JIS S 1010:1978 事務用机の寸法

JIS S 1010:1978 規格概要

この規格 S1010は、事務用机のモデュール呼び寸法及び各部の寸法について規定。

JISS1010 規格全文情報

規格番号
JIS S1010 
規格名称
事務用机の寸法
規格名称英語訳
Standard size of writing desks for office
制定年月日
1971年4月1日
最新改正日
2015年10月20日
JIS 閲覧
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対応国際規格

ISO

国際規格分類

ICS

97.140
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
‐ 
改訂:履歴
1971-04-01 制定日, 1974-04-01 確認日, 1978-02-01 改正日, 1983-05-01 確認日, 1988-06-01 確認日, 1993-10-01 確認日, 1999-03-20 確認日, 2004-04-20 確認日, 2006-05-20 確認日, 2010-10-01 確認日, 2015-10-20 確認
ページ
JIS S 1010:1978 PDF [3]
                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
S 1010-1978

事務用机の寸法

Standard Size of Writing Desks for Office

1. 適用範囲 この規格は,事務用机(以下,机という。)のモデュール呼び寸法及び各部の寸法について
規定する。
備考 事務用机とは,一般事務に使用される執務用の机をいう。
引用規格 :
JIS A 0004 建築のモデュール割りの原則
2. 机の基準面
2.1 机には,甲板の最大外形の面に対して,次のように基準面を設ける。
(1) 間口方向及び奥行方向は,両側の甲板の最大外形面
(2) 高さ方向は,床に接する面及び甲板上面
(3) 基準面と調整面(1)の位置関係は,JIS A 0004(建築のモデュール割りの原則)の3.2の分類の表1によ
る。
注(1) 調整面は,甲板の最大外形を形づくる面をいう。
表1
組合せの方向 JIS A 0004の3.2の分類
間口方向 (1)
奥行方向 (1)
高さ方向 (1) (3)
2.2 JIS A 0004の5.に規定する机のP, t及び最大・最小減少値は,表2による。
表2
単位 mm
間口及び奥行方向 高さ方向
最大減少値 最大減少値
P t P t
最小減少値 最小減少値
Dmax5 Dmax+2
0 公差5 0 公差4
Dmin0 Dmin−2
3. モデュール呼び寸法
3.1 机の甲板には,図1に示すモデュール呼び寸法を適用する。

――――― [JIS S 1010 pdf 1] ―――――

2
S 1010-1978
図1
3.2 机の高さのモデュール呼び寸法は,700mm及び670mmとする。
4. 各部の寸法
4.1 机の各部は,間口方向の寸法400mmのものを除き,図2及び表3に示す寸法条件を満たしていなけ
ればならない。
図2
表3
単位 mm
方向 記号 寸法 備考
間口方向 w1 520以上 下肢のための空間の幅
d1 400以上 下肢のための空間の奥行
奥行方向 下肢のための床面におけ
d2 550以上
る空間の奥行
高さ700の場合620以上 下肢のための空間の高さ
高さ方向(2) h1
高さ670の場合590以上
注(2) 高さ方向の寸法には,床の不陸に対して調整する部分の寸法を含まない。
4.2 机のファイル引出し 机にファイル引出しを付ける場合は,図3及び表4に示す寸法条件を満たし
ていなければならない。

――――― [JIS S 1010 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
S 1010-1978
図3
表4
単位 mm
方向 記号 寸法 備考
間口方向 w2 317以上 ファイル引出し内側幅
高さ方向 h2 265以上 ファイル引出し内側深さ
5. 寸法の表示 机の寸法を表示する場合は,次の順序で記載する。
モデュール呼び寸法の間口方向 (W) ,奥行方向 (D) ,及び高さ方向 (H)
例 : 1200 (W) ×800 (D) ×700 (H)
建築部会 鋼製事務用家具専門委員会 構成表
氏名 所属
(委員会長) 笠 石 正 笠石建築事務所
小 原 二 郎 千葉大学工学部
池 辺 陽 東京大学生産技術研究所
脇 山 俊 通商産業省生活産業局
帆 足 万 里 工業技術院標準部
吉 永 淳 工業技術院製品科学研究所
小 川 一 哉 会計検査院事務総長官房
中 村 卓 雄 郵政省大臣官房
田 中 敏 男 日本国有鉄道
大 橋 眞 一 東京都出納長室
岡 本 巌 社団法人用度需要者協会
山 口 秀 郎 株式会社岡村製作所
梶 原 健 志 株式会社伊藤喜工作所
鈴 木 文 彦 株式会社コトブキ
新 倉 正 二 ネコス工業株式会社
田 崎 道 明 共栄工業株式会社
酒 巻 高 一 日本金属家具工業組合
(事務局) 田 村 尹 行 工業技術院標準部材料規格課
大久保 和 夫 工業技術院標準部材料規格課
大 磯 義 和 工業技術院標準部材料規格課

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