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C 2814-2-1 : 2009
表101−定格接続容量及び接続可能な導体(タイプ1)
定格接続容量 接続可能容量及びその理論的直径
メートル法
非可とう導体 可とう導体
単線 より線
mm2 mm2 φ mm d b) m mm2 d b) m
0.2 0.2 0.51 0.53 0.2 0.61
0.34 0.34 0.63 0.66 0.34 0.8
0.5 0.5 0.9 1.1 0.5 1.1
0.75 0.75 1.0 1.2 0.75 1.3
1.0 1.0 1.2 1.4 1.0 1.5
1.5 1.5 1.5 1.7 1.5 1.8
2.5 2.5 1.9 2.2 2.5 2.4 a)
4.0 4.0 2.4 2.7 4.0 3.0 a)
6.0 6.0 2.9 3.3 4.0 3.0 a)
10.0 10.0 3.7 4.2 6.0 3.9
16.0 16.0 4.6 5.3 10.0 5.1
25.0 25.0 − 6.6 16.0 6.3
35.0 35.0 − 7.9 25.0 7.8
注記1 非可とう及び可とう導体の最大直径はJIS C 3664の表C.1及びIEC 60344による。
注記2 AWGとの対応を表DD.2に示す。
注a) (対応国際規格の注を削除した。)
b) は,最大外径を表す。
表101A−定格接続容量及び接続可能な導体早見表(タイプ1)
定格接続容量 接続可能容量 mm2
非可とう導体 非可とう/可とう 可とう導体専用
mm2 兼用端子の可とう導体
表示 r/表示なし 表示なし 表示 f
0.2 0.2 0.2 0.2
0.34 0.2, 0.34 0.2, 0.34 0.2, 0.34
0.5 0.2, 0.34, 0.5 0.2, 0.34, 0.5 0.2, 0.34, 0.5
0.75 0.34, 0.5, 0.75 0.34, 0.5, 0.75 0.34, 0.5, 0.75
1.0 0.5, 0.75, 1.0 0.5, 0.75, 1.0 0.5, 0.75, 1.0
1.5 0.75, 1.0, 1.5 0.75, 1.0, 1.5 0.75, 1.0, 1.5
2.5 1.0, 1.5, 2.5 1.0, 1.5, 2.5 1.0, 1.5, 2.5
4.0 1.5, 2.5, 4.0 1.5, 2.5, 4.0 1.5, 2.5, 4.0
6.0 2.5, 4.0, 6.0 2.5, 4.0 2.5, 4.0, 6.0
10.0 4.0, 6.0, 10.0 4.0, 6.0 4.0, 6.0, 10.0
16.0 6.0, 10.0, 16.0 4.0, 6.0, 10.0 6.0, 10.0, 16.0
25.0 10.0, 16.0, 25.0 6.0, 10.0, 16.0 10.0, 16.0, 25.0
35.0 16.0, 25.0, 35.0 10.0, 16.0, 25.0 −
10.103 製造業者によって他に規定されていない限り,端子は,それらの定格接続容量に応対する表101
の接続できる導体の縦の欄に示す非可とう導体及び可とう導体を挿入できなければならない。この場合に
は,表示は必要ない。端子が1種類だけの導体(例えば,非可とう又は可とう)だけしか挿入できない場
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合には,これは,接続目的のために,文字“r”,“f”若しくは説明によって製品上に明確に表示するか,
又は最小包装上若しくは技術情報及びカタログ内に明示しなければならない。
注記1 上記の“説明による表示”には,“非可とう導体用”,“可とう導体用”などが含まれる。
10.10110.103の規定への適否は,目視検査及び次の試験によって判定する。
試験は,10.102に従った銅導体で端子に行うか,又は最小直径及び最大直径の導体を代わりに各締付金
具に入れてもよい。
ねじ及びナットは,適切なドライバ又はスパナによって5回締め付け,緩める。締め付けるときに加え
るトルクは,表102の該当する縦の欄に示すトルク又は製造業者が明言したトルクのうち,いずれか高い
方のトルクとする。
ねじ又はナットを緩めるごとに,新しい導体端末を使用する。
表102−ねじ山の呼び径に対応する締付トルク
ねじ山の呼び径 トルクNm
I II III IV V
mm
超え 以下
− 1.6 0.05 − 0.1 0.1 −
1.6 2.0 0.1 − 0.2 0.2 −
2.0 2.8 0.2 − 0.4 0.4 −
2.8 3.0 0.25 − 0.5 0.5 −
3.0 3.2 0.3 − 0.6 0.6 −
3.2 3.6 0.4 − 0.8 0.8 −
3.6 4.1 0.7 1.2 1.2 1.2 1.2
