この規格ページの目次
16
X 5103-1982
図12 相互接続回路
6.2.6 信号発生器の対地電圧の算術平均 A点とB点との間を100 抵抗によって終端した状態で,C
点に対するA点及びB点の電圧の算術平均は3V以下とする。
6.2.7 受信器の開放回路電圧 A'点とB'点における受信器の開放回路電圧の大きさは,3V以下とする。
6.2.8 受信器入力電圧と電流 受信器の入力電流の大きさは,C'点とB'点を短絡しC'点とA'点との間に
大きさ3Vの電圧を印加した状態で,31.5mA以下とする。また,C'点とA'点とを短絡した状態における
C'点とB'点の入力電圧に対する入力電流も同様とする。
6.2.9 信号の識別 受信器はB'点に対するA'点の電圧が+0.3V以上か,−0.3V以下かによって,表5の
とおり識別しなければならない。
表5 信号の識別
電圧 データ信号 タイミング及び制御信号
+0.3V以上 0 オン
−0.3V以下 1 オフ
――――― [JIS X 5103 pdf 16] ―――――
17
X 5103-1982
附属書 相互接続回路の相互接続方法
1. 適用範囲 この附属書は,データ回線終端装置 (DCE) とデータ端末装置 (DTE) の相互接続回路の形
式に応じた相互接続方法を規定する。
2. 相互接続法 DCE及びDTEの相互接続回路は,平衡形と不平衡形の形式のいずれかを使用する。こ
れら平衡形及び不平衡形相互接続回路の相互接続方法を回路102,103及び104を例にとり,附属書図1
4に示す。
なお,図中の記号は,本文の図11及び図12で使用している記号と同一とする。
附属書図1 相互接続回路の形式がDTE,DCEともに不平衡形の場合の相互接続
附属書図2 相互接続回路の形式が,DTEは平衡形,DCEは不平衡形の場合の相互接続
――――― [JIS X 5103 pdf 17] ―――――
18
X 5103-1982
附属書図3 相互接続回路の形式が,DTEは不平衡形,DCEは平衡形の場合の相互接続
附属書図4 相互接続回路の形式が,DTE,DCEともに平衡形の場合の相互接続
関連規格 : JIS X 5101 データ回線終端装置とデータ端末装置とのインタフェース(25ピンインタフェー
ス)
JIS X 5102 データ回線終端装置とデータ端末装置とのインタフェース(15ピンインタフェー
ス)
ISO 2110 データ通信−25ピンDTE/DCEインタフェースコネクタとピン配列
ISO 4902 データ通信−37ピン及び9ピンDTE/DCEインタフェースコネクタとピン配列
ISO 4903 データ通信−15ピンDTE/DCEインタフェースコネクタとピン配列
CCITT勧告V.10(又はX.26) データ通信分野でIC回路を用いた装置に一般的に使用される
不平衡形複流相互接続回路の電気的特性
CCITT勧告V.11(又はX.27) データ通信分野でIC回路を用いた装置に一般的に使用される
――――― [JIS X 5103 pdf 18] ―――――
19
X 5103-1982
平衡形複流相互接続回路の電気的特性
CCITT勧告V.21 一般交換電話網用に標準化された300ボーモデム
CCITT勧告V.23 一般交換電話網用に標準化された600/1 200ボーモデム
CCITT勧告V.24 データ端末装置とデータ回線終端装置間の相互接続回路の定義
CCITT勧告V.26 4線式専用回線用に標準化された2 400bit/sモデム
CCITT勧告V.26 bis 一般交換電話網用に標準化された2 400/1 200bit/sモデム
CCITT勧告V.27 専用回線用に標準化された手動等化器付4 800bit/sモデム
CCITT勧告V.27 bis 専用回線用に標準化された自動等化器付4 800bit/sモデム
CCITT勧告V.27 ter 一般交換電話網用に標準化された4 800/2 400bit/sモデム
CCITT勧告V.28 不平衡複流相互接続回路の電気的特性
CCITT勧告V.29 専用回線用に標準化された9 600bit/sモデム
CCITT勧告V.36 60108kHz群帯域回線を用いる同期式データ伝送用モデム
――――― [JIS X 5103 pdf 19] ―――――
20
X 5103-1982
工業標準新規・改正調査委員会名簿
氏名 所属
(委員長) 近 藤 久 日本電信電話公社
(幹事) 高 井 啓 日本電信電話公社
沖 見 勝 也 日本電信電話公社
(委員) 赤 木 董 行 日本電気株式会社
榎 本 誠 一 株式会社横浜銀行
河 本 清 人 日本アイ・ビー・エム株式会社
斉 藤 幸 夫 三菱電機株式会社
渋 谷 隆 弘 沖電気工業株式会社
新 谷 外 吉 国際電信電話株式会社
瀬 川 彰 労働省
高 木 幹 雄 東京大学
高 田 裕 司 富士通株式会社
辻 義 信 通商産業省
成 沢 宏 株式会社日立製作所
松 尾 勇 二 郵政省
丸 木 義 勝 ブリヂストンタイヤ株式会社
遊 佐 滉 日本国有鉄道
横 井 平 三 株式会社日通総合研究所
伊 東 厚 工業技術院標準部
山 本 順 一 財団法人日本情報処理開発協会
JIS X 5103:1982の国際規格 ICS 分類一覧
- 35 : 情報技術.事務機械 > 35.100 : 開放型システム間相互接続(OSI) > 35.100.10 : 物理層