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8.5 曲げ強度試験
ブロックの曲げ強度試験は,JIS A 5371のB-3.6.1.1(コンクリートの曲げ強度試験)による。
なお,ブロックは絶乾状態とし,載荷速度は50±10 N/sとする。また,曲げ強度は,8.4の結果から換
算式によって算出してもよい。
8.6 圧縮強度試験
ブロックの圧縮強度試験は,JIS R 1250の7.5(圧縮強度試験)による。
8.7 凍結融解抵抗性試験
ブロックの凍結融解抵抗性試験は,JIS A 1148の気中凍結水中融解試験方法(B法)による。
なお,凍結融解の温度管理は試験槽内で行い,−18 ℃+5 ℃で30サイクルの試験とする。各サイク
ルにおける試験槽内の最低及び最高温度は,それぞれ−18±2 ℃及び5±2 ℃とする。また,試験に先立
ち,試験体は清水中で24時間以上吸水させた状態とする。
8.8 滑り抵抗性試験
ブロックの滑り抵抗性試験は,ASTM E 303:2013による。ただし,試験体は,清水中で24時間吸水さ
せた状態で測定する。
8.9 保水性(保水量)試験
ブロックの保水性(保水量)試験は,JIS A 5371のB.6.4.1(保水量試験)による。
8.10 吸水性(吸水高さ)試験
8.10.1 概要
吸水性(吸水高さ)試験は,清水を入れた容器にブロックを設置し,吸水させることによって,ブロッ
クの吸水高さを求める。
8.10.2 試験手順及び試験結果の表し方
試験手順及び試験結果の表し方は,次による。
a) 試験に用いる試験体は,ブロック有姿とする。
b) 試験体を温度105±5 ℃の乾燥機内において,一定質量になるまで乾燥し,常温まで冷却する。この
ときの質量を絶乾質量(md)とする。
c) 乾燥させた試験体を,清水を入れた容器の中に,底面から5 mmの高さまで水に浸るように設置し,2
時間吸水させる。供試体を載せる台は金網などとし,供試体の底面からの吸水が損なわれないような
ものでなければならない[JIS A 5371の図B.7(吸上げ試験装置の概略図)参照]。
d) 吸水2時間後に試験体を取り出し,水が滴り落ちない程度まで水を切り,湿った布で水膜を拭き取っ
て質量を量り,2時間後の質量(ma)とする。
e) 絶乾質量,2時間後の質量及び試験体上面の面積(S)から,吸水高さ(Ws)を式(1)によって算出する。
f) 吸水高さの数値は,四捨五入し,小数点以下1桁に丸める。
(ma md )・1 000
Ws (1)
・S
w
ここに, Ws : 吸水高さ(mm)
ma : 2時間後の吸上げ質量(kg)
md : 絶乾質量(kg)
w
水の密度(kg/m3)
( w
997.6 kg/m3 : 23 ℃における)
S : 試験体上面の面積(m2)
――――― [JIS A 5216 pdf 6] ―――――
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8.11 敷き砂上での吸水性(吸水高さ)試験
8.11.1 概要
敷き砂上での吸水性(吸水高さ)試験は,敷き砂を通じ毛管吸水させ,ブロックの吸水高さを求める。
8.11.2 使用材料
使用材料は,次による。
a) 敷き砂 JIS R 5201に規定する標準砂を使用する。
b) 容器 試験体を設置することができる幅及び長さのサイズのものを使用する。また,容器の底面に直
径10 mm程度の一定間隔の孔(図1参照)を設けたものを使用する。
注記 試験体の寸法が幅100 mm×長さ200 mmの場合,容器の寸法を幅150 mm×長さ220 mm程度
以上とするとよい。
c) ろ紙 厚さ0.3 mm以下及び平面寸法は,容器と同程度のサイズのものを使用する。
40mm
40 mm
直径10 mm程度の孔
図1−容器底面に設けた孔の間隔
8.11.3 試験手順及び試験結果の表し方
試験手順及び試験結果の表し方は,次による。
a) 試験に用いる試験体は,ブロック有姿とする。
b) 試験体を温度105±5 ℃の乾燥機内において,一定質量になるまで乾燥し,常温まで冷却する。この
ときの質量を絶乾質量(md)とする。
c) 乾燥させた試験体を図2に示すように,清水を入れた外容器の中に,ろ紙を敷き,その上に敷き砂を
30 mm敷いた容器を置く。
