JIS A 1148:2010 コンクリートの凍結融解試験方法

                                                                                   A 1148 : 2010

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 試験方法の種類・・・・[1]
•  4 試験用装置及び器具・・・・[1]
•  4.1 試験装置・・・・[1]
•  4.2 動弾性係数測定装置・・・・[1]
•  4.3 はかり・・・・[1]
•  5 供試体・・・・[2]
•  5.1 供試体の寸法・・・・[2]
•  5.2 供試体の個数・・・・[2]
•  5.3 供試体の作り方・・・・[2]
•  5.4 型枠の取外し及び養生・・・・[2]
•  5.5 試験開始材齢・・・・[2]
•  6 試験方法・・・・[2]
•  6.1 凍結融解の方法・・・・[2]
•  6.2 測定項目及び測定方法・・・・[3]
•  7 計算・・・・[4]
•  7.1 相対動弾性係数・・・・[4]
•  7.2 耐久性指数・・・・[4]
•  7.3 質量減少率・・・・[4]
•  8 報告・・・・[4]
•  8.1 必ず報告する事項・・・・[4]
•  8.2 必要に応じて報告する事項・・・・[5]
•  附属書A(参考)コンクリートの凍結融解試験における長さ増加比試験方法・・・・[6]

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――――― [JIS A 1148 pdf 1] ―――――

A 1148 : 2010

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本コン
クリート工学協会(JCI)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業
標準調査会の審議を経て,国土交通大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS A 1148:2001は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。

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――――― [JIS A 1148 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              A 1148 : 2010

コンクリートの凍結融解試験方法

Method of test for resistance of concrete to freezing and thawing

1 適用範囲

  この規格は,コンクリートの凍結融解作用に対する抵抗性を,供試体を用いて凍結及び融解の急速な繰
り返しによって試験する方法について規定する。ただし,この試験方法は,軽量気泡コンクリートなどに
は適用しない。
    注記 この試験方法は,使用材料,配合などの異なるコンクリートの凍結融解抵抗性を相互に比較す
          るためのものであって,コンクリート構造物における耐凍害性を直接的に評価したり,耐凍害
          性によって定まるコンクリート構造物の耐用年数を予測するためのものではない。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 1127 共鳴振動によるコンクリートの動弾性係数,動せん断弾性係数及び動ポアソン比試験方法
    JIS A 1132 コンクリート強度試験用供試体の作り方
    JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方

3 試験方法の種類

  試験方法の種類は,表1に示す2種類とする。
                                  表1−凍結融解試験方法の種類
                                    試験方法の種類         記号
                               水中凍結融解試験方法        A法
                               気中凍結水中融解試験方法    B法

4 試験用装置及び器具

4.1 試験装置

 試験装置は,供試体に所定の凍結融解サイクルを与えるのに必要な冷却及び加熱装置,
試験槽,制御装置,並びに温度測定装置からなるものとする。温度測定装置は,試験槽内の温度,及び温
度管理用供試体の中心温度を最小表示量1.0 ℃以下で測定できるもので,記録装置をもつものとする。

4.2 動弾性係数測定装置

 動弾性係数測定装置は,JIS A 1127に規定するものとする。

4.3 はかり

 はかりは,ひょう量10 kg以上,目量2 g以下のものを用いる。

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A 1148 : 2010

5 供試体

5.1 供試体の寸法

  供試体の断面は,正方形で,その一辺の長さは100 mmとし,供試体の長さは400 mmとする。
  なお,網ふるい26.5 mmを全通する粗骨材を用いる場合には,供試体断面の一辺の長さを75 mmとして
もよい。
  粗骨材の最大寸法は,供試体断面の一辺の3分の1以下とする。

5.2 供試体の個数

  供試体の個数は,同一条件の試験に対して3個以上とする。

5.3 供試体の作り方

  供試体の作り方は,通常JIS A 1138及びJIS A 1132の5.2(器具),5.3(コンクリートの打込み)による。

5.4 型枠の取外し及び養生

  型枠の取外し及び養生は,JIS A 1132の7.(型枠の取り外し及び養生)による。ただし,型枠を取り外
した後は,供試体を20±2 ℃の水槽中で養生する。
  なお,セメント及び骨材の種類,配合及び試験の目的によっては他の養生方法とすることができる。

