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C 4034-5 : 1999 (IEC 60034-5 : 1991)
第1数字記号が1と2,かつ,第2数字記号1,2,3,4の場合は,目視検査だけでよい。ただし,疑わ
しい場合は試験を行う。
7.1 適切な間隔 この規格に示す次の試験要領において,適切な間隔とは次のような意味をもつ。
7.1.1 定格電圧がAC1 000V又はDC1 500Vを超えない回転機 試験用具(鋼球,試験指,鋼線など)が,
軸などの平滑な部分を除く回転部や導電部に触れてはならない。
7.1.2 定格電圧がAC1 000V又はDC1 500Vを超える回転機 試験用具を最も厳しい場所にセットしたと
き,耐電圧試験(JIS C 4034-1参照)に耐えなければならない。ただし,十分な間隔があって,この試験
を満足することが明らかな場合は,試験を省略することができる。
8. 第1数字記号に関する試験 第1数字記号に関する試験とその合格条件は,表3による。
表3 第1数字記号に関する試験及び合格条件
第1 試験及び合格条件
数字記号
0 試験せず
1 鋼球試験
.0005
mm径の鋼球を50N±10%の力で押し付けて試験を行う。鋼球がいかなる開口部も通り抜けず,
外被の開口部に,50
機内の導電部や回転部分との間に適切な間隔を保っていなければならない。
2 a) 試験指試験
図10に示す金属製の試験指を用いて試験を行う。この試験指の両関節部は,各々指の軸に関して同一方向に90°曲
げることができる。
試験指は10N以下の力で外被のあらゆる開口部に押し付け,中に入った場合はあらゆる方向に動かしてみる。
試験指と外被内の導電部分又は回転部分との間に,滑らかな回転部分を除いて適切な間隔を保っていなければならな
い。
内部の可動部分は,もし可能ならゆっくりと回転して試験を行う。
低圧機の試験においては,試験指と機内の導電部分の間に,低電圧源(40V以上の)と適切な電球を直列に接続する。
導電部分がワニス,ペイントだけで覆われているか又は酸化皮膜若しくは類似の処置で保護されている場合は,この
保護膜に金属はくをかぶせ導電部分と接続する。
電球が点灯してはならない。
高圧機においては,適切な間隔は耐電圧試験又は7.1.2.に従って距離を測定して確認する。
b) 鋼球試験
.0005
mm径の鋼球を30N±10%の力で押し付けて試験を行う。
外被の開口部に,12.0
鋼球がいかなる開口部も通り抜けず,機械内の導電部分や回転部分との適切な間隔を保っていなければならない。
3 鋼線試験
.0005
2.5 mm径のまっすぐな鋼線又は丸棒を,3N±10%の力で押し付けて試験を行う。
鋼線又は丸棒の端部はまくれがなく,長さ方向に対して直角でなければならない。
鋼線又は丸棒が機内に入ってはならない。
4 鋼線試験
.0005
1 mm径のまっすぐな鋼線を,1N±10%の力で押し付けて試験を行う。
鋼線の端部はまくれがなく,長さ方向に対して直角でなければならない。
鋼線が機内に入ってはならない。
――――― [JIS C 4034-5 pdf 6] ―――――
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C 4034-5 : 1999 (IEC 60034-5 : 1991)
第1 試験及び合格条件
数字記号
5 a) ダスト試験
図2に示した基本的な原理図による装置を用いて試験を行う。タルク粉は,試験容器内に浮遊状態に保たれている。
タルク粉は,50
を用いた線間隔75 湫 形メッシュのふるいを通るものとする。その量は試験室の容積
1m3につき2kgとする。タルク粉は20回を超えて試験に使用してはならない。
被試験機内の圧力を真空ポンプによって,次の条件のもとで周囲圧力より低く保つ。
もし外被に水抜穴があり,その穴が通常の運転時に開かれている場合は,試験のために特別に準備した穴に,吸気パ
イプを接続する(4.4参照)。
この試験は,少なくとも機内空気容積の80倍の空気を,適切な減圧によって,1時間当たり60倍を超えない割合で排
出して行う。このとき,図2に示すマノメータの値は,いかなる場合も2kPa [{20mbar}] を超えてはならない。
もし,機内圧力を1時間当たり機内容積の4060倍の割合で排出するときは2時間以上,また,最大減圧が2kPa
[{20mbar}] であっても,排出速度が40倍未満のときは排出量が機内容積の80倍に達するまで,又は8時間の試験を行
う。
試験容器内で被試験全体を試験することか困難な場合は,次のいずれかの試験を行う。