なお,清水は,敷き砂30 mmのうち,下から5 mmの高さまで水に浸るように継続的に注水する。
d) ろ紙及び敷き砂を敷いた吸水試験装置は,あらかじめ24時間,孔から敷き砂に吸水をさせておいたも
のを使用する。
e) 吸水2時間後に試験体を取り出し,水が滴り落ちない程度まで水を切り,湿った布で水膜を拭き取っ
て質量を量り,2時間後の質量(m'a)とする。
f) 絶乾質量,2時間後の質量及び試験体上面の面積(S)から,吸水高さ(W's)を式(2)によって算出す
る。
g) 吸水高さの数値は,四捨五入し,小数点以下1桁に丸める。
(ma md )・1 000
Ws (2)
w・S
――――― [JIS A 5216 pdf 7] ―――――
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ここに, W's : 吸水高さ(mm)
m'a : 敷き砂上での2時間後の吸上げ質量(kg)
md : 絶乾質量(kg)
w
水の密度(kg/m3)
( w
997.6 kg/m3 : 23 ℃における)
S : 試験体上面の面積(m2)
1
2 1 : 試験体
3 2 : 外容器
4 3 : 容器(孔あり)
約25 mm
5 4 : 敷き砂
5 : ろ紙
6
6 : 清水
7 約5 mm 7 : 架台
図2−試験装置の概要
8.12 蒸発性試験
8.12.1 概要
試験体を,清水中で24時間含水させた後,温度40 ℃,相対湿度50 %の一定条件の雰囲気中で蒸発試
験を行う。1分間隔で試験体の質量変化から蒸発量を測定し,その結果によって求めた10分ごとの平均の
蒸発効率の継続時間を求める。
8.12.2 蒸発性試験用試験装置
装置は,次による。
a) 恒温恒湿槽などの温度40±0.5 ℃,相対湿度(50±2) %で一定に保つことのできる空間の中に,風よけ
のための内箱を設け,ひょう(秤)量用の電子天びん(秤)及び試験体を設置する(図3参照)。
恒温恒湿槽
温度 : 40 ℃
相対湿度 : 50 %
2 3 2
: 温度センサ
1 6 7 ▲ : 湿度センサ
1 : ファン
2 : 内箱
4 4
3 : 面状ヒータ
4 : 整流板
5 : 電子天びん
2 5 2 6 : 試験体
7 : 断熱材
図3−試験装置の概要
――――― [JIS A 5216 pdf 8] ―――――
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b) 試験体上面を常に微風が通るよう内箱には吸気口及び排気口を設け,流路を形成する。排気口にファ
ンを取り付け,試験体上面において,設定温湿度及び風速が一定に保たれるようにする。試験体上面
の湿気伝達率が(6±1)×10−8 kg/(m2・s・Pa)(風速 約1 m/sに相当)となるようにファンの風量を調整
後,試験体の代わりにSAT計1)を電子天びんに載せ,試験体と同じ高さとなるように設置し,SAT計
の表面温度が60±1 ℃となるように面状ヒータの出力を調整する(図4参照)。
注1) AT計とは,寸法300 mm×300 mm,厚さ50 mm以上の断熱材(押出法ポリスチレンフォーム
断熱材など)の表面に,黒色つや消し塗料を用いて塗装した銅板を貼り付け,その銅板の断熱
材側の中央表面に温度センサを貼り付けたものをいう。
恒温恒湿槽
温度 : 40 ℃
相対湿度 : 50 %
2 3 2
: 温度センサ
1 6 ▲ : 湿度センサ
1 : ファン
4 4 2 : 内箱
3 : 面状ヒータ
4 : 整流板
5 : 電子天びん
2 5 2
6 : SAT計
図4−試験装置の状態調整の概要
c) 試験対象とする試験体の側面全てをアルミテープなどによって断湿し,試験体を作製する。試験体の
寸法は,長さ200 mm×幅100 mm×製品厚さとし,加工せずに用いることを原則とする。製品寸法が
これより大きい場合は,加工してこの寸法に収める。また,製品寸法がこれより小さい場合は,複数
個を組み合わせて,この寸法に近づける。
d) 試験体が隙間なく収まるような断熱容器を製作し,試験体をその容器に収める。断熱容器は底面と側
面とを厚さ30 mm以上の断熱材(押出法ポリスチレンフォーム断熱材など)で製作する。容器内の試
験体と接する部分は,アルミテープなどを貼り付け水密性とする。
8.12.3 試験手順
