JIS A 1405-2:2007 音響管による吸音率及びインピーダンスの測定―第2部:伝達関数法

JIS A 1405-2:2007 規格概要

この規格 A1405-2は、吸音材の垂直入射吸音率の測定に必要な,音響管,二つのマイクロホン位置およびデジタル周波数分析システムの使用方法について規定。

JISA1405-2 規格全文情報

規格番号
JIS A1405-2 
規格名称
音響管による吸音率及びインピーダンスの測定―第2部 : 伝達関数法
規格名称英語訳
Acoustics -- Determination of sound absorption coefficient and impedance in impedance tubes -- Part 2:Transfer-function method
制定年月日
2007年4月20日
最新改正日
2017年10月20日
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対応国際規格

ISO

ISO 10534-2:1998(IDT)
国際規格分類

ICS

17.140.01
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
建築 II-1(試験) 2021, 建築 II-2(試験) 2021
改訂:履歴
2007-04-20 制定日, 2012-10-22 確認日, 2017-10-20 確認
ページ
JIS A 1405-2:2007 PDF [29]
                                                                A 1405-2 : 2007 (ISO 10534-2 : 1998)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,財団法人建材試験センター(JTCCM)/財団法
人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標
準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによって,JIS A 1405:1998は廃止され,JIS A 1405-1及びJIS A 1405-2に置き換えられる。
制定に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 10534-2:1998,Acoustics−
Determination of sound absorption coefficient and impedance in impedance tubes−Part 2: Transfer-function method
を基礎として用いた。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。
JIS A 1405-2には,次に示す附属書がある。
附属書A(規定)予備測定
附属書B(規定)1マイクロホン法の手順
附属書C(規定)試験体の圧力解放終端
附属書D(参考)理論的背景
附属書E(参考)誤差要因
附属書F(参考)この規格の結果を用いた局所作用性吸音材の統計吸音率αstの算出
附属書G(参考)参考文献
JIS A 1405の規格群には,次に示す部編成がある。
JIS A 1405-1 第1部 : 定在波比法
JIS A 1405-2 第2部 : 伝達関数法

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS A 1405-2 pdf 1] ―――――

A 1405-2 : 2007 (ISO 10534-2 : 1998)

pdf 目 次

ページ

  •  序文・・・・[1]
  •  1. 適用範囲・・・・[1]
  •  2. 定義・・・・[2]
  •  3. 測定原理・・・・[2]
  •  4. 試験装置・・・・[3]
  •  4.1 音響管の構造・・・・[3]
  •  4.2 適用周波数範囲・・・・[3]
  •  4.3 音響管の長さ・・・・[4]
  •  4.4 マイクロホン・・・・[4]
  •  4.5 マイクロホンの位置・・・・[4]
  •  4.6 マイクロホンの音響中心・・・・[5]
  •  4.7 試験体ホルダ・・・・[5]
  •  4.8 信号処理装置・・・・[6]
  •  4.9 スピーカ・・・・[6]
  •  4.10 信号発生器・・・・[6]
  •  4.11 スピーカ側の終端条件・・・・[6]
  •  4.12 温度計及び気圧計・・・・[6]
  •  5. 予備試験及び測定・・・・[6]
  •  6. 試験体の取付け・・・・[7]
  •  7. 試験方法・・・・[8]
  •  7.1 基準面の指定・・・・[8]
  •  7.2 音速,波長及び特性インピーダンスの算出・・・・[8]
  •  7.3 信号振幅の選定・・・・[8]
  •  7.4 平均回数の選択・・・・[8]
  •  7.5 マイクロホン・ミスマッチに対する補正・・・・[9]
  •  7.6 二つの位置間の伝達関数の測定・・・・[11]
  •  7.7 音圧反射率の算出・・・・[11]
  •  7.8 吸音率の算出・・・・[11]
  •  7.9 比音響インピーダンス比の算出・・・・[11]
  •  7.10 比音響アドミタンス比の算出・・・・[12]
  •  8. 精度・・・・[12]
  •  9. 試験報告書・・・・[12]
  •  附属書A(規定)予備測定・・・・[14]
  •  附属書B(規定)1マイクロホン法の手順・・・・[19]
  •  附属書C(規定)試験体の圧力解放終端・・・・[20]

――――― [JIS A 1405-2 pdf 2] ―――――

                                                           A 1405-2 : 2007 (ISO 10534-2 : 1998)

pdf 目次

ページ

  •  附属書D(参考)理論的背景・・・・[21]
  •  附属書E(参考)誤差要因・・・・[22]
  •  附属書F(参考)この規格の結果を用いた局所作用性吸音材の統計吸音率αstの算出・・・・[24]
  •  附属書G(参考)参考文献・・・・[25]

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS A 1405-2 pdf 3] ―――――

A 1405-2 : 2007 (ISO 10534-2 : 1998)
白 紙

――――― [JIS A 1405-2 pdf 4] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
A 1405-2 : 2007
(ISO 10534-2 : 1998)

音響管による吸音率及びインピーダンスの測定−第2部 : 伝達関数法

Acoustics−Determination of sound absorption coefficient and impedance in impedance tubes−Part 2: Transfer-function method

序文

 この規格は,1998年に第1版として発行されたISO 10534-2,Acoustics−Determination of sound
absorption coefficient and impedance in impedance tubes−Part 2: Transfer-function methodを翻訳し,技術的内容
及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
なお,この規格で点線の下線を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。

1. 適用範囲

 この規格は,吸音材の垂直入射吸音率の測定に必要な,音響管,二つのマイクロホン位置
及びデジタル周波数分析システムの使用方法について規定する。この規格は,吸音材表面の比音響インピ
ーダンス又は比音響アドミタンスの測定にも適用できる。吸音材料の比音響インピーダンスは,その物理
的性質(例えば,流れ抵抗,空げき率,弾性及びかさ密度)と関係があるので,この規格による測定は基
礎研究及び製品開発に適している。
この規格は,一端に音源が他端に試験体が取り付けられた音響管を使う点ではJIS A 1405-1において規
定される試験方法と類似しているが,測定方法は異なる。この規格では,音源によって管内に平面波を励
起し,壁取付けのマイクロホン又は管内移動マイクロホンによって二つの固定位置間の複素音圧伝達関数
測定を行って入射波成分と反射波成分とを分解する。この両成分から垂直入射吸音率及び吸音材の比音響
インピーダンスが計算される。この規格の目的は,JIS A 1405-1に対してその代替となり,しかも,通常,
はるかに高速な手法を提供することである。
JIS A 1409による残響室法吸音率測定とこの測定方法とを比較すると,その特質において,幾らか相違
点がある。残響室法は(理想的な条件の下で)拡散入射に対する吸音率を測定する方法であり,横方向及
び垂直方向に不均質な構造をもつ試験体にも適用できる。しかしながら,残響室法はかなり大きい試験体
を必要とするので,研究開発作業で吸音材の小試料しか入手できない場合には適用しにくい。音響管法は,
垂直入射の場合のパラメトリックスタディにその利用が限定されるが,音響管の横断面と同じ大きさの試
料があれば測定を行うことができる。局所作用性の材料であれば,拡散入射吸音率は,音響管法による測
定結果から推定することができる。音響管法(垂直入射)による試験結果の統計吸音率への変換について
は,附属書Fを参照する。
備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
(修正している),NEQ(同等でない)とする。
ISO 10534-2:1998,Acoustics−Determination of sound absorption coefficient and impedance in
impedance tubes−Part 2: Transfer-function method (IDT)

――――― [JIS A 1405-2 pdf 5] ―――――

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