10
K 7134 : 1999 (ISO 4651 : 1988)
附属書A(参考) 設計データを得るための動的緩衝性能の使用
この附属書は,本体に規定する試験方法の適用に関する指針を与える。
A.1 データの表現方法 規格本体の試験方法を適用して測定を行い,設計への使用を目的とする場合,デ
ータは次のいずれかの方法によって表現することができる。
A.1.1 減速度−静的応力線図 次の条件について静的応力 kPa) に対するピーク減速度愀 m/s2) を曲線
表示する。
− A.2.1による所定の厚さの試験片に対する7.1又はA.2.5に規定の連続落下回数,及び7.2又はA.2.2
による衝突速度又は相当落下高さ。
− A.2.1によって選択した厚さの異なる複数の試験片,及び7.2又はA.2.2による衝突速度又は相当落
下高さ。
− A.2.1による所定の厚さの試験片,及び7.2又はA.2.2による一連の衝突速度又は相当落下高さ。
A.1.2 緩衝線図 減速度−静的応力線図に類似する(A.1.1参照)。減速度−静的応力曲線と同じ線図上に,
各測定における静的応力 数として,最大厚さ変化Lmax (mm) を曲線表示する。図A.1に緩衝線図
の例を示す。
A.1.3 動的圧縮線図 試験片の相対圧縮Lmax/L0の関数として,商又はパーセントで表し,動的応力 一
(kPa) を描く。図表の標題に試験片の初めの厚さL0 (mm) 及び衝突速度又は相当落下高さを示すことが望
ましい。
A.2 設計データ採取試験に関する要求事項
A.2.1 試験片の大きさの重要性 試験片の大きさ(及び形状)がピーク減速度の値に影響を及ぼすことが
知られている。特に,部分的又は大部分が連続気泡によって構成されるフォームにおいて顕著である。厚
さが許容差外に出た試験片に対しては補正操作を行わない。
この試験方法用に選択する試験片の寸法は,大きさによる影響変動値を許容できる値にまで低減し得る
ものとする。
設計を目的とし,製品の厚さが分かっている場合には,その厚さを選択するのがよい。その他の場合,
又は特定の発泡材料について総合的な設計データを得る場合には,規定の標準厚さ50mm±5mmに加え,
又はこれに変えて,次の厚さから一つ以上を選択するのがよい。
10mm, 25mm, 50mm, 75mm, 100mm, 125mm
備考 自由緩衝材の動的クッション性能を,固定緩衝材のそれと比較することはできない。包装用途
においては,緩衝材の押込み,緩衝材側面の摩擦,及び外箱のゆがみによって最大減速度が影
響を受けることがある。
A.2.2 衝突速度又は相当落下高さ 本体に規定の試験方法に対して選択された2種類の速度は,実用上発
生するほとんどの場合に対応するものであり,静的応力が大きい場合と小さい場合の発泡材料の性能差を
明らかにするものである。
設計データの採取については,最終使用形態によって,ほかの速度又は相当落下高さの適用が必要にな
る場合がある。本体に規定された2種類の速度の範囲外の速度を適用する場合には,少なくとも本体の試
――――― [JIS K 7134 pdf 11] ―――――
11
K 7134 : 1999 (ISO 4651 : 1988)
験方法と同じ性能をもつ試験機を使用する必要がある。
A.2.3 静的応力 計を目的として適用される静的応力の範囲は,ほとんどの場合0.5kPa約15kPaで
あり,緩衝材料として適用し得る発泡材料の大部分がここに含まれる。この範囲については,6種類以上
の静的応力を適用することが推奨される。
A.2.4 厚さ変化の測定 A.1.2及びA.1.3による設計データの表現には,ハンマによる厚さ変化を時間関数
として記録する装置又はハンマの減速度を記録する装置が必要である。
A.2.5 落下回数 実用上の用途に関しては,ほとんどの場合,1回目と3回目の落重試験において測定され
る性能で十分である。ただし,輸送が繰り返される物流システムに十分対応する保護性能を与えるために
