JIS C 6870-1-21:2018 光ファイバケーブル―第１－２１部：光ファイバケーブル特性試験方法―機械特性試験方法 | ページ 3

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                   図2−可動装置と引留リールとを使用した引張特性試験装置の例

5 E2 : 摩耗

5.1 目的

  この試験の目的は,光ファイバケーブルのシース(方法E2A)又はシースのマーキング(方法E2B)の
耐摩耗性を判断することである。

5.2 サンプル

  サンプルは規定された試験を実施するのに十分な長さをもつものとする。典型的な長さは750 mmであ
る。

5.3 方法E2A : 光ファイバケーブルのシースの耐摩耗性

5.3.1  装置
  摩耗試験装置は,ケーブルの表面を軸方向に平行な両方向に振動数55±5サイクル/分,40±1 mmの
長さにわたってこするように設計された装置で構成する。1サイクルは摩擦部の両方向への動き1回から
なる。
  摩擦部は,直径1 mm又は個別仕様書に規定された直径をもつ鋼製の針とする。
  典型的な装置を図3に示す。
5.3.2  手順
a) 特に指定のない限り,試験場所の状態は,JIS C 60068-1の4.3による。
b) ケーブルサンプルをケーブル引留装置によって支持板にしっかり取り付ける。摩擦部は,ケーブルに

――――― [JIS C 6870-1-21 pdf 11] ―――――

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    衝撃を与えないようにしながら,4 Nの力をかけるものとする。c)のように後でサンプルを移動させる
    ことができるように初期の位置を設定する。
c) 試験のたびにサンプルの摩擦箇所を100 mmずつ前方に移動させ,かつ,同一方向に90度ずつ回転さ
    せて,各サンプルについて試験を4回行う。
5.3.3  要求事項
  個別仕様書に規定されたサイクル数を実施した後,シースにせん孔がなく,光ファイバの断線があって
はならない。
5.3.4  規定する詳細事項
  個別仕様書には,次の事項を規定する。
a) サイクル数
b) 5.3.2での規定値と異なる場合の荷重
c) 5.3.1での規定値と異なる場合の針の直径

5.4 方法E2B : 光ファイバケーブルのマーキングの耐摩耗性

5.4.1  装置
5.4.1.1  方法1
  方法E2Aの規定のとおりとする。
5.4.1.2  方法2
  装置は,方法E2A及び方法E2Bの手順1から,針をフェルトに置き換えたものである。装置における
変更点は,次のとおりである。
a) ウールのフェルトに力を加えるための試験装置。典型的な例を図4に示す。
b) 白色のウールのフェルト。
    注記 一般的なフェルトは,ウール又は他の繊維,通常は汎用的なレイヨンの混合物である。100 %
          30 %ウール,又は関連仕様書で規定される混合物が,この方法の目的に合う。
c) サンプルに力を加えるためのおもり。
d) 6サイクル/分12サイクル/分の周波数で100 mmの長さの往復運動ができる装置
5.4.2  手順
5.4.2.1  一般
  特に指定のない限り,試験場所の状態は,JIS C 60068-1の4.3による。
5.4.2.2  方法1
  方法E2Aの規定のとおりとするが,4回の全ての試験は,ケーブルマーキング上で実施しなければなら
ない。
5.4.2.3  方法2
  マーキングを含むケーブルのサンプルをウールフェルトの二つの部分の間,又はウールフェルトと支持
台の表面との間に置く。いずれの場合もウールフェルトは,ケーブルのマーキング部を摩擦させる。ウー
ルフェルトは水を十分にしみ込ませる。5 N(又は個別仕様書に規定する)の力(F)を,長さ100 mmに
わたって前後に移動するサンプル上のマーキングに加える。
5.4.3  要求事項
  個別仕様書に規定されたサイクル数の試験を完了した後,マーキングが判読できなければならない。
5.4.4  規定する詳細事項
  個別仕様書には,次の事項を規定する。

