JIS A 1405-1:2007 音響管による吸音率及びインピーダンスの測定―第1部:定在波比法 | ページ 6

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A 1405-1 : 2007 (ISO 10534-1 : 1996)
以下)を音響管中のスピーカ前方の試料部端部に挿入する。このプラグは,面密度約20 kg/m2以上のカバ
ー板でカバーする。カバー板は管壁に直接の機械的接触をしないように支持しなければならない。周辺を
(例えば,粘土で)密封しなければならない。マイクロホン(プローブ)を試験体部分を通して音響管に
挿入する。音響管の自由部分に沿ってプローブマイクロホンを移動させ,B.1の試験周波数について(同
じスピーカ振幅で)音圧レベルを記録する。
こうして記録した音圧レベルは,B.1の試験における極小のレベルよりも低くなければならない。この
点検における音圧極小のレベルがB.1の値と一致すれば,スピーカと音響管との間の振動遮断を改善しな
ければならない。

――――― [JIS A 1405-1 pdf 26] ―――――

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A 1405-1 : 2007 (ISO 10534-1 : 1996)
附属書C(規定)試験体の圧力解放終端
C.1 ときには,試験体の圧力解放終端が必要になる。この圧力解放終端は,試験体の背面と試験体ホル
ダの剛端との間の空気層で実現できる。その厚さを,試験周波数に対して正確に(管内の音速を考慮して)
一 地 瀰 空気層の厚さは各周波数ごとに注意深く調整しなければならない。
このために,可動剛プラグが試験体ホルダの剛端として使われることがある。しかし,この可動の剛プラ
グはしばしばその端部に小さな漏えいをもち,もはや音響的に剛でなく,これによって導入される誤差を
定量的に考慮することができない。
圧力解放終端を使用する理由は,ミネラルファイバー吸音材料,発泡材料などの均質吸音材料の複素特
性インピーダンスZa及び複素特性伝搬定数 侮
試験に使用される材料の層が厚さbをもち,この層の表面の垂直入射比音響インピーダンスが端部が剛
のときZr(リジッド)で,端部が圧力放散のときZs(ソフト)であれば,吸音材料の特性インピーダンス
と伝搬定数は,次の式で与えられる。
Za Zr Zs (C.1)
1 Zs
Γa arctanh (C.2)
b Zr
C.2 ゼロ負荷インピーダンス設定の作業は,次に規定する方法を用いれば軽減できる。空気層の深さt
は,正確である必要はないが,この値に近くなるほうがよい(本体の図2参照)。そのとき吸音層の背面の
負荷インピーダンスは,次の式となる。
Z1 (C.3)
j c cot kt
そして吸音材料の特性データは,次の式で求められる。
Za Zr Zs Z1 (Zs Zr ) (C.4)
1 Ζa
Γa arctanh (C.5)
b Zr
ここで,C.1と同様に,Zrは剛端のときの表面の垂直入射比音響インピーダンスで,Zsは空気層のとき
の表面の垂直入射比音響インピーダンスである。ルートの中の第二項は,正確にゼロでない負荷インピー
ダンスZ1によって第一の方法に導入される誤差を示す。それはかなり大きくなることがある。
第二の方法の実際の適用においては,空気層の厚さtは,近似的に / 4 の奇数倍になるすべての周波数
と両側に(約)1/3オクターブ離れた周波数について適用する。そのため,全周波数範囲は小数の厚さt
の設定でカバーできる。この厚さ,音速及び周波数は,できるだけ正確に算出したほうがよい。
こうした吸音材料の特性定数の測定における吸音層の厚さは,あまり小さくしてはならない(管の直径
の3,4倍)。そうしなければ,試験体は全体として振動し,bの読取誤差は比較的大きくなる。

――――― [JIS A 1405-1 pdf 27] ―――――

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A 1405-1 : 2007 (ISO 10534-1 : 1996)
附属書D(参考)局所作用性の吸音材の統計吸音率αstの算出
この附属書は,本体及び附属書(規定)を補足するもので,規格の一部ではない。
“局所作用性”(すなわち,吸音材内部で,その表面に平行な方向の音響伝搬がない。)の吸音材の場合,
拡散(すなわち,全方向)音響入射に対する吸音率 愀 この規格によって算出される比音響インピーダ
ンス比 z z'jz" から計算できる。
その関係は,次の式で表される。
z' z' 1 z' 2z"2 z"
st 8 2 2
1 2
log e 1(
2z' z"2 )
z' 2 arctan (D.1)
z' z" z' z"2 z" 2
z' 2
z" 1 z'
z" 0 であれば,大括弧内の最後の項は 1 1( 愀
z)' となる。この式から得られる 湧Y 0.96であ
る。
非局所作用性の吸音材(低密度連続気泡材料又はミネラルファイバー吸音材料のように,その内部で表
面に平行な方向の音響伝搬が無視できない吸音材料)の場合は,このような関係式で表すことはできない。

JIS A 1405-1:2007の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 10534-1:1996(IDT)

JIS A 1405-1:2007の国際規格 ICS 分類一覧

JIS A 1405-1:2007の関連規格と引用規格一覧

規格番号
規格名称
JISA1409:1998
残響室法吸音率の測定方法