は,5回の衝撃によるピーク減速度の変化を見る必要がある。この場合,1回目と5回目の落重性能を測定,
報告するか,又はA.1.1によって全データを用いて減速度−静的応力線図を描き,1回目の落重性能及び続
く4回の落重性能の平均を示すことが推奨されている。
A.2.6 温度 設計においては,−40℃+55℃の温度範囲における性能が要求される。ISO 3205に規定の
温度群から適切な試験温度を選択するのがよい。試験機の試験片と接触する部分は,試験片の温度によっ
て機能を損なわれないようにする。
A.2.7 湿度 熱帯条件下における特定の発泡材料の性能に関するデータが要求される場合,又は製品とし
て熱帯条件下での使用が予測される場合,試験条件として温度40℃±2℃及び相対湿度 (90±5) %が推奨さ
れる。
備考 試験片全体にわたって均質に水分を浸透させるため状態調節の延長が必要になる場合がある。
――――― [JIS K 7134 pdf 12] ―――――
12
K 7134 : 1999 (ISO 4651 : 1988)
愀愀湧O
備考 V1,V2,V3は選択された衝突速度。曲線 (M) は,各衝突速度における 数として示す。
図A.1 緩衝性能線図の例
――――― [JIS K 7134 pdf 13] ―――――
13
K 7134 : 1999 (ISO 4651 : 1988)
JIS K 7134原案作成委員会・分科会 構成表
氏名 所属 委員会 分科会
(委員長) 岩 崎 和 男 岩崎技術士事務所 ◎
増 田 優 通商産業省基礎産業局 ○
岡 林 哲 夫 工業技術院標準部 ○
橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会 ○
高 野 忠 夫 財団法人高分子素材センター ○
三 原 観 治 株式会社東洋精機製作所第一技術部 ○
小 原 俊 平 社団法人日本建築学会 ○
菊 池 四 郎 ニチアス株式会社AE事業本部 ○
加 藤 和 義 住宅都市整備公団 ○
本 橋 健 司 建設省建築研究所有機材料研究室 ○
上 園 正 義 財団法人建築試験センター ○ ○
石 井 宏 押出発泡ポリスチレン工業会 ○
八百城 保 信 積水化成品工業株式会社茨城境工場 ○
柳 井 澄 ウレタンフォーム工業会 ○
三 輪 繁 東洋ゴム工業株式会社 ○
徳 田 正 男 古河電機工業株式会社平塚事業所 ○ ○
玉 置 隆 明 シェルジャパン株式会社EPS事業本部 ○ ○
岸 田 正 彦 株式会社JSP鹿沼研究所 ○ ○
粟 野 滋 俊 旭有機材工業株式会社樹脂製品開発部 ○
小 島 正 男 社団法人日本電子機械工業会 ○ ○
阿 部 要 社団法人日本包装技術協会 ○
石 井 正 志 株式会社本田技術研究所栃木研究所 ○
薄 井 隆 志 旭化成株式会社樹脂技術センター ○ ○
林 考 志 株式会社イノアックコーポレーション発泡製品部 ○
中 村 伸 也 三和化工株式会社技術開発部 ○
二 村 敏 昭 積水化学工業株式会社テクノマテリアル事業本部 ○
武 林 昌 積水化成品工業株式会社ライトロン事業部 ○ ○
今 井 四 郎 東レ株式会社 ○
木 嶋 純 株式会社JSP第2営業部 ○
鈴 木 忠 夫 日立化成工業株式会社結城工場開発部 ○
重 森 正 章 酒井化学工業株式会社 ○
若 村 宣 雄 東レペフ加工品株式会社 ○
(事務局) 田 村 正 勝 日本プラスチック工業違盟 ○ ○
備考 ◎ 委員会,分科会主査を示す。
○ 委員会,分科会委員を示す。
JIS K 7134:1999の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 4651:1988(IDT)
JIS K 7134:1999の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.100 : 多孔質体