JIS X 7011-1:1999 行政，商業及び輸送のための電子データ交換（ＥＤＩＦＡＣＴ）―業務レベル構文規則―第１部：共通構文規則及び共通構文用ディレクトリ | ページ 3

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一つ以上の依存性注釈に属する可能性がある。
11.2 メッセージ仕様の依存性注釈 メッセージ仕様での依存性注釈は,セグメント間,セグメントグル
ープ間又はセグメントとセグメントグループとの間の依存関係を記述する。これらの要素は,同一階層構
造内,同一親構造内になければならない。
11.3 セグメント仕様での依存性注釈 セグメント仕様の依存性注釈では,独立データ要素間,独立デー
タ要素と複合データ要素との間又は,複合データ要素間の依存関係を記述する。これらの要素は,同一セ
グメント内になければならない。
  依存性注釈では,独立データ要素と部品データ要素間又は複合データ要素と部品データ要素との間の依
存関係を記述しない。
11.4 複合データ要素仕様の依存性注釈 複合データ要素仕様の依存性注釈は,部品データ要素間の依存
関係を記述する。これらの要素は,同一複合データ要素内になければならない。
11.5 依存性注釈の表記法 依存性注釈の表記法は,下記の依存性識別子のリストで構成される。そのリ
ストは,例えばD3 (030, 060, 090) といった,括弧内で,コンマで区切られた位置識別子のリストである。
位置識別子はその親要素の中で何番目かを識別する。依存性識別子は,リスト中の要素間の依存性を識別
する。
  リストは最低二つの位置識別子をもつ。リスト中での位置識別子の順番は,その値によって異なる。
  依存性識別子は次のように記述される。
  D1 ただ一つ リスト中のただ一つが存在すること。
  D2 すべて又はなし 一つでも要素があるなら,他のすべても存在すること。
  D3 一つ以上 最低一つ以上の要素がリスト内に存在すること。
  D4 一つ以下 リスト内の一つ以下の要素が存在すること。
  D5 最初ならすべて リスト内の最初の要素が存在するなら,他の全要素も存在すること。リスト中の
       最初の要素の出現の有無にかかわらず,一つ以上の最初でない要素が存在してもよい。
  D6 最初なら一つ以上 リストの最初の要素が存在するなら,一つ以上の要素が存在すること。リスト
       中の最初の要素の出現の有無にかかわらず,一つ以上の最初でない要素が存在してもよい。
  D7 最初なら他は何もなし リスト内の最初の要素が存在するなら,他は存在しないこと。

12. セグメント誤認識の防止

 UGH/UGTセグメントグループは,受信において,各メッセージセグメン
トの明確な識別をセグメントタグ及びその転送されたメッセージ内の位置に基づいて保証することができ
ず,他に可能な方法がない場合に,メッセージ仕様内で,使用されなければならない(附属書F参照)。
  この場合,UGH/UGTセグメントグループは他の方法では,明確に識別できないセグメントグループを
包むように規定されなければならない。
  UGH/UGTセグメントグループ内で,UGHセグメントは先頭のセグメントであり,必すであり,かつ最
大繰返し回数は1回でなければならない。UGTセグメントは,最後尾のセグメントであり,必すであり,
かつ最大繰返し回数は1回でなければならない。
  データ要素0087“セグメント誤認識防止セグメントグループ識別”の値は,メッセージ仕様内に記述さ
れた,UGH/UGTセグメントグループのセグメントグループ番号でなければならない。
  UGH/UGTセグメントグループは,最大繰返し回数が1回で,状態は,それが囲むセグメントグループ
と同じになるように条件付き又は必すが指定されなければならない。

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X 7011-1 : 1999 (ISO 9735-1 : 1998)
    附属書A(規定) 定義 原国際規格ISO 9735-1 : 1998のAnnex A (Normative)   efinitionsによる。
    附属書B(規定) UNA構文文字列指定 原国際規格ISO 9735-1 : 1998のAnnex B (Normative)   NA
                      Service string adviceによる。
    附属書C(規定) 構文用ディレクトリ(構文用セグメント,構文用複合データ要素及び構文用単純
                      データ要素) 原国際規格ISO 9735-1 : 1998のAnnex C (Normative)   ervice
                      directories (service segments, service composite data elements and service simple data
                      element) による。
    附属書D(参考) 構文用コードディレクトリ 原国際規格ISO 9735-1 : 1998のAnnex D (Informative)
                      Syntax service code directoryによる。
    附属書E(参考) メッセージ内のセグメント及びセグメントグループの順序 原国際規格ISO
                      9735-1 : 1998のAnnex E (Informative)   rder of segments and groups of segments within
                      a messageによる。
    附属書F(参考) セグメント誤認識防止セグメントグループUGH/UGTの使用 原国際規格ISO
                      9733-1 : 1998のAnnex F (Informative)   he use of anti-collision segment group
                      UGH/UGTによる。