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a) サイクル数
b) 使用した方法
c) 荷重(5.4.2の規定と異なる場合)
d) ウールフェルトの幅(サンプルと接触している長さ)
               図3−光ファイバケーブルのシース又はマーキングの耐摩耗性試験装置例
                    図4−光ファイバケーブルのマーキングの耐摩耗性試験装置例

6 E3 : 圧壊

6.1 目的

  この試験の目的は,長時間又は短時間の荷重をかける光ファイバケーブルの耐圧壊性を判断することで
ある。
    注記 方法E3Aが,もともとJIS C 6851:2006の箇条7で規定されていた方法に対応する。

6.2 サンプル

  サンプルは,規定された試験を実施するのに十分な長さをもつものとする。

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6.3 方法E3A : 平板/平板

6.3.1  装置
  装置は,平らな鋼製の基板とサンプルに長さ100 mmに圧壊力を均一に加える鋼製の可動板との間で,
ケーブルサンプルを圧壊できるものとする。可動板のエッジ部は約5 mmの半径で丸みを付ける。このエ
ッジ部は,可動板の100 mmの平らな部分には含まれない。典型的な装置例を図5に示す。
6.3.2  手順
  ケーブルサンプルを横方向に動かないように基板と可動板との間に装着し,力を急激に変化させること
なく徐々に加える。力を段階的に増加させて加える場合には,その前後の力の比率は1.5 : 1を超えないも
のとする。荷重は,規定された時間を規定された値で安定的に維持する。この時間は,個別仕様書で規定
されない限りは,典型的に1分間(短時間)又は10分間(長時間)とする。損失の測定は,荷重が解放さ
れる前に実施されなければならない。
  個別仕様書に規定がない限り,力は,ケーブルサンプルを回転させることなく,サンプルの異なる3か
所に加えるものとする。それぞれの圧壊の間隔は,500 mm以上離し,また,ケーブルコアのより(撚)
長とは異なるようにする。
  特に指定のない限り,試験場所の状態は,JIS C 60068-1の4.3による。

6.4 方法E3B : マンドレル/平板

6.4.1  装置
  装置は,方法E3Aと同じ装置を用いる。図6のように直径25 mm(個別仕様書に規定のない限りは)の
鉄製のマンドレルが,サンプルに対して垂直に差し込まれるか,可動平板に置き換えられる。
6.4.2  手順
  手順は,方法E3Aと同じ手順を用いる。直径25 mm(個別仕様書で規定されない限りは)の鉄製のマン
ドレルが,サンプルに対して垂直に差し込まれる。

6.5 要求事項

  試験の合否判定基準は,個別仕様書に規定するものとする。典型的な不良モードとしては,光ファイバ
断線伝送特性の劣化又はケーブルの物理的損傷がある。
    注記 シース及びケーブル構成物の跡又は表面傷は,損傷とはみなされない。

6.6 規定する詳細事項

  個別仕様書には,次の事項を規定する。
a) 印加する総荷重
b) 荷重の時間
c) 試験の回数
d) 試験を実施した(サンプル上の)場所の間隔
e) 使用した場合,マンドレルの形状
f)  試験中及び試験後の,短時間及び長時間での荷重における光透過率の最大許容変化量

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                     R  可動平板のエッジの半径,5 mm
                     F  関連仕様書で規定される可動平板への荷重
                     L  平板長,100 mm
                     1  可動平板
                     2  試験ケーブル
                     3  固定平板
                           図5−方法E3A(平板/平板)の圧壊試験装置
                     F  関連仕様書で規定される可動平板への荷重
                     L  平板長,100 mm
                     1  可動平板
                     2  試験ケーブル
                     3  固定平板
                     4  マンドレル(円柱又は半円柱),直径25 mm
                        図6−方法E3B(平板/マンドレル)の圧壊試験装置

7 E4 : 衝撃

7.1 目的

  この試験の目的は,光ファイバケーブルの耐衝撃性を判断することである。

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