JIS F 8064:2000 船用電気設備　第３０１部　機器―発電機及び電動機 | ページ 3

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F 8064 : 2000 (IEC 60092-301 : 1980)
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 項        機械の部分                                    絶縁の種類
 番                               A            E            B             F            H
                                計測法       計測法       計測法        計測法       計測法
                            温度 抵  埋込 温度 抵 埋込 温度 抵 埋込 温度 抵  埋込 温度 抵 埋込
                            計法 抗  温度 計法 抗 温度 計法 抗 温度 計法 抗  温度 計法 抗 温度
                                 法  計法      法 計法      法 計法      法  計法      法 計法
 8 巻線と接触している電磁鉄心及
                             50  −   −   65  −  −   70  −  −   90  −   −  115 −   −
   び他の部分
 9 整流子及びスリップリング(2)開
                             50  −   −   60  −  −   70  −  −   80  −   −  90(3) − −
   放形又は閉鎖形
 注(1) 多層巻界磁巻線でその下部層巻線がそれぞれ循環冷媒と接触しているならば多層巻界磁巻線にも適用する。
   (2) 項番9の温度上昇値は,その温度上昇に適切な絶縁物が使用されるという条件で許容される。ただし,整流子
      及びスリップリングが巻線に隣接している場合は,整流子及びスリップリングの温度上昇は,巻線の絶縁種類
      に対する温度上昇限度を超えてはならない。
        記載の温度上昇値は,バルブ温度計による測定に対してだけ適用される。
   (3) 90℃の温度上昇の場合には,ブラシの品質等級を選択するのに特別な注意が必要である。
    備考1. F種及びH種の絶縁は,受渡当事者間に合意がある場合だけ使用してよい。
         2. 埋込温度計 (E. T. D) 法
              埋込温度計とは,機械の組立て中に機械内部に組み込んだ抵抗式温度計又は熱電対で,機
            械完成後はその点に手を触れることができない。
            埋込温度計による温度計測法
              埋込温度計が使用される場合,固定子の周りに適当に配分して,少なくとも6個の検出器
            が機械内部に組み込まれなければならない。検出器の配置については,最高温度が予測され
            る場所に置き,また,冷媒に触れないよう有効に保護するなど,安全にかなったすべての合
            理的な努力を払わなければならない。
          − スロット当たり二つのコイル辺のある場合
                巻線が1スロット当たり二つのコイル辺をもつ場合,各検出器はスロット内の絶縁コイ
              ル辺相互間に置かれなければならない。
          − スロット当たり二つより多いコイル辺のある場合
                巻線が1スロット当たり二つより多いコイル辺をもつ場合,各検出器は絶縁コイル辺相
              互間で,最高温度が予測される箇所に置かれなければならない。
         3. 空気対水の熱交換器が使用される場合,温度上昇は冷却器の冷却水入口温度を基準として指
            定してよい。この場合,表AI温度上昇値は,指定された入口水温が30℃を超えないものに
            ついてだけ20℃増しとする。これらの機械の整流子が,水冷却器によって冷却される閉鎖通
            風路になく,周囲冷却空気によって冷却される場合は,周囲空気温度からの許容温度上昇値
            は,通風形の機械と同一でなければならない。
        参考 通風形の機械とは,表AIに示す空冷式機械をいう。
         4. 機械が周囲温度50℃より高いか,又は低い温度の冷媒で運転するように設計されている場合
            は,与えられた周囲温度に従って,許容温度上昇値を増減できる。許容温度上昇値は,最も
            近い整数の摂氏温度とする。

