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C 1736-1 : 2009
表A.3−図A.3の計器用変圧変流器のコントロールダイヤグラムの
相及び線式に対応する C
C
燿 V びV 算式
相及び線式 攀 攀
V1
単相3線式及び C2
C1
V1 V2 C1
燿 C2
燿 V2
二相3線式 2 2 2 2
V1
三相3線式
C1 C2
V1 V2 C1
燿 C2
燿 V2
cos φ =1 2 2 6 6
V1
三相3線式 攀 攀 2 燿
C1 C2 2 燿 V2
cos φ=0.5遅れ電 3 3
流
(正相順)
三相3線式 攀 攀 2 燿
C2 C1 2 燿
V2 V1
cos φ=0.5遅れ電流 3 3
(逆相順)
三相4線式 +
C1 +
C2 C3 V1+ +
V2 V3 C1+ +
C2 C3 +
V1 +
V2 V3
3 3 3 3
攀 攀 攀 変流器CT1,CT2,CT3の比誤差
変流器CT1,CT2,CT3の位相角
攀 攀 攀 計器用変圧器VT1,VT2,VT3の比誤差
計器用変圧器VT1,VT2,VT3の位相角
――――― [JIS C 1736-1 pdf 46] ―――――
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C 1736-1 : 2009
附属書B
(規定)
計器用変成器の使用負担の範囲の決め方
B.1 概要
計器用変成器の使用負担の範囲を決める場合には,その範囲内では電力量計と組み合わせる計器用変成
器の合成誤差の変化が電力量計の器差の2分の1以内に収まることを目標とし,変流器と計器用変圧器と
の両方が組み合わされている場合は,各々について,その2分の1ずつを許容することとし,この値は,
表B.1の規定による。
表B.1−電力量計の器差及び負担幅係数
電力量計の種類 電力量計の器差 負担幅係数攀
%
特別精密電力量計 ±0.5 0.05
精密電力量計 ±1.0 0.10
普通電力量計 ±2.0 0.20
特別精密電力量計(変流器だけと組み合わせる) ±0.5 0.10
精密電力量計(変流器だけと組み合わせる) ±1.0 0.20
普通電力量計(変流器だけと組み合わせる) ±2.0 0.40
使用負担の範囲は,計量法によって,負担VAと負担力率を範囲によって表示するように定められてい
る。
なお,使用負担の範囲は,上限値が定格負担を超えないことが望ましい。
変流器及び計器用変圧器の合成誤差の変化が表B.1の負担幅係数 攀 い値になるようにするための
使用負担の範囲の決め方は,計器用変成器の負担特性がほぼ直線的に変化する領域では次の方法による。
B.2 変流器の使用負担の範囲の決め方
a) ‰ 定格周波数及び定格電流における比誤差及び位相角を測定し,次の式によって求める。
2 2
= ( −
100 ) +.0[029 (1
50 −
100 ) ]
50
ここに, 定格負担における比誤差 (%),位相角(分)
定格負担の1/2における比誤差 (%),位相角(分)
b) 使用負担VAの範囲は,次の式によって求める。
1) 次の式によって求める。
Bn Δt 1 VA未満の端数は切り捨てる。ただし,
ΔB=
2 下の場合は1 VAとする。
ここに, Bn : 定格負担 (VA)
表B.1の値
2) 使用負担範囲の上限値 Bn=B+ VA)
使用負担範囲の下限値 Bd=B− VA)
ここに, B : 使用負担VA(申請者が指定したVA)で,1 VA単位の整数
――――― [JIS C 1736-1 pdf 47] ―――――
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C 1736-1 : 2009
3) 使用負担VAの範囲 BuBd (VA)
c) 使用負担力率の範囲は,次の式によって求める。
1) 曰‰ 次の式によって求める。
Bn Δ t
Δ = (小数点以下2けたの数値)(rad)
2Bu
曰
2) 使用負担力率の上限値 cos 痿 cos ( 曰 曰
曰
使用負担力率の下限値 cos cos (曰 曰
ここに, 替 使用負担力率角[申請者が指定した負担力率,(0.05
単位の小数点以下2けたの数値又は0.98)をラジア
ン(小数点以下2けたの数値)に換算した値。]
cos 曰 痿 cos 曰 0.05単位の小数点以下2けたの数値。ただし,0.98
以上1.00未満のときは0.98とする。
曰
3) 使用負担力率の範囲 cos 痿 曰
B.3 計器用変圧器の使用負担の範囲の決め方
二次導線の電圧降下による影響も考慮して次の方法による。
a) 変流器の場合と同じように,定格周波数及び定格電圧における比誤差並びに位相角を測定して ‰
める。
b) 算は,次の式によって求める。
Δt
ΔB= (VA)
2 k r
+ 2 100
Bn Vn
ここに, Bn : 定格負担 (VA)
表B.1の値
Vn : 定格二次電圧 (V)
r : 二次導線1線当たりの抵抗値 ( 圀
k : 単相計器用変圧器及び三相のV接続された計器用変圧器で帰
線を別にした場合は2
三相のV接続された計器用変圧器で帰線を共通にした場合
は3
三相のY接続された計器用変圧器の場合は1
c) 曰‰ 算は,次の式によって求める。
Δ t
