JIS C 8955:2017 太陽電池アレイ用支持物の設計用荷重算出方法

                                                                                   C 8955 : 2017

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 想定荷重・・・・[2]
•  4.1 想定荷重の種類・・・・[2]
•  4.2 荷重条件と荷重との組合せ・・・・[3]
•  5 風圧荷重・・・・[3]
•  5.1 設計用風圧荷重・・・・[3]
•  5.2 設計用速度圧・・・・[3]
•  5.3 風力係数・・・・[10]
•  6 積雪荷重・・・・[15]
•  7 地震荷重・・・・[20]
•  7.1 設計用地震荷重・・・・[20]
•  7.2 設計用水平震度・・・・[20]

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――――― [JIS C 8955 pdf 1] ―――――

C 8955 : 2017

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
電機工業会(JEMA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業
標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これによって,JIS C 8955:2011
は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS C 8955 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              C 8955 : 2017

太陽電池アレイ用支持物の設計用荷重算出方法

Load design guide on structures for photovoltaic array

序文

  この規格は,多くの項目において建築基準法,並びにその施行令及び告示を参考にしている。太陽電池
アレイ用支持物の設計用荷重の算出を行う場合は,この規格と合わせて建築基準法の確認を行うことを推
奨する。

1 適用範囲

  この規格は,地上又は建築物等に設置する太陽電池アレイ(以下,アレイという。)を構築する支持物の
許容応力度設計のための荷重の算出方法について規定する。
  なお,この規格では,次のものへの適用を除外する。
a) 設置面からのアレイの最高高さが9 mを超えるアレイ
b) 屋根ふ(葺)き材,壁材,窓材など建材としての機能を併せもつアレイ
c) 地上高が60 mを超える場所に設置するアレイ

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 8960 太陽光発電用語

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 8960によるほか,次による。
3.1
支持物
  太陽電池モジュール(以下,モジュールという。)を支持することを目的とした工作物で,単柱,架台な
どの総称。
3.2
固定荷重
  モジュール,支持物などの質量を含め恒久的に加わる荷重。
3.3
風圧荷重
  モジュール,支持物などに作用する風圧力による荷重。

――――― [JIS C 8955 pdf 3] ―――――

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C 8955 : 2017
3.4
積雪荷重
  モジュール表面の積雪による荷重。
3.5
地震荷重
  支持物に作用する水平地震力。
3.6
用途係数
  風圧荷重又は地震荷重を算出するときに,太陽光発電システムの用途に応じ,考慮する係数。
3.7
再現期間
  一定の強度をもった自然現象(台風,豪雨,豪雪,地震など)が再び発生するまでの期間(年数)。
3.8
環境係数
  風圧荷重を算出するときに,設置場所の高さ,建設地点周辺の地形・地物などの状況に応じて考慮する
係数。
3.9
ガスト影響係数
  変動する風を受ける建築物又は構造物に生じる最大瞬間荷重効果(力,加速度,変位など)を時間平均
荷重効果で除した値。
3.10
初終間日数
  当該区域中の積雪部分の割合が1/2を超える状態が継続する期間の日数。
3.11
アレイ面の平均高さ
  アレイに設置するモジュールの,下端から上端までの鉛直方向の距離の1/2。
3.12
アレイ面の平均地上高
  地上設置形においては,設置面(地面)からアレイ面の平均高さまでの高さ。陸屋根設置形においては
建築物上の設置面(屋上)の高さに,設置面からアレイ面の平均高さを加えた高さ。勾配屋根設置形にお
いては,地面からアレイ面の下端までの高さに,アレイ面の平均高さを加えた高さ。

4 想定荷重

4.1 想定荷重の種類

  支持物に加わる荷重は,次の4種類を想定する。
a) 固定荷重(G)
b) 風圧荷重(W)
c) 積雪荷重(S)
d) 地震荷重(K)

――――― [JIS C 8955 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   C 8955 : 2017

4.2 荷重条件と荷重との組合せ

  荷重条件と荷重との組合せは,表1による。
                                 表1−荷重条件と荷重との組合せ
                         荷重条件                        区分
                                            一般の地方          多雪区域
                  長期      常時                G                  G
                            積雪時                               G+0.7S
                  短期      積雪時             G+S               G+S
                            暴風時            G+W                G+W
                                                               G+0.35S+W
                            地震時            G+K             G+0.35S+K
  なお,多雪区域は,次に示す条件のいずれかに該当する区域とする。
− 箇条6のc) による垂直積雪量が1 m以上の区域
− 積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域

5 風圧荷重

5.1 設計用風圧荷重

  アレイ用支持物の設計用風圧荷重は,式(1)に示すアレイに作用する風圧荷重(Wa)及び支持物構成材に
作用する風圧荷重(Wb)の両方を考慮する。アレイの風圧荷重はモジュールの面に垂直に作用し,支持物
構成材の風圧荷重は水平に作用する。
  なお,アレイ面の受風面積は,モジュールの周囲に付けられる部材を含む面積としてもよい。
                        Wa   Ca  qp Aa

(pdf 一覧ページ番号 )

                        Wb   Cb  qp  Ab
                      ここに,      Wa :  アレイに作用する風圧荷重(N)
                                    Wb :  支持物構成材に作用する風圧荷重(N)
                                    Ca :  アレイ面の風力係数(5.3.1参照)
                                    Cb :  支持物構成材の風力係数(5.3.2参照)
                                     qp :  設計用速度圧(N・m−2)
                                     Aa :  アレイ面の受風面積(m2)
                                    Ab :  支持物構成材の鉛直投影面積(m2)

5.2 設計用速度圧

  設計用速度圧は,式(2)によって算出する。設計用基準風速はa),環境係数はb) 及び用途係数はc) を用
いる。
                                   2
                         qp  6.0 V0  E  Iw  (2)
                      ここに,       qp :  設計用速度圧(N・m−2)
                                     V0 :  設計用基準風速(m・s−1)
                                      E :  環境係数
                                     Iw :  用途係数
a) 設計用基準風速 設計用基準風速は,建設地点の地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度
    などの風の性状に応じて,30 m・s−146 m・s−1の範囲内において定めた表2に示す基準風速を用いる。

――――― [JIS C 8955 pdf 5] ―――――

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