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                          電子データ交換標準化調査研究委員会 構成表
                                氏名                              所属
   (委員長)             北 澤     博      長野大学
   (委員)               内 山 政 人       情報処理振興事業協会
                          太 田 可 允       東京都立短期大学
                          石 井 徹 郎       社団法人日本ロジスティクスシステム協会
                          石 井 満 之       株式会社昭和電工コンピュータサービス
                          伊 東 健 治       財団法人日本貿易関係手続簡易化協会
                          大 西 恭 二       伊藤忠商事株式会社
                          窪 田 芳 夫       東京電力株式会社
                          阿 部     裕      株式会社電通国際情報サービス
                          佐 藤     誠      財団法人流通システム開発センター
                          菅 又 久 直       日本アイ・ビー・エム株式会社
                          武 山 一 史       鉄道情報システム株式会社
                          冨 田     宏      財団本人建設業振興基金
                          比田井     猛     情報処理コンサルタント
                          藤 木 忠 三       元三菱電機株式会社
                          松 田 芳 昭       株式会社近鉄エクスプレス
                          三 橋     博      古河電気工業株式会社
                          船 谷 幹 夫       川崎製鉄株式会社
                          加 山 英 男       財団法人日本規格協会
                          兼 谷 明 男       通商産業省工業技術院
                          関 根 直 弘       NBS研究所
                          関    正 綱       伊藤忠商事株式会社(平成7年度,平成8年度)
                          山 崎 順次郎      川崎製鉄株式会社(平成7年度,平成8年度)
   (事務局)             中 西 英 夫       財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター
                          三 木 良 治       財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター
                          若 泉 和 彦       財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター

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X 7011-1 : 1999 (ISO 9735-1 : 1998)
                      電子データ交換標準化調査研究委員会第1分科会 構成表
                                氏名                              所属
  (主査)               太 田 可 允        東京都立短期大学
  (委員)               阿 部 秀 晴        株式会社日立情報システムズ
                         大 里 英 樹        沖電気工業株式会社
                         大 野 善 啓        ECソリューションズ株式会社
                         岡 田 恭 治        富士通株式会社
                         鍵和田     篤      三菱電機情報ネットワーク株式会社
                         蔭 山 和 也        日本オラクル株式会社
                         金 井 繁 幸        株式会社東芝
                         川 井 秀 之        日本アイ・ビー・エム株式会社
                         北 川 哲 也        株式会社アクスル
                         久 世 祐 二        グローバルナレッジネットワークインク日本支社
                         小 林 俊 夫        株式会社アルゴテクノス21
                         斎 藤 洋 助        日本ユニシス株式会社
                         田 村 賢 治        日本電気ソフトウェア株式会社
                         永 島     清       エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社
                         西 口     智       株式会社エスアールエー
                         服 部 安 晴        スターリングコマース株式会社
                         桧 垣 清 志        日本電気株式会社
                         藤 野 裕 司        蝶理情報システム株式会社
                         星 野 圭 子        株式会社日立製作所
                         三 澤 恭 弘        日本航空株式会社
                         山 口 利 員        富士通株式会社
                         味 岡 好 江        株式会社エスアールエー(平成7年度)
                         池 本 英 司        日本イーエヌエスAT&T株式会社(平成7年度,平成8年度)
                         大 江 康 嗣        株式会社エスアールエー(平成7年度,平成8年度)
                         大 谷 裕 之        株式会社日立製作所(平成7年度,平成8年度)
                         鮫 島 千 尋        ジャルデータ通信株式会社(平成7年度,平成8年度)
                         関 口 敏 生        日本アイ・ビー・エム株式会社(平成7年度,平成8年度)
                         仲 村 光 文        富士通株式会社(平成7年度)
                         本 田 圭 一        セコムネット株式会社(平成8年度)
  (事務局)             中 西 英 夫        財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター
                         三 木 良 治        財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター
                         若 泉 和 彦        財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター

――――― [JIS X 7011-1 pdf 14] ―――――

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                      電子データ交換標準化調査研究委員会第2分科会 構成表
                                氏名                              所属
  (主査)               藤 枝 伸 一        株式会社日立情報ネットワーク
  (委員)               石 井     均       財団法人住宅産業情報サービス
                         生 沼 利 隆        財団法人建設業振興基金
                         大 竹     繁       エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社
                         大 谷 裕 紀        日本アイ・ビー・エム株式会社
                         大 塚 信 行        三菱電機株式会社
                         笠 井 利 一        富士通株式会社
                         木 村     博       三井化学株式会社
                         佐 藤     誠       財団法人流通システム開発センター
                         白 鳥 研 二        社団法人鋼材倶楽部
                         菅 又 久 直        日本アイ・ビー・エム株式会社
                         武 山 一 史        鉄道情報システム株式会社
                         松 尾 廣 志        電気事業連合会
                         村 上     智       京セラ株式会社
                         保 田     宏       株式会社東芝
                         矢 野 隆 久        花王インフォネットワーク株式会社
                         内 山 政 人        日本電気株式会社(平成7年度,平成8年度)
                         日下部 雅 一       電気事業連合会(平成7年度,平成8年度)
                         斉 藤 哲 三        株式会社(平成7年度,平成8年度)
                         那 須 幹 裕        三菱電機株式会社(平成7年度,平成8年度)
  (事務局)             中 西 英 夫        財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター
                         三 木 良 治        財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター
                         若 泉 和 彦        財団法人日本情報処理開発協会産業情報化推進センター