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K 7368 : 1999 (ISO 4577 : 1983)
5. 試験片 試験片は,JIS K 6921-2に規定するように,か(顆)粒又はその他の均一な成形材料で作製
した圧縮成形シートから切り出す。
受渡当事者間の協定によって,射出成形で作製した試験片又はプロピレンプラスチック製の製品から切
り出した試験片を使用してもよい。
試験片の寸法は,幅 10mm,長さ50 mm及び厚さ1.0 mm±0.05 mmとする。必要に応じて,切出し時に
生じた欠陥を除去するために,角を滑らかにする。
受渡当事者間の協定によって,異なった厚さの試験片を使用してもよい。
試験片の数は,各試験について5個以上とする。
6. 状態調節 通常,試験片の状態調節は行う必要がない。必要に応じて,ISO 291に規定する標準雰囲
気の一つで,40時間以上状態調節を行う。
7. 試験条件 試験温度は,150 ℃を推奨する。試験中の温度変化は,オーブン内の1か所で測定して±
1 ℃を超えてはならないし,またオーブン内のいずれの場所でも±1.5 ℃を超えてはならない。
150 ℃の温度で,破壊到達時間の平均値が7日以内の場合には,試験報告書に“150 ℃で7日以内”と
記入し,オーブン温度140 ℃±1 ℃で試験を繰り返す。必要に応じて,破壊到達時間が7日になるまで10 ℃
間隔で温度を下げて試験を繰り返す。
備考 150 ℃で7日を超えても破壊しない材料についても,温度140 ℃での試験を望む場合には行っ
てもよいが,このことを試験報告書に記入する。
8. 手順
備考 試験片は,汚さないように注意して取り扱う。
8.1 適切な金属製クリップ(4.6参照)によって,5個の試験片を試験片取付枠(4.3参照)に取り付ける。
金属製クリップは,その被覆とともに適切な溶剤であらかじめ清浄にし,油分をすべて除去しておく。
オーブン(4.1参照)内の試験片取付枠に試験片を取り付ける。このとき,各試験片は互いに30 mm以
上離し,オーブンの内壁からは50 mm以上離すようにする。その後,試験片取付枠の回転を開始する。
8.2 1日に1回以上,試験片の破壊状態を目視で検査する。検査中は試験片取付枠の回転を停止する。
備考 プロピレンプラスチックの酸化は,通常,材料内部に拡大する前に表面で生じることから,試
験片表面の劣化状態の外観検査が,耐酸化劣化性の信頼できる評価法として認められている。
特殊な調査目的又は異論がある場合には,規定の劣化時間が経過した後,試験片の粘度数(ISO
1191参照)及び/又はメルトフローレイト(ISO 1133参照)を測定して酸化の程度を調べても
よい。
9. 結果の表し方 破壊到達時間,すなわち,目視で局部的な変色及び崩れの徴候が現れるまでの日数を
報告する。クリップの周辺5 mm以内は,この評価の対象に含めてはならない。
10. 試験報告書 試験報告書には必要に応じて,次の事項を記入する。
a) この規格の番号
b) 試料を特定するすべての詳細事項
c) 5個の試験片について破壊到達時間の平均値(温度150 ℃での日数)
――――― [JIS K 7368 pdf 6] ―――――
6
K 7368 : 1999 (ISO 4577 : 1983)
d) 5個の試験片について破壊到達時間の変動範囲(温度150 ℃での日数)
e) 試験片の作製又は作製の経緯
f) 試験片の厚さ
g) 回転装置の形式
h) 150 ℃以外の温度で試験した場合には,その試験温度
i) 必要に応じて,状態調節(温度及び湿度)の詳細(6.参照)
原案作成委員会 構成表
氏名 所属 本委員会 分科会
(委員長) 代 田 忠 代田技術事務所 ◎ ○
峰 松 陽 一 峰松技術事務所 ○
高 根 由 充 財団法人日本ウエザリングテストセンター ○
金 子 剛 財団法人日本電気用品試験所 ○ ◎
山 本 真 東京都立産業技術研究所 ○
増 田 優 通商産業省基礎産業局 ○
大 嶋 清 治 工業技術院標準部 ○
橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会 ○
渡 辺 寧 物質工学工業技術研究所 ○ ○
相 沢 明 三菱樹脂株式会社 ○ ○
須 賀 茂 雄 スガ試験機株式会社 ○ ○
光 井 正 道 株式会社島津製作所 ○
小 野 瑞 穂 株式会社東洋精機製作所 ○ ○
(相 川 次 男)
小 倉 和 雄 岩崎電気株式会社 ○
尾 崎 晃 男 オカモト株式会社 ○
(鈴 木 環)
角 田 林 一 旭化成工業株式会社 ○
両 角 三 春 旭硝子株式会社 ○
伊 藤 信 旭化成工業株式会社 ○
岩 坂 忠 彦 丸善ポリマー株式会社 ○
(越 野 雄 治 丸善石油化学株式会社)
後 藤 博 日産自動車株式会社 ○
鈴 木 寛 二 住化エイビーエス・ラテックス株式会社 ○ ○
三 宅 彰 住友化学工業株式会社 ○
香 山 茂 財団法人高分子素材センター ○ ○
濱 島 俊 行 濱島技術事務所 ○ ○
樋 口 秀 臣 財団法人高分子素材センター ○ ○
(事務局) 三 宅 孝 治 日本プラスチック工業連盟 ○ ○
◎印は委員長
文責 金子 剛
JIS K 7368:1999の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 4577:1983(IDT)
JIS K 7368:1999の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.080 : プラスチック > 83.080.20 : 熱可塑性材料
JIS K 7368:1999の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称