JIS C 6102-2:2019 ＡＭ／ＦＭ放送受信機試験方法―第２部：ＡＭ放送受信機

                                                   C 6102-2 : 2019 (IEC 60315-3 : 1989,Amd.1 : 1999)

pdf 目 次

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•  序文・・・・[1]
•  第1章 全般・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  1A 引用規格・・・・[1]
•  2 測定条件・・・・[2]
•  2.1 標準測定条件・・・・[2]
•  2.2 同調及び自動周波数制御・・・・[3]
•  2.3 注意事項・・・・[3]
•  第2章 感度及び内部雑音・・・・[3]
•  3 入力対出力特性・・・・[3]
•  3.1 一般・・・・[3]
•  3.2 測定方法・・・・[3]
•  3.3 結果の表示・・・・[4]
•  3.4 入力対出力及び入力対雑音出力特性に関連する特性・・・・[4]
•  第3章 選択度及び妨害排除能力・・・・[5]
•  4 用語の説明・・・・[5]
•  4.1 選択度・・・・[5]
•  4.2 妨害排除能力・・・・[6]
•  4.3 1信号法・・・・[6]
•  4.4 2信号法・・・・[6]
•  4.5 可聴周波(a.f.)信号対妨害比・・・・[6]
•  4.6 可聴周波(a.f.)保護比・・・・[6]
•  4.7 無線周波(r.f.)希望信号対不要信号比・・・・[6]
•  4.8 無線周波(r.f.)保護比・・・・[6]
•  4.9 感度抑圧(ブロッキング)・・・・[6]
•  4.10 混変調・・・・[7]
•  4.11 相互変調・・・・[7]
•  4.12 隣接チャネル選択度・・・・[7]
•  4.13 イメージ除去比・・・・[7]
•  4.14 中間周波除去比・・・・[7]
•  4.15 スプリアスレスポンス除去比・・・・[7]
•  4.16 通過帯域又はX dB帯域幅・・・・[7]
•  4.17 減衰傾斜・・・・[8]
•  5 1信号選択度・・・・[8]
•  5.1 一般・・・・[8]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS C 6102-2 pdf 1] ―――――

C 6102-2 : 2019 (IEC 60315-3 : 1989,Amd.1 : 1999)

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•  5.2 測定方法・・・・[8]
•  5.3 結果の表示・・・・[8]
•  6 正弦波変調された不要信号を使用したときの2信号選択度・・・・[8]
•  6.1 一般・・・・[8]
•  6.2 測定方法・・・・[8]
•  6.3 結果の表示・・・・[9]
•  7 雑音変調を使用した2信号選択度・・・・[9]
•  7.1 一般・・・・[9]
•  7.2 出力の測定・・・・[9]
•  7.3 信号発生器を変調する雑音信号・・・・[9]
•  7.4 測定の配置・・・・[10]
•  7.5 信号発生器の変調の深さ・・・・[10]
•  7.6 信号源間の周波数間隔・・・・[10]
•  7.7 可聴周波信号対妨害比・・・・[10]
•  7.8 測定・・・・[10]
•  7.9 結果の表示・・・・[11]
•  7.10 信号発生器の非直線ひずみの影響・・・・[11]
•  7.11 精度・・・・[11]
•  8 感度抑圧(ブロッキング)(箇条4参照)・・・・[11]
•  8.1 測定方法・・・・[11]
•  8.2 結果の表示・・・・[11]
•  9 相互変調(箇条4参照)・・・・[11]
•  9.1 一般・・・・[11]
•  9.2 測定方法・・・・[12]
•  9.3 結果の表示・・・・[13]
•  9.4 注意事項・・・・[13]
•  10 アンテナから入る不要信号の除去・・・・[13]
•  10.1 一般・・・・[13]
•  10.2 1信号測定法・・・・[14]
•  10.3 結果の表示・・・・[14]
•  10.4 2信号測定法・・・・[14]
•  10.5 結果の表示・・・・[14]
•  11 総合可聴周波数レスポンス・・・・[15]
•  11.1 一般・・・・[15]
•  11.2 測定方法・・・・[15]
•  11.3 結果の表示・・・・[15]
•  12 通過帯域及び減衰傾斜(4.16及び4.17参照)・・・・[15]
•  12.1 一般・・・・[15]
•  12.2 変調周波数及び変調率・・・・[15]