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                                       表AII 耐電圧試験
 項番                  機械又は部品                              試験電圧(実効値)
   1 500V+(定格電圧の2倍)
      1kW又は1kVA未満の回転機及び定格電圧100V未満の回
      転機の絶縁巻線。ただし,項番48の場合を除く。
   2 1 000V+(定格電圧の2倍)
      10 000kW又は10 000kVA未満の回転機の絶縁巻線。ただ
                                                    ただし,最低1 500V(備考1.参照)
      し,項番1及び項番48の場合を除く(備考2.参照)。
   3 10 000kW又は10 000kVA以上の回転機の絶縁巻線。ただ
      し,項番48の場合を除く(備考2.参照)。
      定格電圧(備考1.参照)
        − 線間電圧 (U)2 000V以下                   1 000V+2U
        − 線間電圧 (U)2 000Vを超え6 000V以下       2.5×U
        − 線間電圧 (U)6 000Vを超え17 000V以下      3 000V+2U
        − 線間電圧 (U)17 000Vを超え                受渡当事者間の協議による
   4 直流機の他励界磁巻線                          1 000V+(最大定格回路電圧の2倍)
                                                    ただし,最低1 500V
   5 同期発電機,同期電動機及び同期調相機の界磁巻線
  a)  同期発電機の界磁巻線                          定格励磁電圧の10倍
                                                    ただし,最低1 500V,最高3 500V
  b)                                               定格励磁電圧の10倍
      機械を始動する際,界磁巻線を短絡するか,又は界磁巻線
      抵抗の10倍より低い値の抵抗で接続するもの。    ただし,最低1 500V,最高3 500V
  c)                                               1 000V+(指定の始動状態で界磁巻線端子相互間又は区
      機械を始動する際,界磁巻線を界磁巻線抵抗の10倍以上の
                                                   分界磁巻線ではその分割部分の端子相互間に生じる最大
      抵抗で接続するか,又は界磁分割スイッチのあるなしにか
      かわらず界磁巻線を回路状態にするもの。        電圧実効値の2倍)。ただし,最低1 500V(備考3.参照)
   6 誘導電動機又は同期誘導電動機の2次(普通は回転子)巻
      線で,始動の際短絡されたままでないもの(例えば,可変
      抵抗始動による場合)。
  a)                                               1 000V+(1次巻線に定格電圧を加えてスリップリング
      逆転しない電動機又は停止状態からだけ逆転する電動機の
      場合。                                       又は2次端子相互間に現れる停止時2次開路電圧の2倍)
  b)                                               1 000V+[項番6a)で規定するような停止時2次開路電
      電動機が回転中に,一次電圧を逆方向にして,逆転させる
      か又は制動をかける場合。                     圧の4倍]
   7 励磁機(ただし,次を除く。)                  励磁機が接続される巻線についての試験電圧と同じ。
      例外1.                                       1 000V+(定格励磁機電圧の2倍)
              − 同期電動機(誘導同期電動機を含む。)の励
                                                   ただし,最低1 500V
                 磁機で始動中に接地接続されるか,又は界磁
                 巻線から切り離されるもの。
      例外2.  − 励磁機の他励界磁巻線(項番4参照)
   8 機械及び装置の集合体                          項番17の試験を反復することはできれば避けなけれ
                                                    ばならない。ただし,先に個々の耐電圧試験に合格した
                                                    各部品からなる新しい装置の試験を行う場合には,印加
                                                    する試験電圧はその集合体の部品の中での最低試験電圧
                                                    値の80%としなければならない(備考4.参照)。
    備考1. 1端子を共通にもつ2相巻線では,試験電圧を計算するための定格電圧は,各個別相の電圧の
            1.4倍をとらなければならない。
         2. 段絶縁をもつ機械の耐電圧試験は受渡当事者間の協議による。
         3. 指定された始動条件の下で,界磁巻線又はその区分巻線の端子相互間に誘起する電圧は,適
            当な低い電圧を加えて測定してよい。誘起最大電圧値は,測定電圧に指定の始動時印加電圧
            と試験時印加電圧との比を乗じ,算出しなければならない。
         4. 1台以上の機械が電気的に接続される場合,巻線に対する考慮すべき電圧は,アースに対し
            て生じる最大電圧である。

――――― [JIS F 8064 pdf 12] ―――――

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F 8064 : 2000 (IEC 60092-301 : 1980)
                             電気部会/電気ぎ装専門分科会 構成表
                                      氏名                         所属
       (専門分科会長)         大 山 敏 夫       MHIマリンエンジニアリング株式会社
       (委員)                 今 井 治 郎       財団法人日本海事協会
                                赤 嶺 淳 一       社団法人日本電機工業会
                                小 田 英 輔       社団法人日本電線工業会
                                小 島 正 男       社団法人日本電子機械工業会
                                松 尾 廣 昭       日本郵船株式会社
                                佐 藤 芳 巳       住友重機械工業株式会社
                                吉 田     勲      エヌケーケー総合設計株式会社
                                沖 野 耕 司       日立造船株式会社
                                阿 部     均      三井造船株式会社
                                原    泰 徳       三菱重工業株式会社
                                大 石 幸 明       大石電機工業株式会社
                                塩 飽     誠      株式会社高工社
                                服 部 和 夫       寺崎電気産業株式会社
                                佐 藤 康 宏       西芝電機株式会社
                                村 山 元 久       株式会社フジクラ
                                片 貝     剛      日本無線株式会社
       (事務局)               福 島     彰      財団法人日本船舶標準協会
                                井 下     聡      財団法人日本船舶標準協会