5
K 6767 : 1999
l1−l0
S= 100
l0
ここに, S : 加熱寸法変化率 (%)
l0 : 初めの寸法 (mm)
l1 : 加熱後の寸法 (mm)
7.5.2.5 記録 試験結果の記録には,加熱寸法変化率S (%) のほか,試験片の厚さt (mm) ,外観,形状
の変化の有無についても記録する。
7.6 吸水率 吸水率試験は,次のA法,B法のうちのいずれかによる。
7.6.1 A法 ISO 2896の原理によって試験を行う。試験片の厚さは,そのままの材料厚さとすることが
望ましい。
7.6.2 B法 厚さ25mm以下のシート状試験片に適用する。
7.6.2.1 試験片 厚さ25mm以下の全面が切断面からなる試料の場合は,そのままの厚さで100mm×
100mm角の試験片を切り出す。試験片の数は3個とする。
厚さ25mm以下の両面又は片面スキン付きからなる試料の場合は,そのままの厚さで120mm×120mm
角の試験片を切り出し,その中央部分から100mm×100mm角の試験片を切り取るための標線を入れる。
試験片の数は3個とする。
7.6.2.2 装置 試験片を浸せきすることができる十分な大きさの水槽及びアルコール槽と温度調節の精
度が±2℃の熱風循環式乾燥機を使用する。
寸法の測定には,ISO 1923に規定する直尺を使用し,質量の測定には質量の±1%までの精度で測定で
きるはかりを使用する。
7.6.2.3 操作 試験片を水中50mmの位置に,金網などを用いて適当な方法で浮上しないように保持し,
24時間浸せきした後取り出し,次に濃度95%以上のアルコール中に5秒間浸せきする。試験片をアルコー
ルから取り出し,60℃で5分間風乾する。
全面が切断面からなる試料の場合は,直ちにその質量を量る。次に,60℃で24時間乾燥して,再びその
質量を量る。
両面又は片面スキン付きからなる試料の場合は,その後は素早く標線に沿って100mm×100mm角に切
り取り,直ちにその質量を量る。次に,60℃で24時間乾燥して,再びその質量を量る。
7.6.2.4 計算 全面が切断面からなる試料の場合は,次の式によって,吸水率を算出する。試験結果のけ
た数は有効数字2けたとする。
W1−W2
Qv=
V
ここに, QV : 吸水率 (g/cm3)
W1 : 60℃で5分間乾燥直後の試験片の質量 (g)
W2 : 60℃で24時間乾燥後の試験片の質量 (g)
V : 試験片の体積 (cm3)
両面又は片面スキン付きからなる試料の場合は,次の式によって,吸水率を算出する。試験結果の数は
有効数字2けたとする。
W1−W2
QS=
24
ここに, Qs : 吸水率 (g/cm2)
W1 : 100mm×100mm角に切り取った直後の試験片の質量 (g)
――――― [JIS K 6767 pdf 6] ―――――
6
K 6767 : 1999
W2 : 60℃で24時間乾燥後の試験片の質量 (g)
A : 試験片の面積 (cm2)
7.6.2.5 記録 試験結果の記録には,試験片の厚さを明記する。
7.7 燃焼性 ISO 3582又はISO 9772によって試験を行う。
地域又は国の基準及び法令によって,追加の燃焼試験を必要とすることがある。
8. 補足試験
8.1 動的緩衝性能 JIS Z 0235によって試験を行う。
8.2 圧縮クリープ ISO 7850 : 1986の操作Aによって試験を行い,23℃及び40℃における周囲湿度での
圧縮クリープ曲線を得る。測定時間は最大でも1 000時間までとし,少なくとも荷重開始から0.1時間,1
時間,24時間及び168時間経過後の圧縮ひずみ量を測定する。
荷重は,初めの圧縮応力がひずみ10%時の圧縮応力(7.2により測定)の10分の1となるように設定し
なければならない。ただし,実用上発生しやすい圧縮応力が受渡当事者間で合意されている場合を除く。
試験片は,角柱又は円柱状のものを使用する。荷重面の面積は,25cm2以上としなければならない。試
験片の厚さは,荷重面の幅又は直径の2分の1を超えてはならない。試験片の大きさは,長さ50mm±1mm,
幅50mm±1mm,厚さ25mm±1mmとするのが望ましい。厚さ方向の両表面は,誤差1mm以内で平行で
なければならない。
8.3 熱伝導率 ISO 8301,ISO 8302又はISO 8497により,平均温度10℃又は23℃において試験を行う。
40℃で行ってもよい。
8.4 透湿度 ISO 1663により透湿度,透湿係数及び透湿率を測定する。試験片は,そのままの材料の厚
さでなければならない。試験片が薄い場合,必要であれば薄手の金網を支持具として使用してもよい。
8.5 動的こわさ 動的こわさの測定に関する国際規格は,発行されていない。
参考 現在,発泡プラスチックでは,動的こわさの日本工業規格(日本産業規格)はない。
8.6 セル数 附属書Aによって試験を行う。
8.7. 引裂強さ
8.7.1 試験片 試験片の厚さは原則として10mm以下とし,厚さ10mmを超える試料は,厚さ10mmに
スライスする。打抜型によって図2に示す形状に打ち抜く。
試料に異方性がある場合は,縦及び横方向について試験片を採取する。試験片数は5個とする。
図2 試験片の形状
――――― [JIS K 6767 pdf 7] ―――――
7
K 6767 : 1999
8.7.2 装置 7.4の試験装置を使用する。
8.7.3 操作 試験片の厚さを6.に規定した方法によって中央部で測定した後,試験片を試験機に正確に取
り付け,500mm/minの速さで試験片が切断するまで引っ張り,切断時の最大荷重を量る。
8.7.4 計算 引裂強さは,次の式によって算出する。試験結果のけた数は,JIS Z 8401によって有効数字
2けたとする。
F
Tt=
t
ここに, T1 : 引裂強さ (N/cm)
F : 切断するまでの最大荷重 (N)
t : 厚さ (cm)
8.8 繰返し圧縮永久ひずみ