5.5 試験開始材齢

  試験開始材齢は28日を標準とする。
  なお,セメント及び骨材の種類,配合及び試験の目的によっては,他の材齢とすることができる。

6 試験方法

6.1 凍結融解の方法

6.1.1  供試体容器
  A法による場合の供試体容器は,凍結融解中 常に約3 mm厚の水で供試体の全面が覆われるようなもの
とし,通常内面に突起部をもつゴム製のものとする。また,試験中ブラインが混入しないようにする。容
器の一例を,図1に示す。B法による場合は,試験槽に供試体をそのまま入れ,全面が空気又は水で覆わ
れるようにする。
                                                                      単位 mm
                 注記 図例は,100 mm角用のもので,底面内側も同様の突起部をもつもの。
                      ゴムは,比較的硬質のものを使用する。
                                     図1−供試体容器(例)

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                                                                                   A 1148 : 2010
6.1.2  凍結融解温度の管理
  凍結融解温度の管理は,試験するコンクリートと温度変化のほぼ等しくなるコンクリートで作った温度
管理用供試体中心部の温度によって行う。
6.1.3  凍結融解の温度
  凍結融解の1サイクルは,供試体の中心部温度が,通常5 ℃−18 ℃に下がり,また,−18 ℃5 ℃
に上がるものとする。各サイクルにおける供試体の中心部の最高及び最低温度は,それぞれ5±2 ℃及び
−18±2 ℃の範囲内になければならない。
6.1.4  1サイクルの所要時間
  凍結融解1サイクルに要する時間は,3時間以上,4時間以内でなければならない。
6.1.5  凍結又は融解行程の所要時間
  凍結融解1サイクルに要する時間のうち,融解行程に要する時間は,A法の場合には25 %以上,B法
の場合には20 %以上とする。また,供試体の中心温度が3 ℃−16 ℃に下がるのに要する時間は,凍結
行程に要する時間の1/2以下になってはならない。同様に,−16 ℃3 ℃に上がるのに要する時間は,融
解行程に要する時間の1/2以下になってはならない。
6.1.6  ブラインの温度
  A法の場合,試験槽内のブラインの温度は,+20 ℃−25 ℃の範囲を超えてはならない。また,B法
の場合,供試体の中心温度と試験槽内の温度との差は,30 ℃を超えてはならない。
6.1.7  試験中断時の扱い
  試験を中断する場合には,供試体の水分損失を防ぎ,−10 ℃以下の凍結状態で保存しておかなければな
らない。このため,A法の場合には,供試体を容器中で水に入れたまま凍結させておくか,又は防湿性の
シートなどで包み湿潤状態にしたまま凍結させておく。B法の場合には,後者の方法による。

6.2 測定項目及び測定方法

6.2.1  測定項目
  測定項目は,各供試体のJIS A 1127によるたわみ振動の一次共鳴振動数,及び質量とする。
  なお,凍害指標として供試体の長さ変化を測定する場合には,附属書Aによる方法をとることができる。
6.2.2  測定時期
  測定は,水中養生終了後の試験開始前及び凍結融解36サイクルを超えない間隔で行う。
6.2.3  測定方法
  試験中における測定は,融解行程終了直後に行う。試験槽から取り出した供試体は,ブラシなどでその
表面を軽くこすり,水洗い後表面の水をふき取って,速やかに供試体のたわみ振動の一次共鳴振動数及び
質量を測定する。このあと,供試体に新たなひび割れ,又は破損が生じている場合には,これらを記録し
て試験槽に戻す。A法による場合は,供試体容器はよくすすぎ,新鮮な水を入れなければならない。供試
体を試験槽に戻す場合には,供試体の上下を入れ替え,試験槽内に定位置を定めないで戻すか,又はあら
かじめ定めた方式に従って位置を変えて戻す。測定は,速やかに行い,測定終了後は直ちに凍結行程を開
始しなければならない。また,測定中以外の供試体については,常に湿潤状態にしておく。
6.2.4  試験の終了
  試験の終了は,300サイクルとし,それまでに相対動弾性係数が60 %以下1)になったものは,そのサイ
クルで終了とする。
  なお,試験の目的によっては他のサイクルで試験を終了してもよい。
     注1) 相対動弾性係数が50 %以下になると一次共鳴振動数の測定が困難となるため,測定の継続は

――――― [JIS A 1148 pdf 5] ―――――

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