6
G 0602-1993
表2 各試験方法における試験片の振動モードと次数
試験片の 試験片の加振方法
保持方式 定常加振法 打撃加振法
片端固定
中央支持
−
つり下げ
−
単純支持
7. 損失係数の算出
7.1 減衰法 減衰法による損失係数の算出は,図7及び図8に従って次のように行う。図7に示す減衰
自由振動波形において,応答変位の極大値X1,X2,······,Xnを読み取り,横軸にXk+1,縦軸にXkをとっ
て図示すれば,図8のプロット(○印)のようになる。この場合,応答変位の代わりに応答速度を用いて
もよい。
原点を通り各点を結ぶ直線の傾き角 襟 1)によって損失係数
2 ln tan
(pdf 一覧ページ番号 )
2
2 ln tan
――――― [JIS G 0602 pdf 6] ―――――
7
G 0602-1993
図7 減衰自由振動波形
図8 Xk+1とXkの関係
7.2 半値幅法 半値幅法による損失係数の算出は,図9及び図10に従って次のように行う。打撃加振法
又は定常加振法によって得られた加振力Fと,応答速度V,応答加速度A又は応答変位Xから,図9に示
すような伝達関数の周波数応答曲線を求める。図9の任意の共振ピークにおいて,図10に示すようなi
次の共振周波数fiと,伝達関数の絶対値が最大値より3dB下がった点での周波数fi1,fi2を読み取り,式(2)
によって損失係数
fi2 fi1
(pdf 一覧ページ番号 )
fi
――――― [JIS G 0602 pdf 7] ―――――
8
G 0602-1993
図9 伝達関数の周波数応答曲線
図10 伝達関数における共振ピークの半値幅
8. 報告 損失係数の測定結果の報告書には,次の事項を記録する。
(1) 試験片寸法 試験片の厚さ,鋼板及び樹脂膜の厚さ,試験片の幅及び長さ
(2) 試験方法及び試験条件 加振方法,保持方式,損失係数の算出方法及び試験片の数
(3) 試験片温度
(4) 損失係数測定値 損失係数及び共振周波数を次数ごとに記載する。
(5) その他 樹脂の種類,損失係数の温度依存性など,必要に応じて記載する。
――――― [JIS G 0602 pdf 8] ―――――
9
G 0602-1993
JIS原案作成委員会
制振鋼板振動減衰特性試験方法委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) ○ 杉 本 孝 一 関西大学工学部
(幹事) ○ 佐 治 重 興 大阪大学工学部
(委員) 中 山 豊 大阪府立大学工学部
亀 井 清 関西大学工学部
○ 岩 壺 卓 三 神戸大学工学部
○ 背 戸 一 登 防衛大学校工学部
○ 北 嶋 弘 一 関西大学工学部
○ 横 井 雅 之 大阪産業大学短期大学部
高 田 省 一 東京都立工業技術センター
服 部 幹 雄 工業技術院
井 上 茂 財団法人日本自動車研究所
金 沢 純 一 財団法人小林理学研究所
二 瓶 正 俊 社団法人日本鉄鋼協会
黒 木 勝 也 財団法人日本規格協会
○ 田 中 俊 光 株式会社神戸製鋼所
松 本 周 三 シマノ株式会社
○ 中 川 敬 三 三菱重工株式会社
谷 岡 彰 マツダ株式会社
柳 谷 彰 彦 山陽特殊製鋼株式会社
古 田 修 愛知製鋼株式会社
○ 松 尾 國 彦 株式会社栗本鉄工所
百 瀬 健一郎 株式会社東芝
○ 石 川 正 臣 松下インターテクノ株式会社
○ 遠 藤 紘 新日本製鐵株式会社
菅 原 浩 日産自動車株式会社
松 下 修 己 株式会社日立製作所
成 瀬 義 弘 川崎製鉄株式会社
山 田 武 海 NKK
塩 田 俊 明 住友金属工業株式会社
岡 田 健 株式会社エス・アイ・テクノロジー
岡 村 宏 三菱自動車工業株式会社
山 口 道 征 株式会社ブリヂストン
(原案作成協力者) ○ 大 門 静史郎 松下インターテクノ株式会社
○ 上 田 泰 株式会社栗本鉄工所
(事務局) 守 安 禎四郎 財団法人大阪科学技術センター付属ニューマテリアルセンター
脇 坂 啓 司 財団法人大阪科学技術センター付属ニューマテリアルセンター
○印の委員は,ワーキンググループ委員を兼ねる。