4.1 4.7 0.8 1.2 1.8 1.8 1.8
4.7 5.3 0.8 1.4 2.0 2.0 2.0
5.3 6.0 1.2 1.8 2.5 3.0 3.0
6.0 8.0 2.5 2.5 3.5 6.0 4.0
8.0 10.0 − 3.5 4.0 10.0 6.0
10.0 12.0 − 4.0 − − 8.0
12.0 15.0 − 5.0 − − 10.0
列Iは,締め付けるとき,ねじが穴から突き出ない場合には,頭なしねじに適用し,また,ねじの直
径よりも幅の広い刃をもつドライバによって締め付けできないその他のねじに適用する。
列IIは,ドライバによって締め付けるマントル端子のナットに適用する。
列IIIは,ドライバによって締め付ける端子のその他のねじに適用する。
列IVは,ドライバ以外の手段によって締め付けるねじ及びナットに適用する。ただし,マントル端子
のナットは除く。
列Vは,ドライバ以外の手段によって締め付けるマントル端子のナットに適用する。
ねじがすりわり付き六角頭をもち,列IIIと列IVとの値が異なる場合には,試験を2回行う。最初の試験
は,3個1セットのサンプルの中の1セットに列IVに示すトルクを六角頭に加え,次にドライバによって
列IIIに示すトルクを3個1セットのその他のセットに加える。列IIIと列IVとの値が同じである場合には,
ドライバによる試験だけを行う。
導体を締め付けるねじ及びナットは,ISOメートルねじ山,又はピッチ及び機械的強度がメートルねじ
山と同等のねじ山をもたなければならない。
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注記2 暫定的に,SI,BA及びユニファイ(UN)ねじ山はピッチ及び機械的強度がメートルねじ山
と同等であるとみなす。
試験中に端子は,例えば,ねじの破損又は頭のすりわり,ねじ山,ワッシャ若しくはあぶみ金の損傷の
ような,その後の使用を損なう損傷があってはならない。
マントル端子に対しては,規定された呼び径が,すりわり付きスタッドの呼び径でなければならない。
テストドライバの刃の形状は,試験するねじの頭に適したものでなければならない。ねじ及びナットは,
一つの円滑で連続したトルクで締め付ける。
10.104 製造業者が指定する数,断面積及び種類(可とう及び/又は非可とう)の新しい導体を接続した3
個の新しい締付金具を,図105に示す装置に取り付ける。
次のそれぞれについて,新しいサンプルを用いて,試験を行う。
a) 最小断面積の導体の最小数
b) 最大断面積の導体の最小数
該当する場合は,
c) 最小断面積の導体の最大数
d) 最大断面積の導体の最大数
e) 締付金具に同時に接続する最小及び最大断面積の導体の最大数
注記1 c),d)及びe)に規定する導体の断面積は,a)及びb)で規定する断面積と異なっていてもよい。
注記2 締付金具を機器内に組み込む場合,試験のために完全な機器を提供する必要はない。
試験導体の長さは,表103で規定する高さHよりも75 mm長くなければならない。
次に,試験導体を締付金具に接続し,締付ねじを10.103に従ったトルクで締め付ける。
導体の端末を,表103に示す,固定具の下側で高さHの位置に設けた円板内にある適切なサイズのブッ
シングに貫通させる。ブッシングは,その中心線が締付金具の中心と同心で75 mmの円を描くように水平
に面配置する。次に,水平面において円板を毎分10±2回転の速度で回転させる。
締付金具の口とブッシング上面との間の垂直距離は,表103に示す高さの15 mm以内でなければならな
い。ブッシングは,絶縁導体の拘束,もつれ又はねじれを防止するために滑りやすくしてもよい。表103
に示す質量のおもりを導体の端につり下げる。
試験時間は,15分間とする。
試験中,導体は,締付金具からの抜け落ち,締付金具の近くでの破損,及びその後の使用に適さないほ
どの損傷があってはならない。
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表103−おもり,高さ及び導体の断面積間の関係
導体断面積 導体直径 ブッシングの穴の径a) 高さb) 導体に対するおもり
mm2 φ mm mm H kg
0.2 6.4 260 0.2
0.34 6.4 260 0.2
0.5 6.5 260 0.3
0.75 6.5 260 0.4
1.0 6.5 260 0.4
1.25 6.5 260 0.4
1.5 6.5 260 0.4
2.0 1.6 9.5 280 0.7
2.5 9.5 280 0.7
3.5 2.0 9.5 280 0.9
4.0 9.5 280 0.9
5.5 2.6 9.5 280 1.4
6.0 9.5 280 1.4
8.0 9.5 280 2.0
10.0 9.5 280 2.0
14.0 13.0 300 2.9
