.2.4 負荷圧力変化に対する制御流量変化特性試験 負荷圧力変化に対する制御流量変化特性試験は,次
による。
a) 試験回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図5による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。
e) 供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量となるよう入力信号を加える。
f) 供試弁への負荷圧力を負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁及び計測装置が動的な影響を受け
ない速さで0(ゼロ)から供試弁最大使用圧力まで1往復させ,X−Y記録計(又はこれに代わるもの)
のX軸に供試弁負荷圧力を,Y軸に供試弁制御流量を記録する。
g) 供試弁の制御流量が,供試弁最大制御流量の50 %,10 %,5 %,3 %及び1 %となるように入力信
号を加え,f)の手順を繰り返す。
h) −Y記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。
7.2.5 繰返し性試験 繰返し性試験は,次による。
a) 試験回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図6による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。
e) 負荷圧力制御用リリーフ弁5によって,供試弁最大制御流量の50 %時に供試弁負荷圧力が,供試弁
最高使用圧力の70 %となるよう設定する。
f) 供試弁制御流量が十分整定する時間をもった周期で,供試弁最大制御流量及びその50 %となる入力
――――― [JIS B 8654 pdf 7] ―――――
6
B 8654 : 2002
信号をステップ状に20回以上繰返し加える。
g) 供試弁最大制御流量の50 %及び0(ゼロ)の値となるように入力信号を加え,f)の手順を繰り返す。
h) −Y記録計(又はこれに代わるもの)のX軸を時間送りとし,Y軸にf)及びg)の手順による供試弁
制御流量を記録し,供試弁最大制御流量の50 %の値に対する供試弁制御流量のばらつきを読み取る。
i) 繰返し性は,g)及びh)の手順を通して流量上昇時及び下降時両方のばらつきに対し,その最大値を絶
対値で表すか,又は
ばらつきの最大値
100 %
最大制御流量時の入力信号
で表す。
7.2.6 温度変化に対する制御流量変化特性試験 温度変化に対する制御流量変化特性試験は,次による。
a) 試験回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図7による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。
e) 供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量となるよう入力信号を加える。
f) 負荷圧力制御用リリーフ弁によって,供試弁負荷圧力が供試弁最高使用圧力の70 %になるように設
定する。
g) 作動油温度を徐々に上昇させ,任意の数点の作動油温度に対して少なくとも1分間保持して作動油温
度変化が1 ℃以内になるように安定させる。試験油温は,バルブの使用条件を考慮して決定する。
h) −Y記録計(又はこれに代わるもの)のX軸に温度を,Y軸に供試弁制御流量を記録し,供試弁制
御流量の変化を読み取る。
i) 供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量の50 %及び10 %となるよう入力信号を加え,f),g)及びh)
の手順を繰り返す。
j) X−Y記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。
7.2.7 内部漏れ試験 内部漏れ試験は,次による。
a) 試験回路は,付図8による。
b) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
c) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。
d) 供試弁の制御流量が供試弁最大制御流量となるよう入力信号を加える。
e) 供試弁本体の温度が安定した後,供試弁への入力信号を0(ゼロ)とし,およそ1分経過後,供試弁
出口ポートからの漏れを,メスシリンダなど微少油量を測定できるものを用いて1分間測定する。
7.2.8 外部漏れ試験 外部漏れ試験は,次による。
a) 試験回路は,付図9による。
b) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
c) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁最高使用圧力の保持が可能な最小流量とする。
d) 供試弁に供試弁最大制御流量に相当する入力信号を加える。
e) ドレンポートをもつ供試弁には,ドレンポートに供試弁ドレンポート許容背圧を加える。
――――― [JIS B 8654 pdf 8] ―――――
7
B 8654 : 2002
f) 5分間経過後,外部漏れのないことを確認する。
7.2.9 保証耐圧力試験 保証耐圧力試験は,次による。
a) 試験回路は,付図9による。
b) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力の1.3倍とする。外部パイロット方式の
場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力の1.3倍とする。
c) 試験回路における油圧源の流量は,試弁最高使用圧力の1.3倍の保持が可能な最小流量とする。
d) 供試弁に供試弁最大制御流量に相当する入力信号を加える。