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――――― [JIS C 6102-2 pdf 2] ―――――

                                               C 6102-2 : 2019 (IEC 60315-3 : 1989,Amd.1 : 1999)

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•  12.3 測定方法・・・・[15]
•  12.4 結果の表示・・・・[16]
•  13 選択度調節・・・・[16]
•  14 妨害排除能力・・・・[16]
•  第4章 内部信号源による妨害・・・・[16]
•  15 1信号ビート音・・・・[16]
•  15.1 一般・・・・[16]
•  15.2 測定方法・・・・[17]
•  15.3 結果の表示・・・・[17]
•  16 音響的効果・・・・[17]
•  17 不要発振・・・・[18]
•  18 電源周波数及びその高調波での妨害(ハム)・・・・[18]
•  18.1 一般・・・・[18]
•  18.2 測定方法・・・・[18]
•  18.3 結果の表示・・・・[18]
•  第5章 ひずみ・・・・[18]
•  19 一般・・・・[18]
•  20 総合高調波ひずみ,ひずみ制限可聴周波出力及びひずみ制限入力レベル・・・・[19]
•  20.1 測定方法・・・・[19]
•  20.2 結果の表示・・・・[19]
•  21 同調の不正確さによるひずみ・・・・[19]
•  21.1 測定方法・・・・[19]
•  第6章 その他・・・・[20]
•  22 同調及び自動周波数制御特性・・・・[20]
•  22.1 一般・・・・[20]
•  22.2 測定方法・・・・[20]
•  22.3 結果の表示・・・・[20]

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――――― [JIS C 6102-2 pdf 3] ―――――

C 6102-2 : 2019 (IEC 60315-3 : 1989,Amd.1 : 1999)

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まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人電子
情報技術産業協会(JEITA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業
規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業
規格である。これによって,JIS C 6102-2:1998は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  JIS C 6102の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS C 6102-1 第1部 : 一般的事項及び可聴周波測定を含む試験
    JIS C 6102-2 第2部 : AM放送受信機
    JIS C 6102-3 第3部 : FM放送受信機

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           C 6102-2 : 2019
                                                          (IEC 60315-3 : 1989,Amd.1 : 1999)

AM/FM放送受信機試験方法−第2部 : AM放送受信機

Methods of measurement on receivers for AM and FM sound-broadcasting emissions Part 2: Receivers for AM sound broadcasting emissions

序文

  この規格は,1989年に第2版として発行されたIEC 60315-3及びAmendment 1(1999)を基に,技術的
内容を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。ただし,追補(amendment)については,編集し,
一体とした。
  なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項である。
                                          第1章 全般

1 適用範囲

  この規格は,AM音声放送を受信する無線受信機の試験方法について規定する。この規格では,主とし
て受信機のアンテナ入力端子に加えられる無線周波信号又は磁気アンテナに誘起する無線周波信号を使用
する試験方法を規定している。
  この規格は,JIS C 6102-1と併せて使用されることを前提としている。
  妨害排除能力については,CISPR規格との相互参照の説明以外は対象としない。受信機からの放射につ
いてはCISPR 32による。
    注記1 音量調節器を備えていない受信機又は音声電力出力段のない受信機(チューナ)も含む。
    注記2 単側帯波及び独立側帯波送信方式用受信機は含んでいない。また,ステレオ送信方式用受信
            機もエンコーダシステムに関する特性は含んでいない。
    注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
                                                                                           Part
            IEC 60315-3:1989,Methods of measurement on radio receivers for various classes of emission
                3: Receivers for amplitude-modulated sound-broadcasting emissions及びAmendment 1:1999
                (IDT)
              なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”
            ことを示す。

1A 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

――――― [JIS C 6102-2 pdf 5] ―――――

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