Δ = (rad)
2 k r
Bu + 2 100
Bn Vn
ここに, Bu : 使用負担VAの上限の値
d) u,Bd,cos 曰 びcos 曰 算式及び数値の処理法は,変流器の場合と同じとする。
B.4 数値例
試 験 品 : 計器用変圧変流器 22 kV/110 V,2×100 VA,60 A/5 A,2×40 VA
検定対象 : 精密電力量計と組み合わせる計器用変圧変流器
使用負担 : 変流器 1 S−1 L,12 VA,力率0.80, 3 S−3 L 省略
計器用変圧器 P1−P2,20 VA,力率0.20, P2−P3 省略
――――― [JIS C 1736-1 pdf 48] ―――――
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C 1736-1 : 2009
計器用変圧器の二次導線 5.5 mm2×50 m×3本
a) 変流器の使用負担の範囲の計算
誤差試験の結果によって −0.01 %, +10.3分, +0.20 %, +7.9分を得
れば,
= (−.001−.020) 2 +.0[029 (1103.−9.7) ] 2 = .0139
% → 0.14 %
精密電力量計と組み合わせるので 攀 0.10 %
Bn t 40 .010
B= = = 143. VA → 14 VA
2 2 .014
∴Bu=B+ 12+14=26 VA
Bd=B− 12−14=−12 VA → 0 VA
Bn t 40 .010
= = = .055 rad
2Bu 2 26 .014
使用負担力率0.80から 0.64 rad
曰 曰 0.09 rad
曰 曰 1.19 rad
∴cos 痿 cos (曰 0.99 → 0.98
cos cos ( 曰 0.37 → 0.40
ただし,cos 田 算結果が0.98以上1.00未満のときは,0.98とする。
b) 計器用変圧器の使用負担の範囲の計算
誤差試験の結果から, 攀 −0.38 %, −0.8分, 攀 −0.09 %, +1.1分を得たとす
= (−0.38−.009) 2 +.0[029 (1−8.0+1.1) ]2 = .0290
% → 0.29 %
r = 3.33×10−3圀一 50 m=0.166 圀
0.10 %
.010
B= t
= = 100. VA → 10 VA
2 3r 2 .029 3 .017
+ 2 100 + 100
Bn Vn 100 110 2
Bu=B+ 20+10=30 VA
Bd=B− 20−10=10 VA
t 100.
= = = .033 rad
2 3r 30
Bu + 2 100
Bn Vn
使用負担力率0.20から 1.37 rad
1.04 rad
1.70 rad
∴cos cos (曰 曰 0.51 → 0.50
cos cos (曰 曰 −0.13 → 遅れ−0.10
――――― [JIS C 1736-1 pdf 49] ―――――
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C 1736-1 : 2009
附属書C
(参考)
熱的耐電流試験の温度上昇計算式に用いる電流密度及び始発温度
C.1 耐電流
変流器には,系統の事故などによって突発的な過電流が流れることがあるので,これに熱的及び機械的
に耐えることを検証するために設けた規定である。
a) 熱的耐電流 熱的耐電流は,過電流の全通電時間に発生する熱がすべて巻線の温度上昇のために消費
されるとして,巻線の電流密度から計算する方法を採用した。
なお,始発温度とは,定格耐電流に相当する電流が流れはじめる温度のことで,6.3で規定した温度
上昇を制限するものでなく,耐電流の大きいものは,実際上,温度上昇は小さいと考えてよい。
定格過電流強度とそれに対応する銅線の電流密度との関係は,表C.1に示す。巻線の電流密度は,
これより小さいことが必要である。
表C.1−定格過電流強度とそれに対応する銅線の電流密度との関係
定格過電流強度 電流密度
A/mm2
耐熱クラスA 耐熱クラスB
40 135 166
75 148 180
150 156 189
300 160 −
耐電流の保証時間は1秒と規定したが,60 kV以上の送電系統では,系統の保護上,変流器の事故時の
通電時間を1秒以上必要とする場合もある。また,配電系統では1秒でも長すぎ,0.25秒以下でよい場合
もある。
7.3.1 a) 2) に規定したS1=Sttの式は,t =0.255秒程度までほぼ成立するという報告もあり,必要と
する保証時間に対応する定格耐電流を設定することが理想であるが,反面,あまり種類が多いと不経済に
なることも考慮しなければならない。
熱的耐電流の始発温度は,表24に耐熱クラスAは4点,耐熱クラスBは3点を規定している。図C.1
に保証時間2秒,1秒及び0.5秒の場合の始発温度−過電流強度曲線を示す。
――――― [JIS C 1736-1 pdf 50] ―――――
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JIS C 1736-1:2009の国際規格 ICS 分類一覧
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