− 本体と独立して密閉してある部分(端子箱,スリップリング室など)の試験。
− 端子,スリップリングなど,運転時,傷つきやすい部品を正規に取り付けた状態で,開閉扉,通気
用開口部,接合部,軸シールなどの回転機の主要部分を対象とする試験。
− 実機と同一設計内容の小形機で試験。
− 製造業者と注文者間の協議で決められた条件で試験を行う。
上記第2,第3において,試験中に排出する空気の容積は,実機に対して規定した量と同じである。じんあいが通常の
種類(例えば,非導電性,非燃焼性,非爆発性又は非化学的腐食性)の場合,タルク粉は正常な運転ができないほど
の量及び場所にたい積してはならない。
b) 鋼線試験
水抜穴がある場合,第1数字記号が4の場合と同一の方法で,すなわち1mm径の鋼線を用いて試験を行う(4.4参照)。
9. 第2数字記号に関する試験
9.1 試験条件 第2数字記号に関する試験条件は,表4による。
試験に使用する水は,清水とする。
機内の水分による結露を水の浸入と誤ってはならない。
機械の表面積の計算誤差は,10%以内とする。
運転中に試験を行う場合は,十分な安全策を施さなければならない。
表4 第2数字記号に関する試験
第2 試験条件
数字記号
0 試験せず
1 この試験は,図3に示す装置て行う。散水量は散水具の全域にわたって一様でなければならない。また,毎分3mm
ないし5mmの割合で降水量を生じるものでなければならない。
被試験機は,散水具の直下で正常の使用位置に設置し,散水具の底面はその被試験機の底面よりも大きくする。
試験中の外被の支えは,外被の底面よりも小さくする。ただし,壁取付形又は天井取付形機器の場合は,壁又は天井
に接触する機器の面と同一の寸法の木製板の上に正常の使用状態に取り付ける。
試験時間は,10分とする。
2 散水装置は,第2数字記号1に規定したものと同一とし,散水量も同じように調整する。
被試験機は,前後左右に15°傾けた位置で,それぞれ2.5分間試験を行う。
全試験時間は,10分とする。
3 散水管の半径が1.0mを超えない図4に示す装置を用いる。
この条件が満たされないときは,図5に示す手持ち式の注水具を使用するものとする。
a) 図4に示す試験装置を用いる場合の試験条件
水量 : 0.07l/min±5%(散水口1か所当たり)
方法 : 散水管は中心から左右両側に60°の円弧角にわたって多数の散水口を配置し,垂直に固定する。被試
――――― [JIS C 4034-5 pdf 7] ―――――
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C 4034-5 : 1999 (IEC 60034-5 : 1991)
第2 試験条件
数字記号
験機は,ターンテーブル上に据え付けて,半円状の散水管のほぼ中央に置き,適当な速さで回転させ
て,外被構造全体がぬれるようにする。
試験時間は,10分以上とする。
b) 図5の試験装置を用いる場合の試験条件
この試験装置には,図のような可動遮へい板を設置しなければならない。また,水圧は80100kPa [{0.81.0bar}]
とする。
試験時間は,据付部の面積を除いた被試験機の表面積1m2当たり1分,最小5分とする。
4 第2数字記号3と同一の条件に従って試験装置を決定する。
a) 図4の装置を用いる場合
散水管は,半円の180°範囲にわたって散水口を配置したものとする。
試験時間,ターンテーブルの回転,水圧は,いずれも第2数字記号3と同一である。
被試験機の取付台は,散水を防げないように格子状とし,外被に対して散水管を毎秒60°の速度で両方向に可
動範囲いっぱいに振って,すべての方向から水を吹き付ける。
b) 図5の装置を用いる場合
可動遮へい板を散水口から取り外し,被試験機にあらゆる方向から水を吹き付ける。
被試験機単位面積当たりの散水量と時間は,第2数字記号3と同一とする。
5 図5に示す標準試験ノズルを用いて,被試験機に対してあらゆる方向から注水する。このとき考慮すべき条件は,次
のとおりである。
ノズル内径 : 6.3mm
注 水 量 : 12.5l/min±5%
ノズル口での水圧 : 約30kPa [{0.3bar}] (備考1.参照)
被試験機の表面積1m2当たりの試験時間 : 1分
(ただし,最小試験時間は3分とする。)
ノズルから被試験機表面までの距離 : 約3m(備考2.参照)
(上方に向けて注水するときは,この距離を縮めることができる。)
6 図6に示す標準試験ノズルを用いて,被試験機に対してあらゆる方向から注水する。このとき考慮すべき条件は,次
