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A 8316 : 2010 (ISO 13766 : 2006)
B.4.2.2.2 3 m試験
B.4.1に説明されている正規化手順の間に規定されたアンテナの先端又はその他の適切な点から土工機
械の外側車体構造表面までの水平距離は,3 m±0.05 mでなければならない。
B.4.2.2.3 密閉した施設
無線周波数の電磁的遮へいのために密閉した施設内で試験を実施する場合は,アンテナの受信要素は,
無線吸収材の1 m以内であってはならず,密閉施設の壁の1.5 m以内であってはならない。試験中の受信
アンテナと土工機械との間に吸収材があってはならない。
B.4.3 土工機械に対する相対的なアンテナの位置
アンテナは,土工機械の左右対称面に平行で,土工機械の左右に次の点を通る線上に並んでいなければ
ならない。
a) ディーゼルエンジンの場合 : 座席基準点(SIP)(JIS A 8318参照)
b) 火花点火エンジンの場合 : エンジン中心点
図B.2及び図B.3参照。
B.4.4 アンテナの位置
各測定点では,アンテナを水平偏波及び垂直偏波にして読取りを行わなければならない(図B.2及び図
B.3参照)。
B.5 読取り
各スポット周波数でのB.4.3及びB.4.4に従って行う4回の読取値の最大値を,測定を行った周波数の特
性読取値として採用する。
B.6 周波数
測定は,30 MHz1 000 MHzの周波数範囲全体を通して行わなければならない。最小走査時間は,CISPR
12に適合しなければならない。
試験中に限度値を超えた場合は,周囲の放射ではなく機械に起因することを確認しなければならない。
測定は,準せん(尖)頭値検波器又はせん(尖)頭値検波器のいずれかを用いて実施してよい。限度値
で5.3.2に示すものは,準せん(尖)頭値に対するものである。せん(尖)頭値を使用する場合は,1 MHz
帯域幅には38 dBを加算し,1 kHz帯域幅には22 dBを減算する。
− 限度値[せん(尖)頭,1 MHz]=限度値[準せん(尖)頭,120 kHz]+38 dB
− 限度値[せん(尖)頭,1 kHz]=限度値[準せん(尖)頭,120 kHz]−22 dB
注記 準せん(尖)頭値とせん(尖)頭値との測定値の関係は,CISPR 12によれば,120 kHz帯域で
は+20 dBで,前記の式に含む。
――――― [JIS A 8316 pdf 21] ―――――
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A 8316 : 2010 (ISO 13766 : 2006)
単位 m
記号
1 機械
2 アンテナと機械との間の中間の見通しのよい領域の中心
3 アンテナ
4 測定器具一式(小屋又は車両に入れる)が許容される領域
試験領域は,電磁波を反射する表面のない見通しのよい平らな領域とする(CISPR 12参照)。
図B.1−土工機械−試験領域
――――― [JIS A 8316 pdf 22] ―――――
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A 8316 : 2010 (ISO 13766 : 2006)
単位 m
a) 放射の垂直成分を測定するダイポールアンテナの位置
b) 放射の水平成分を測定するダイポールアンテナの位置
記号
SIP 座席基準点(JIS A 8318)
B 10±0.2 (3±0.05)
H 3±0.05 (1.8±0.05)
図B.2−ディーゼルエンジン式土工機械を測定するアンテナの位置
――――― [JIS A 8316 pdf 23] ―――――
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A 8316 : 2010 (ISO 13766 : 2006)
単位 m
a) 放射の垂直成分を測定するダイポールアンテナの位置
b) 放射の水平成分を測定するダイポールアンテナの位置
記号
CLE エンジンの中心線
B 10±0.2 (3±0.05)
H 3±0.05 (1.8±0.05)
図B.3−火花点火エンジン式土工機械を測定するアンテナの位置
――――― [JIS A 8316 pdf 24] ―――――
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A 8316 : 2010 (ISO 13766 : 2006)
附属書C
(規定)
土工機械から放射される狭帯域電磁エミッションの測定方法
C.1 通則
C.1.1 適用
この附属書で規定する試験方法は,完成品の土工機械だけに適用する。
C.1.2 測定器具
測定器具は,CISPR 16-1-1の要求事項を遵守していなければならない。
この附属書にある狭帯域電磁エミッションの測定に対しては,せん(尖)頭値検波器又は平均値検波器
を使用しなければならない。
C.1.3 試験方法
この試験は,マイクロプロセッサをベースとした電気・電子系又はその他の狭帯域源から発する狭帯域
エミッションを測定するためのものである。試験手順の中で,土工機械から10 m又は3 mの二つの基準
アンテナ距離が選択可能として許容されている。いずれの場合にも,C.2の要求事項を遵守していなけれ
ばならない。
C.1.4 測定結果
測定結果は,dB(μV/m)(又はμV/m)で表さなければならない。
C.2 測定位置
C.2.1 試験現場
試験現場は,土工機械とアンテナとの間の中間点から測定して,最小30 m半径の円内に電磁波を反射
する表面のない見通しのよい平らな領域でなければならない(図B.1参照)。試験現場はすべてCISPR
16-1-4の当該箇所(の規定)に適合しなければならない。
C.2.2 測定施設
試験現場内に,測定器具一式,試験小屋,又は測定器具一式を置く土工機械があってもよいが,それら
は図B.1に示す許可領域内だけに置くものとする。他の測定アンテナは,試験結果に影響を与えないこと
が証明できる場合には,試験領域内にあってもよいが,試験中の受信アンテナ及び土工機械の双方から少
なくとも10 m離れていなければならない。
C.2.3 密閉した試験施設
密閉した試験施設と屋外現場との間に相関が認められる場合は,密閉した試験施設を使用することがで
きる。密閉した試験施設は,アンテナと土工機械との距離及びアンテナの高さを除けば,図B.1の寸法要
求を満たす必要はない。C.2.4 に示されているように試験の前後に周囲エミッションをチェックする必要
もない。
C.2.4 周囲
測定に実効的な影響を与えるのに十分な強度の外部からの雑音又は信号がないことを保証するため,主
たる試験の前後に,測定を実施しなければならない。周囲測定を実施するときに土工機械が存在している
場合は,土工機械からのエミッションが周囲測定に著しく影響を与えないことを保証する必要がある(例
えば,試験領域からの土工機械の除去,点火キーの取り外し又は電池の切り離し)。両方の測定とも,外部
――――― [JIS A 8316 pdf 25] ―――――
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JIS A 8316:2010の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 13766:2006(IDT)
JIS A 8316:2010の国際規格 ICS 分類一覧
- 33 : 電気通信工学.オーディオ及びビデオ工学 > 33.100 : 電磁両立性(EMC) > 33.100.01 : 電磁両立性一般
JIS A 8316:2010の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA8308:2003
- 土工機械―基本機種―用語