e) ドレンポートをもつ供試弁には,ドレンポートに供試弁ドレンポート許容背圧の1.3倍の圧力を加え,
その状態を30秒間保持する。
f) 外部漏れや永久変形,破損がないことを確認する。
g) 7.2.1を再び行い,性能の低下のないことを確認する。
7.2.10 外部ドレン試験 外部ドレン試験は,次による。
a) 試験回路は,付図10による。
b) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
c) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁最高使用圧力の保持が可能な最小流量とする。
d) 供試弁に供試弁最大制御流量に相当する入力信号を加える。
e) およそ1分経過後,供試弁ドレンポートからのドレン流量を,メスシリンダなど微少油量を測定でき
るものを用いて,1分間測定する。
7.2.11 自由(逆)流れ圧力降下特性試験 自由(逆)流れ圧力降下特性試験は,次による(逆止め弁付供
試弁に適用する。)。
a) 試験回路は,付図11による。
b) 計測回路は,付図12による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 供試弁への入力信号は0(ゼロ)とする。
e) 付図11の流量調整弁によって供試弁への供給流量を,供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない速
さで,0(ゼロ)から供試弁許容自由(逆)流量まで1往復させる。
f) X−Y記録計 (又はこれに代わるもの)のX軸に供試弁流量を,Y軸に供試弁圧力降下記録する。
g) −Y記録計 (又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。
7.3 動特性試験
7.3.1 ステップ応答試験 ステップ応答試験は,次による。
a) 試験回路は,付図3による。
b) 計測回路は,付図13による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。
e) 関数発生器,方形波発振器などによって,供試弁の制御流量が十分に整定する時間をもった周期のス
テップ状入力信号を,供試弁に加える。
f) ステップ幅は,供試弁最大制御流量の50 %を中心に,+50 %,+10 %,及び−10 %とする。
――――― [JIS B 8654 pdf 9] ―――――
8
B 8654 : 2002
g) 供試弁の動特性に比べて十分に高い応答性をもった記録計のX軸を時間送りとし,Y軸に入力信号及
び供試弁制御流量を同時に記録する。
h) ステップ応答性は,応答波形結果を表示することを原則とするが,立ち上がり時間(制御量がその最
終変化量の1090 %に変化するのに要する時間)及び行過ぎ量(制御量が最終値を超えた後,最初
にとる極値の最終値からの隔たり)を読み取って表示してもよい。
i) いずれの場合も試験条件を明記するとともに,供試弁に対する負荷容量を1 L以下とする。
なお,通常は鋼管配管を用いる。
7.3.2 周波数応答試験 周波数応答試験は,次による。
a) 試験回路は,付図3による。
b) 計測回路は,付図14による。
c) 試験回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。外部パイロ
ット方式の場合,パイロット側供給圧力の設定は,パイロット側最高使用圧力とする。
d) 試験回路における油圧源の流量は,供試弁最大制御流量を十分に供給できるものとする。
e) 関数発生器,正弦波発振器などによって供試弁に正弦波入力信号を加える。
f) 正弦波入力信号の振幅は,供試弁最大制御流量の50 %を中心に±10 %及び±25 %とし,周波数は供
試弁の位相遅れが90 °の周波数のおよそ20分の1から供試弁の位相遅れが90 °の周波数のおよそ
10倍の範囲で,計測波形の乱れの発生しない範囲(振幅及び位相差を読み取れる範囲)とする。
g) 供試弁の動特性に比べて十分に高い応答性をもった記録計のX軸を時間送りとし,Y軸に入力信号及
び供試弁制御流量を同時に記録する。又は周波数特性解析装置を用いてもよい。
h) 記録から測定周波数範囲の振幅比と位相差を読み取り,ボード線図にそれを表す。周波数特性は,ボ
ード線図で表示することを基本とするが,90 °位相遅れの周波数及び振幅比のピーク値とその周波数
(ピークが発生しない場合は−3 dBの周波数)を数値で表示してもよい。
i) いずれの場合も試験条件を明記するとともに,供試弁に対する負荷容量を1 L以下とする。
なお,通常は鋼管配管を用いる。
8. 環境試験
この規格は,6.1に規定する試験条件下で試験を実施しなければならないことを規定する。
しかし,様々な環境条件下で作動する油圧機器の増加に伴い,種々の環境条件下でのバルブの挙動を確認
する他の試験を実施する必要がある。その場合の環境試験要求は,受渡当事者間で協議することが望まし
い。
以下に適切と考えられる環境試験項目を例示する。
a) 周囲温度範囲
b) 作動油温度範囲
c) 振動
d) 衝撃
e) 加速度
f) 耐爆性
g) 耐火性
h) 耐食性
i) 真空
j) 周囲圧力
――――― [JIS B 8654 pdf 10] ―――――
次のページ PDF 11
JIS B 8654:2002の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.060 : 弁 > 23.060.40 : 圧力調整弁
JIS B 8654:2002の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0142:2011
- 油圧・空気圧システム及び機器―用語
- JISB9933:2000
- 油圧―作動油―固体微粒子に関する汚染度のコード表示
- JISB9933:2021
- 油圧―作動油―固体微粒子に関する汚染度のコード表示
- JISK2001:1993
- 工業用潤滑油―ISO粘度分類