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K 7244-6 : 1999 (ISO 6721-6 : 1996)
tan 愀 tan 見掛けのせん断損失係数,及び補正せん断損失係数
愀 力と変位サイクル間の位相差測定値,及び補正位相差 (゜)
△FA 動的力の振幅測定値 (N)
備考 k∞の大きさによって,負荷機構部の剛性の概算値が求まる。この負荷機構部は,せん断試験片
部に直列に接続したばねに相当する。この値から試験装置のコンプライアンス補正が導き出す
ことができる(10.2.3参照)。
10.2 せん断貯蔵弾性率G'の計算
せん断貯蔵弾性率Ga'の概算値は,次の式によって算出する。
FA L L2 G
Ga = 1 2
cos Ga
SA A h E
ka L L2 G
= 1 cos Ga (1)
A h2 E
式(1)の括弧内は,試験片の曲げが変形に寄与する部分である。G′/E′値は,等方性のガラス状ポリマー,
又は半結晶ポリマーの場合で0.37程度から,ゴム状の場合では0.33程度となる。
10.2.1 試験片共振の回避
式(1)は,駆動周波数が,試験片の基本せん断共振周波数fSに近くなると適用できなくなる。試験片の基
本せん断共振周波数の概算値は,次の式によって求める。
1
1 Ga 2
f=
s (2)
2L p
ここに, 爰 リマーの密度 (kg/m3)
式(3)に示す周波数では,式(1)での誤差は大きくなる。
1
.004 Ga 2
f≧ =.008 fs (3)
L p
したがって,動的特性の算出には,式(3)の周波数より低いものに限定すべきである。
10.2.2 変換器共振の補正
周波数が高い場合は,与えた変形によって力変換器が励起され共振する。共振周波数fFは,次の式によ
って求める。
1
1 F
mk2
fF= (4)
2 F
変換器の出力は,次の式に示す周波数では,誤差が大きくなる。
f>0.1fF (5)
力変換器と支持される質量mFの共振周波数fFは,試験片部を装着せずにクランプに衝撃力を与えた後,
変換器出力の固有周波数を記録することによって直接求めることができる。
変換器共振を補正した試験片の剛性は,次の式によって概算値を求めることができる。
――――― [JIS K 7244-6 pdf 6] ―――――
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K 7244-6 : 1999 (ISO 6721-6 : 1996)
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4 mF f 2 f2
k=ka 1 =k 1 2
(pdf 一覧ページ番号 )
kF fF
力変換器の選定に当たっては,式(4),及び式(5)を用いて,その共振周波数が,力測定に対して補正を必
要としない範囲のものを選ぶことを推奨する。
10.2.3 試験装置のコンプライアンス補正
kaが0.02k∞より大きければ,試験装置のコンプライアンスは無視できない大きさとなり,測定変位は,
試験片の変位と大きく異なる。そこで,次の補正をしなくてはならない。
G=
ka cos Ga ka / k
kcos (7)
1 cos
2 ka / k Ga
ここに, 式(8)から算出する。
式(7)から得られるkcos 式(1)のkacos 湎 わりに用い,より正確なGa′の値を求める。
備考 変位変換器Dが,せん断部の2か所の相対変位を測定するように配置されている場合,コンプ
ライアンス補正は必要ではない。
10.3 せん断損失係数tan 算
せん断損失係数の概算値は,tan
kaが0.02k∞より大きい場合,負荷機構部のコンプライアンスは,位相角測定の精度に影響を及ぼす。損
失係数は,次の式によって求めることができる。
tan Ga
tan G= (8)
1 ka / kcosGa
備考 負荷機構部のコンプライアンス要因が,クランプ部又はボルト接合部から発生しているようで
あれば,測定位相角 潤 の影響によることもある。結果的に発生する誤差は,ka/k∞の値の
増大とともに大きくなる。この誤差の要因は,負荷部の2か所の相対変位が測定できるように,
変位変換器を配置することによって回避できる。
10.4 せん断損失弾性率の計算
損失弾性率G”は,次の式によって算出する。
G”=Gten (9)
10.5 温度の関数としてのデータの提示
JIS K 7244-1の9.4による。
11. 精度
この試験方法の精度は,試験室間のデータがないので不明である。精度は,そのデータが得られた時点
で,次の改正時に追加される。
12. 試験報告
試験報告には,次の事項を含めなければならない。
a) この規格の番号
b) m) IS K 7244-1の12.による。
n) A/Lによって得られる,動的せん断ひずみ振幅の概算値。
――――― [JIS K 7244-6 pdf 7] ―――――
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K 7244-6 : 1999 (ISO 6721-6 : 1996)
――――― [JIS K 7244-6 pdf 8] ―――――
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K 7244-6 : 1999 (ISO 6721-6 : 1996)
図1 せん断振動−非共振法によって,動的弾性率を求めるのに適する負荷機構の概略図
図2 図1に示した装置で使用するのに適したせん断試験片部
(ポリマー試料Sは端部の金属片Pに接着される。端部の金属片はせん
断負荷部につかまれる。Lとhは,それぞれ,ポリマー試料の長さと高
さである。)
――――― [JIS K 7244-6 pdf 9] ―――――
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K 7244-6 : 1999 (ISO 6721-6 : 1996)
原案作成委員会 構成表
氏名 所属 本委員会 分科会
(委員長) 中 山 和 郎 工業技術院物質工学工業技術研究所 ◎ ◎
宮 入 裕 夫 東京医科歯科大学医用器材研究所 ○ ○
宗 宮 詮 慶応義塾大学理工学部 ○
増 田 優 通商産業省基礎産業局 ○
大 嶋 清 治 工業技術院標準部 ○
橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会 ○
栗 山 卓 山形大学工学部 ○
小 牧 和 夫 通商産業省大坂工業技術研究所 ○
阿 部 聡 東京都立工業技術センター有機化学部 ○
馬 場 文 明 三菱電機株式会社材料デバイス研究所 ○
我 妻 誠 日本電信電話株式会社 ○ ○
三 原 観 治 株式会社東洋精機製作所 ○
(石 田 勝 己) 株式会社東洋精機製作所 ○
光 井 正 道 株式会社島津製作所 ○
(内 池 光 正) 株式会社島津製作所 ○
齊 藤 英 隆 株式会社エー・アンド・ディ ○ ○
川 村 好 宏 三菱樹脂株式会社平塚研究所 ○ ○
横 山 昭 三井石油化学工業株式会社サン分析センター ○ ○
田 辺 久 光 三菱化学株式会社四日市総合研究所 ○
塚 原 浩 旭化成工業株式会社樹脂技術センター ○
坂 井 英 男 三井東圧化学株式会社千葉工業所 ○
高 野 忠 夫 財団法人高分子素材センター ○
野 村 亨 レオメトリックス・サイエンティフィク・エフ・ ○
イー株式会社
平 山 泰 生 株式会社リガク ○
濱 島 俊 行 日本プラスチック工業連盟 ○ ○
(事務局) 樋 口 英 臣 財団法人高分子素材センター ○ ○
三 宅 孝 治 日本プラスチック工業連盟 ○ ○
◎印 : 委員長
解説文責 齋藤 英隆
JIS K 7244-6:1999の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 6721-6:1996(IDT)
JIS K 7244-6:1999の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.080 : プラスチック > 83.080.01 : プラスチック一般
JIS K 7244-6:1999の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称