のとおりとする。
ノズル内径 : 12.5mm
注 水 量 : 100l/min±5%
ノズル口での水圧 : 約100kPa [{1bar}] (備考1.参照)
被試験機の表面積1m2当たりの試験時間 : 1分
(ただし,最小試験時間は3分とする。)
ノズルから被試験機表面までの距離 : 約3m(備考2.参照)
7 被試験機全体を次の条件に従って水中に浸す。
被試験機の最上部の水深 : 150mm以上
被試験機の最低部の水深 : 1m以上
試験時間 : 30分以上
水温と被試験機の温度との差 : 5K以下
この試験は,製造業者と注文者の協議によって次のものに替えることができる。
被試験機内の気圧を約10kPa [{0.1bar}] にし,試験中に機内の空気が外に漏れなければ合格とする。試験時間は1分と
する。空気の漏れは,浸せきさせるか,石けん水を用いて確かめることができる。
8 この試験条件は,当事者間の協議によるが,第2数字記号7に記載した内容より緩やかであってはならない。
備考1. 水圧の測定は,ノズルからの噴水が自然にあがる次の高さに置き換えてもよい。
圧力 高さ
30kPa [{0.3bar}] 2.5m
100kPa [{1.0bar}] 8m
2. 第2数字記号5と6の試験の場合,被試験機とノズルとの距離は,実用上の理由から3mと
したが,方向によってこの距離は縮めてもよい。
――――― [JIS C 4034-5 pdf 8] ―――――
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C 4034-5 : 1999 (IEC 60034-5 : 1991)
9.2 合格条件 表4に基づいて試験を行った後,被試験機内への水の浸入について検査し,次の確認と
試験を行わなければならない。
9.2.1 機内に入った水によって運転に支障があってはならない。また,耐湿設計をしていない巻線や導電
部をぬらしたり,たまった水がこれらに届いてはならない。ただし,回転機内部のファンの羽根はぬれて
もよく,内部に入った水が排水できるようになっていれば,軸に沿って水が漏れて入ってもよい。
9.2.2
a) 停止中に試験を行った場合は,定格電圧で15分間無負荷運転を行った後,耐電圧試験を行わなければ
ならない。
試験電圧は新しい機器の試験電圧の50%とする(ただし,定格電圧の125%以上とする。)。
b) 運転中に試験を行った場合は,9.2.2 a)に従って耐電圧試験だけを行う。
c) これらの検査・試験に不適合が認められなければ,第2数字記号に関する試験に合格とみなす。
10. 屋外形回転機に関する要求事項及び試験 屋外形回転機は,雨・雪・空気中の異物などの導電部への
侵入を少なくするように設計しなければならない。
屋外形回転機の記号Wは,開放通路冷却式の回転機(冷却の方式がIC0XIC3Xのもの)についてだけ
使用し,全閉形など,構造上屋外形と同等の性能をもつその他の対策については,記号Wによる指定は行
わない。
屋外形回転機の通風路は,次のように構成する。
a) 入口側及び出口側の通風路から,高速の空気又は異物が回転機の導電部に直接入らないようにしなけ
ればならない。
b) 入口側風道は,邪魔板か分割式ハウジングによって,少なくとも3回は通風方向が90°以上急変する
ような構造でなければならない。
c) 入口側風道は,異物を落とすために風速が3m/sを超えない領域を備えなければならない。着脱式又は
清掃容易なフィルタなど,異物除去のための装置を代わりに備えてもよい。
接触,異物の侵入,水の浸入などに対する回転機の保護は,指定された保護の程度に従う。
端子箱の設計は,少なくともIP54の外被の程度に従うものでなければならない。
氷結,蒸気,腐食などに対する保護が必要な場合は,製造業者と注文者の協議による(例えば,結露防
止用ヒータを用いるなど)。
屋外形Wの確認方法は,図面審査でよい。
――――― [JIS C 4034-5 pdf 9] ―――――
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C 4034-5 : 1999 (IEC 60034-5 : 1991)
図1 標準試験指
――――― [JIS C 4034-5 pdf 10] ―――――
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JIS C 4034-5:1999の引用国際規格 ISO 一覧
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