試験手順は,次による。
a) 試験体の養生から試験に至るまでの手順
1) 手順1 試験体を1525 ℃の清水中で24時間含水させる。
2) 手順2 水中から試験体を取り出し,密閉容器に入れ,1530 ℃の室内で30分間水を切る。
3) 手順3 試験体を断熱容器に入れ,試験体上面をプラスチックフィルムで覆い,恒温恒湿槽内の試
験装置に設置する。
4) 手順4 恒温恒湿槽内を温度40±0.5 ℃,相対湿度(50±2) %とし,面状ヒータを加熱しない状態で
――――― [JIS A 5216 pdf 9] ―――――
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3時間以上試験体を保持する。
5) 手順5 試験体上面のプラスチックフィルムを取り除き,直ちに面状ヒータを8.12.2で調整した出
力で加熱させる。この加熱したときを蒸発開始の基点とし,24時間まで行う。
b) 測定項目,測定機器及び測定間隔
1) 測定項目
− 試験体上面の温度(1点以上)
− 試験体上部空気温度及び湿度(各1点)
− 試験体質量
2) 測定機器
− 電子天びん : 最小表示0.1 g以下とする。
− 温度センサ : T型熱電対(クラス1)以上の精度をもつものとする(試験体上面の温度を測る場
合は,接着剤などで試験体と密着させる区間を15 mm以上確保する。)。
− 湿度センサ : 20 ℃における相対湿度が±2 %の精度で測定できるものとする。
3) 温度,湿度,質量の測定間隔 1分とする。
c) 記載の必要な項目
− 試験体上面の湿気伝達率
− 試験中の温度,湿度及び質量の経時変化
試験体上部の空気温度及び湿度,並びに試験体上面の温度及び試験体質量
− 蒸発開始から10分間ごとの蒸発効率
8.12.4 試験体上面の湿気伝達率の測定
試験体上面の湿気伝達率の測定は,次による。
a) 試験体上面における湿気伝達率について,次の測定手順で測定を行う。使用するセンサ,機器類及び
測定間隔は蒸発試験に従う。
1) ろ紙は厚さ1 mm程度とし,平面寸法は試験体と同程度のサイズのものを使用する。
2) 温度センサをろ紙中央付近の表面直下に挿入する。温度センサは,径1 mm程度のサーミスタ又は
シース熱電対を用い,ろ紙の表面直下に15 mm以上の長さで挿入して計測するか,又は同等の精度
が確保できればこれ以外の方法でもよい。
3) ろ紙はアクリル板に貼り付ける。
4) 試験体容器にろ紙を貼り付けたアクリル板を載せ,ろ紙をぬらした状態2)で5分間設置し,蒸発面
温度を環境になじませる。その後蒸発を開始し,30分経過後にひょう量を行い,湿気伝達率を算出
する。
注2) 表面はプラスチックフィルムで覆うことによって蒸発を防止することができる。
5) 同一の試験装置を用いて複数回の試験を行う場合など,試験体上面の湿気伝達率が過去の測定値と
同じとみなせる場合は,新たに湿気伝達率を測定する必要はない。
b) 式(3)によって平均蒸発速度を求める。蒸発試験開始前のろ紙質量(mpa)から蒸発開始30分後の質量
を減じることによって蒸発量を求め,30分(1 800秒)で除して蒸発速度(Ep)を得る。
Ep (mpa−mpd)/(1 800×Sp) (3)
ここに, Ep : 蒸発開始後30分(1 800秒)までの平均蒸発速度[kg/(m2・s)]
mpa : 蒸発開始時のろ紙質量(kg)
mpd : 蒸発開始から30分後のろ紙質量(kg)
――――― [JIS A 5216 pdf 10] ―――――
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JIS A 5216:2019の国際規格 ICS 分類一覧
JIS A 5216:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA0203:2019
- コンクリート用語
- JISA1148:2010
- コンクリートの凍結融解試験方法
- JISA5215:2014
- 舗装用れんが
- JISA5371:2016
- プレキャスト無筋コンクリート製品
- JISB7516:2005
- 金属製直尺
- JISR1250:2011
- 普通れんが及び化粧れんが
- JISR5201:2015
- セメントの物理試験方法