JIS K 7134:1999 発泡ゴム及びプラスチック―動的緩衝性能の測定方法 | ページ 2

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7. 操作
7.1   一般的操作 5.1で測定した試験片の初めの厚さを記録する。ISO 845によって各試験片の密度を測
定する。ドロップハンマが安全な状態にあることを確認する。
  試験片を試験装置の基盤に取り付け,ドロップハンマを試験片に衝突させる準備をする。
  7.2及び7.3に規定する速度及び静的応力を適用し,60±5秒間隔で試験片に連続3回の衝撃を加える。1
回目と3回目のドロップハンマの最大減速度を測定する。各試験片は,特定の静的応力と衝突速度の組合
せに対してしか使用してはならない。
  試験片に3回の衝撃を加えた後,5分間放置して回復させ,再び厚さを測定する。
7.2   衝突速度 高さ250mm及び750mmからの重力下における自由落下に対応する2通りの速度を適用
する。さらに,落下高さ1250mmを適用してもよい。各衝突は,4.1の95%自由落下規定を満たさなけれ
ばならない。規定に満たなかった衝突は切り捨てる。
7.3   静的応力 各衝突速度において,関係者間の合意によって,異なる五つの静的応力を選択する。衝
突時にほぼ最小の最大減速度を与えるような静的応力を設定し,この値の上下に最大減速度の増加が約
10%及び約20%となるように残り四つの静的応力を設定する。
  特定の材料については,選択する静的応力の数を+10%の値に対応する2値に減らしてもよい。これは,
先行する試験において,簡易試験によっても緩衝性能の大幅な変化を検知し得ることが認められた場合に,
関係者間の合意によって行われるものとする。

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K 7134 : 1999 (ISO 4651 : 1988)
                          図1 垂直落下型動的緩衝性能測定装置構成の例

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                            図2 振子型動的緩衝性能測定装置構成の例

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K 7134 : 1999 (ISO 4651 : 1988)
                                    図3 減速度−時間パルス

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8. 結果の表し方
8.1   残留ひずみ 次の式によって,衝撃を加えられた後の試験片の残留ひずみを計算し,パーセントで
表す。
                         L0  Lv
                           L0
                      ここに, L0 :  試験片の初めの厚さ (mm)
                                Lv :  衝撃を加えられた後の試験片の厚さ (mm)
8.2   最大減速度 次の式によって,最大減速度の補正値  愀       算し,m/s2で表す。
                             L0  Vn
                          c           m
                             Ls  Va
                      ここに,    L0 :  試験片の初めの厚さ (mm)
                                  Ls :  試験片の標準厚さ (50mm)
                                  Vn :  公称速度 (m/s)
                                  Vd :  実速度 (m/s)
                                   愀     最大減速度の測定値 (m/s2)
9. 試験報告 試験報告書は,次の事項を含むこと。
a) 規格番号
    例 JIS K 7134-ISO 4651
b) 試験材料に関する説明
c) 材料に異方性があることが分かっている場合,異方性の方向に対する試験の方向
d) 試験条件及び使用した落下試験装置に関する簡単な説明
e) 適用した静的応力,試験片の厚さ及び対応する減速度補正値
f)  衝撃を受けた後の残留ひずみ
g) 試験片を積み重ねたかどうか
h) 落下回数及び落下高さ

――――― [JIS K 7134 pdf 10] ―――――

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