16.0 13.0 300 2.9
22.0 13.0 300 4.5
25.0 13.0 300 4.5
35.0 14.5 300 6.8
注記1 mm2とAWGとの関係を附属書DDに示す。
注記2 (対応国際規格のこの注記を削除した。)
注a) ブッシングの穴の径が,束ねない状態の導体を収容するのに十分な大きさでない場合,次の大き
さの穴サイズをもつブッシングを用いてもよい。
b) 高さの許容差は,H±15 mmである。
10.105 10.104の試験後,表104に示す引張力を10.104に従って試験した各導体に加える。締付ねじ又は
ナットはこの試験のために締め直すことをしない。力は,一つの円滑な連続した動作で1分間導体の軸方
向に加える。試験中に導体が端子から外れてはならない。
表104−引張力と断面積との関係
断面積 引張力 断面積 引張力 断面積 引張力
mm2 N mm2 N mm2 N
0.2 以下 10 1.0 を超え 1.5 以下 40 6 を超え 10 以下 90
0.2 を超え 0.34 以下 15 1.5 を超え 2.5 以下 50 10 を超え 16 以下 100
0.34 を超え 0.5 以下 20 2.5 を超え 4 以下 60 16 を超え 25 以下 135
0.5 を超え 0.75 以下 30 4 を超え 6 以下 80 25 を超え 35 以下 190
0.75 を超え 1.0 以下 35 − − − −
注記1 mm2とAWGとの関係を附属書DDに示す。
注記2 (対応国際規格のこの注記を削除した。)
注記3 φ1.6は2 mm2,φ2は3.5 mm2,φ2.6は5.5 mm2,φ3.2は8 mm2に相当する。
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11 構造
構造は,JIS C 2814-1の箇条11によるほか,次による。ただし,11.2はこの規格による。
11.2 締付金具は,金属面の間に導体を確実に締め付ける設計及び構造でなければならない。
適否は,目視検査並びに10.104及び10.105によって判定する。
11.101 接地端子用と識別されるねじ又はナットは,偶然に緩まないように,適切に固定しなければなら
ず,工具を使用しないでねじ又はナットを緩めることができてはならない。一般に,図101図104に示
す締付金具は,この規格の試験に合格するならば,この要求事項を満足する。
注記 最終製品が振動又は温度サイクルを受けるならば,弾性部品(例えば,圧力板)を組み込むこ
とが必要かもしれない。
11.102 導体を締め付けるナット付きねじは,端子を所定の位置に保持したり端子を回転しないようにす
ることができてもよいが,その他の部品を固定するために用いてはならない。
適否は,目視検査によって判定する。
ねじは,亜鉛又はアルミニウムのような柔らかい又はクリープするような金属製であってはならない。
注記 アルミニウム合金端子の中でのアルミニウム合金ねじの使用は,IEC 61545に従った追加試験
が必要になる。
11.103 端子は,より線の非可とう導体又は可とう導体が外れないように設計し,組み立てなければなら
ない。
適否は,10.101Aの試験によって判定する。
11.104 端子は,10.102に規定する最大の導体を挿入できるように設計し,組み立てなければならない。
適否は,次の試験によって判定する。
最大の導体の挿入は,附属書AAによる試験か,又は絶縁を取り除き,導体の端末を再成形した非可と
うより線又は可とう導体の,最大の導体を挿入することによって判定する。
絶縁をはがした導体端末は,過度の力を加えずに,締付金具の開口部の奥まで完全に入らなければなら
ない。
12 耐劣化性,耐湿性及び固形物の侵入又は水の有害な浸入に対する耐久性
耐劣化性,耐湿性及び固形物の侵入又は水の有害な浸入に対する耐久性は,JIS C 2814-1の箇条12によ
る。
13 絶縁抵抗及び耐電圧
絶縁抵抗及び耐電圧は,JIS C 2814-1の箇条13による。
14 機械的強度
機械的強度は,JIS C 2814-1の箇条14による。
15 温度上昇
温度上昇は,JIS C 2814-1の箇条15によるほか,次による。
15.1 JIS C 2814-1の15.1によるほか,次による。
試験は新しい導体を付けた新しいサンプルのセットで行う。
15.215.4 JIS C 2814-1の15.215.4によるほか,次による。
――――― [JIS C 2814-2-1 pdf 10] ―――――
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- IEC 60998-2-1:2002(MOD)
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