JIS G 1321-4:2009 金属マンガン分析方法―第４部：硫黄定量方法 | ページ 2

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    更に還元混液5 mLを分解フラスコの内壁を洗浄するようにして加える。
b) 装置を図1のように組み立てた後,洗浄瓶(5.3.3)に洗浄液(5.2.8)を3080 mL及び吸収容器(5.3.4)
    に吸収液(5.2.9)を50 mLを入れ,還流冷却管(5.3.2)に水道水を流す。
      なお,洗浄液の量は,洗浄瓶の内径によって異なるので,液層の高さが3050 mm程度になるよう
    に入れる。蒸留の都度,洗浄液は新しいものと入れ換える。
c) 装置に不活性ガス(5.2.4)を毎分100 mLの流量1) で送入し,あらかじめ約250 ℃に加熱してある熱
    板上で分解フラスコ内の試料溶液を約30分間1) 加熱し,発生するガスを不活性ガスとともに洗浄瓶
    を経由して吸収液中に導いて吸収させる。
      注1) 不活性ガスの流量と溶液の加熱時間とは相互に関係があり,装置内の全容積によって,最適
            な流量は若干異なるため,使用する装置によって適切な条件をあらかじめ求めておくとよい。
5.5.3  呈色
  吸収容器を装置から外し,吸収液を100 mLの全量フラスコに水を用いて移し入れる。液温を20 ℃以下
にしてジメチル-p-フェニレンジアミン溶液(5.2.10)を10 mL加え,穏やかに振り混ぜた後,直ちに硫酸
アンモニウム鉄(III)溶液(5.2.7)を正確に2.0 mL加えて1分間激しく振り混ぜ,水で標線まで薄める。
  なお,この呈色反応は,化学量論的ではないため,使用する装置及び試薬によって再現性の良い値が得
られる条件をあらかじめ求めておき,その条件を厳守する。特に呈色時の液温は,できるだけ一定とし,
振り混ぜ条件は,なるべく一定になるようにしなければならない。
5.5.4  吸光度の測定
  5.5.3で得た呈色溶液を15分間放置した後,その一部を光度計の吸収セル(10 mm)に取り,空試験液
を対照液として665 nm付近の吸光度を測定する。

5.6 空試験

  5.7の検量線の作成操作で得られる硫黄標準液(5.2.11)を添加しない溶液を空試験液とする。

5.7 検量線の作成

  硫黄標準液を05 mL(硫黄として050 μg)を段階的に分解フラスコに取り,5.5.1 b)5.5.4の手順に
従って試料と同じ操作を試料と並行して行い,得た吸光度と硫黄量との関係線を作成し,その関係線を原
点を通るように平行移動して検量線とする。

5.8 計算

  5.7で作成した検量線から5.5.4で得た吸光度に対応する硫黄量(A)を求め,試料中の硫黄含有率(S)
を,次の式によって算出する。
                            A
                         S=   100
                            m
                      ここに,    S :  試料中の硫黄含有率[%(質量分率)]
                                  A :  試料中の硫黄量(g)
                                  m :  試料はかりとり量(g)

6 燃焼-水酸化ナトリウム滴定法

6.1 要旨

  試料を酸素気流中で燃焼させ,発生した硫黄酸化物を過酸化水素に吸収させて硫酸とし,これを水酸化
ナトリウム標準液で滴定する。

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                                                                                 G 1321-4 : 2009

6.2 試薬

  試薬は,JIS Z 2616の9.1.2(試薬)による。

6.3 装置の組立て

  装置の組立ては,JIS Z 2616の9.1.3(装置の組立て)による。

6.4 試料はかりとり量及び助燃剤

6.4.1  試料はかりとり量
  試料はかりとり量は,使用する装置に最も適した量(通常は,0.51.0 g)とし,0.1 mgのけたまではか
り,助燃剤を添加する。
6.4.2  助燃剤
  助燃剤は,JIS Z 2616の8.12(助燃剤)に規定するものから最も適したものを選び,使用する装置に最
も適した量を添加する。

6.5 予備操作

  予備操作は,JIS Z 2616の9.1.4(予備操作)による。
  なお,管状電気抵抗加熱炉を用いる場合は,燃焼管内温度を1 450 ℃ 2) に保つ。また,高周波誘導加熱
炉を用いる場合は,高周波誘導加熱に関する条件3) を設定する。
    注2) 高温計の指示温度と燃焼管内温度との差に注意して補正する。
       3) 高周波発振機の陽極電流,格子電流など,使用する装置の仕様に応じて決められた条件のこと
          である。

6.6 定量操作

  定量操作は,JIS Z 2616の9.1.5(定量操作)による。
    警告 燃焼操作においては,高温に加熱された磁器燃焼ボート又は磁器燃焼るつぼの取り扱いには,
          必ずるつぼ挟みなどを使用して,やけどをしないように注意しなければならない。さらに,過
          剰な酸素排気の取り扱いに留意して火災発生の防止に努めなければならない。

6.7 空試験

  空試験は,JIS Z 2616の9.1.6(空試験)による。

6.8 計算

  計算は,JIS Z 2616の9.1.7(計算)による。

7 燃焼-赤外線吸収法(積分法)

7.1 要旨

  試料を酸素気流中で高温に加熱し,硫黄を酸化して二酸化硫黄とし,これを酸素とともに赤外線吸収検
出器に送り,赤外線吸収量を測定する。

7.2 装置の組立て

  装置の組立ては,JIS Z 2616の9.5.2(装置の組立て)による。

7.3 試料はかりとり量及び助燃剤

7.3.1  試料はかりとり量
  試料はかりとり量は,使用する装置に最も適した量(通常は,0.51.0 g)とし,0.1 mgのけたまではか
り,助燃剤を添加する。
7.3.2  助燃剤
  助燃剤は,JIS Z 2616の8.12(助燃剤)に規定するものから最も適したものを選び,使用する装置に最

――――― [JIS G 1321-4 pdf 7] ―――――

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も適した量を添加する。

7.4 予備操作

  予備操作は,JIS Z 2616の9.5.3(予備操作)による。

7.5 定量操作

  定量操作は,JIS Z 2616の9.5.4(定量操作)による。

7.6 空試験

  空試験は,JIS Z 2616の9.5.5(空試験)による。

7.7 計算

  計算は,JIS Z 2616の9.5.6(計算)による。
    注記 市販の装置には,炭素との同時定量ができるものがある。硫黄定量用の赤外線吸収検出器の後
          部に,JIS Z 2615の9.7.2.1(酸素精製部)及び9.7.2.3(燃焼ガス精製部)の酸化管,硫黄酸化
          物捕集管及び脱水管,並びに炭素定量用の赤外線吸収検出器及び指示計を併置したもので,JIS
          Z 2615の9.7.4(定量操作)に準じて,炭素及び硫黄の指示値を読み取る。
参考文献 JIS Z 2615 金属材料の炭素定量方法通則