8.8.1 試験片 試験片は,上下面が平行で周囲を切断した長さ50mm,幅50mm,厚さ約25mmの直方体
とする。ただし,試料が薄い場合には,微量の接着剤を用いて,積み重ね,約25mmの厚さにする。試験
片数は9個とする。
8.8.2 装置 試験片の各片から少なくとも10mm以上大きい2枚の平行な平面板をもち,一方の平面板が
面に垂直な方向に往復運動をし,その振幅及び2枚の平面板の間隔の調整が可能な構造の繰返し圧縮試験
機を使用する。
図3に,繰返し圧縮試験機の一例を示す。
図3 繰返し圧縮試験機の一例
8.8.3 操作 試験片の厚さを6.に規定する方法によって中央で測定する。試験片を試験機の平行な平面板
の間に置き,5.に規定する標準状態の場所で毎分60回の速さで,試験片の初めの厚さの25%だけ連続80 000
回繰返し圧縮する。
その後試験片を取り出し,標準状態の場所で24時間放置後,前と同じ箇所の厚さを測る。
――――― [JIS K 6767 pdf 8] ―――――
8
K 6767 : 1999
8.8.4 計算 圧縮永久ひずみは,次の式によって算出する。試験結果のけた数は,有効数字2けたとする。
t0−t1
Cf = 100
t0
ここに, Cf : 繰返し圧縮永久ひずみ (%)
t0 : 試験片の初めの厚さ (mm)
t1 : 試験片の試験後の長さ (mm)
9. 試験報告 試験報告書は,次の事項を含むこと。
a) 規格番号。
b) 製造者のロット番号を含む,試験材料の特定に必要なすべての事項。
c) 試験片の寸法。
d) 異方性との関連において,試験片に加えられた荷重の方向。
e) 試験片のスキン(又は表面材)の有無。スキンがある場合はどの面にあるのか,また材料が均質材か
積層品か。
f) 個別の試験結果及びその算術平均。
g) 試験片の状態調節温湿度条件及び時間。
h) 試験期間中の温湿度条件。
i) この規格に規定された試験及び状態調節手順以外に適用した操作など。
j) 各試験で本体と附属書1との区分が必要な場合には,その区分。
――――― [JIS K 6767 pdf 9] ―――――
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K 6767 : 1999
附属書A(規定) セルの計数手順
A.1 適用範囲 この附属書は,軟質及び硬質発泡ポリエチレンのセル数の測定方法を規定する。エチレン
共重合体又はポリエチレンと他のポリマーの混合物を含む発泡プラスチックがJIS K 6922-1に規定のポリ
エチレン又はエチレン共重合体と類似の性質をもつとき,この操作手順による試験を行うことができる。
A.2 定義 この附属書には次の定義を適用する。
セル数 : 規定の状態にある発泡ポリエチレンの25mm当たりのセルの数。
A.3 試験装置 装置は(個々のセルを十分に識別できる倍率の),目盛り付き拡大装置が適切である。
目盛りは,1mmごとに定め,精度±0.1mmで長さ25mmまで測定できるものとする。25mmの“布目計
数 (cloth counting)”ガラスを用いればよい。
セル数が40個以下の場合には,倍率10倍の拡大装置が適切である。
A.4 試験片
A.4.1 試験片採取 材料のセル構造(セルの配向)に主方向がある場合,試験片はセルの両軸方向につい
て測定が行えるように切り取らなければならない。
A.4.2 形状及び寸法 試験片は,スキンのない,計数ガラスを載せるに十分な面積及び平滑な表面をもつ
ものであれば,どのような試料から調製してもよい。試料は,最小50mm×50mm×3mmとすることが推
奨されている。試料は,鋭利な刃でセルを損傷しないように切り取らなければならない。
試験片表面のところどころにセル構造の著しい異変が認められる場合,特に要求のない限り,その部分
で測定を行ってはならない。
A.4.3 試験片の数
A.4.3.1 試験片は,5個使用する。
A.4.3.2 試料の異なる部分から採取した試験片のセル数に明らかな違いが認められる場合には,試験片の位
置に関する受渡当事者間の合意が必要となる。
A.5 操作 試験片は,平らな水平面に,ひずみのない状態で配置する。計数ガラスを試験片表面に乗せガ
ラスの目盛りに沿ってセルの実数を数える。
セルの大きさに著しい異方性がある場合には,最低2回の計数を行わなければならない。計数する方向
は,セルの最大径及び最小径について試験が行われるように選定する。
A.6 精度 研究所間のデータが得られていないため,この試験方法の精度は明らかではない。これらのデ
ータがそろうまでは,この試験方法を仕様に適用することは適当でない場合がある。同様に,試験結果に
納得が得られない場合にも使用は見合わせたほうがよい。
A.7 試験報告 試験報告は,次の事項を含むこと。
a) セルの計数方向
――――― [JIS K 6767 pdf 10] ―――――
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JIS K 6767:1999の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 7214:1998(MOD)
JIS K 6767:1999の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.100 : 多孔質体
JIS K 6767:1999の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISK6251:2017
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―引張特性の求め方
- JISK7100:1999
- プラスチック―状態調節及び試験のための標準雰囲気
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方