JIS B 0403:1995 鋳造品―寸法公差方式及び削り代方式

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             B 0403-1995

鋳造品−寸法公差方式及び削り代方式

Castings−System of dimensional tolerances and machining allowances

日本工業規格(日本産業規格)としてのまえがき
この規格は,1994年第2版として発行されたISO 8062 (Castings−System of dimensional tolerances and
machining allowances) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した部分と,従来
から鋳造材料別に規定して運用してきた幾つかの鋳造品の普通公差に関する日本工業規格(日本産業規格)の規定内容の一
部を我が国の実情に即して変更した附属書14の部分とからなる日本工業規格(日本産業規格)である。
なお,この規格の中で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格の規定内容を変更した事項又は原国際
規格にはない事項である。
序文 この規格は,金属及びそれらの合金の鋳造品に対する寸法公差方式及び削り代方式に関するもので
ある。
鋳造品に対して指定する寸法公差は,鋳造方法によって決定することができる。したがって,鋳造品の設
計又は注文の最終決定をする前に,受渡当事者間で次の事項について協議することが望ましい。
a) 計画している鋳造品の設計と要求する寸法精度
b) 削り加工についての要求事項
c) 鋳造方法
d) 鋳造する鋳造品の数量
e) 必要とする鋳造設備
f)  特別な要求事項,例えば,データムターゲット方式,個々に指示する寸法公差,幾何公差,すみ肉半
    径の公差及び個々の削り代。
    参考 データム及びデータムターゲット方式については,JIS B 0022(幾何公差のためのデータム)
          参照。
g) 他の規格が鋳造品に対してより適している場合。
なお,鋳造品の寸法精度は,種々の製造要因に関係しているので,種々の鋳造方法及び金属に対して達成
できる公差等級を次の二つの場合について附属書Aに示す。
a) 長期間又は大量に製造する場合。この場合には,鋳造設備の開発,調整及び保守・点検によって,小
    さい寸法公差にすることができる。
b) 短期間又は1回限りの製造をする場合。
      要求する削り代の等級については,附属書Bに示す。

――――― [JIS B 0403 pdf 1] ―――――

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B 0403-1995
1. 適用範囲 この規格は,鋳造品の寸法に対する公差方式及び要求する削り代方式について規定し、金
属及びそれらの合金を種々の方法で鋳造した鋳造品の寸法に適用する[序文g)及び5.についても参照]。
  この規格は,図面に一括して指示する鋳造品の普通寸法公差(以下,普通公差という。)の等級及び要求
する削り代,並びに特定の寸法の後に続けて直接指示する個々の公差等級及び要求する削り代の両方に適
用する(12.参照)。
  この規格は,鋳造工場が模型 (pattern equipment) 又は金型を準備する場合,又はその準備に対して責任
を負う場合に適用する。
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されたことにより,この規格の規定を構成する。出版
の時点では,表示された版が有効である。すべての規格は,改正されるものであり,この規格に基づくこ
とに合意した関係者は,次に列挙する規格の最新版を適用する可能性を調べることに努めるのがよい。IEC
及びISOの会員は,現行の国際規格の登録簿を維持管理している。
    ISO 286-1 : 1988 ISO system of limits and fits−Part 1 : Bases of tolerances, deviations and fits
    ISO 1302 : 1992 Technical drawings−Method of indicating surface texture
    参考 ISO 286-1の規定内容は,JIS B 0401-1986(寸法公差及びはめあい)と同等である。
            また,ISO 1302の規定内容は,JIS B 0031-1994(製図−面の肌の図示方法)と同等である。
3. 用語の定義 この規格の目的のために,以下に用語の定義を示す。
3.1   基準寸法 削り加工前の鋳放し鋳造品 (raw casting) の寸法であり(図1参照),必要な最小削り代
(machining allowance) を含む寸法である(図2参照)。
3.2   寸法公差(ISO 286-1参照)
    参考 ISO 286-1及びJIS B 0401では,寸法公差を“最大許容寸法と最小許容寸法との差,すなわち,
          上の寸法許容差と下の寸法許容差との差”と規定している。
3.3   要求する削り代,RMA 鋳放し鋳造品について,その後の削り加工によって表面上の鋳造の影響の
除去を許容するため,及び要求した面の肌と必要な寸法精度を得るための材料の余裕代である。
  円筒形体又は両端を削り加工するものについては,RMAは2倍として計算する(図8及び図9参照)。
               図1 図面指示(3.参照)                             図2 寸法許容限界
3.4   型ずれ 鋳型の組合せの構成部分の不正確さに起因する鋳造品表面の相対的な変位(図4参照)。

――――― [JIS B 0403 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    B 0403-1995
3.5   抜けこう配 鋳型又は金型から鋳造品を抜くとき,又は鋳型から模型を抜くとき,金型から部品を
抜くことを容易にするために必要な形状部分(例えば,包絡形状表面)の肉増しの傾斜。
  なお,必要がある場合には,外抜けこう配と内抜けこう配に区別する(図3参照)。
                                図3 外抜けこう配と内抜けこう配
4. 寸法表示 肉厚の寸法表示を除いて(二つの寸法のつながりがある場合),直列寸法記入法を避ける。
5. 公差等級 CT 1CT 16で表示する16等級とする(表1参照)。普通公差がふさわしくない寸法に対
しては,個々の公差を割り当てる。
                                     表1 鋳造品の寸法公差
                                                                                      単位 mm
 鋳放し鋳造品                                    全鋳造公差(1)
 の基準寸法
 を超え  以下                                 鋳造公差等級CT(2)(3)
                1    2    3   4    5    6    7    8    9   10   11   12 13(3) 14(4) 15(4) 16(4)(5)
   −      10 0.09 0.13 0.18 0.26 0.36 0.52 0.74 1    1.5  2   2.8  4.2   −   −  −     −
    10     16 0.1   0.14 0.2 0.28 0.38 0.54 0.78 1.1  1.6  2.2 3    4.4   −   −  −     −
    16     25 0.11 0.15 0.22 0.3  0.42 0.58 0.82 1.2  1.7  2.4 3.2  4.6   6    8   10     12
    25     40 0.12 0.17 0.24 0.32 0.46 0.64 0.9  1.3  1.8  2.6 3.6  5     7    9   11     14
    40     63 0.13 0.18 0.26 0.36 0.5  0.7  1    1.4  2    2.8 4    5.6   8   10   12     16
    63    100 0.14 0.2   0.28 0.4 0.56 0.78 1.1  1.6  2.2  3.2 4.4  6     9   11   14     18
   100    160 0.15 0.22 0.3  0.44 0.62 0.88 1.2  1.8  2.5  3.6 5    7    10   12   16   20
   160    250       0.24 0.34 0.5 0.7  1    1.4  2    2.8  4   5.6  8    11   14   18   22
   250    400            0.4 0.56 0.78 1.1  1.6  2.2  3.2  4.4 6.2  9    12   16   20   25
   400    630                0.64 0.9  1.2  1.8  2.6  3.6  5   7    10   14   18   22  28
   630   1 000                    1    1.4  2    2.8  4    6   8    11   16   20   25  32
  1 000  1 600                         1.6  2.2  3.2  4.6  7   9    13   18   23   29  37
  1 600  2 500                              2.6  3.8  5.4  8   10   15   21   26   33  42
  2 500  4 000                                   4.4  6.2  9   12   17   24   30   38  49
  4 000  6 300                                        7   10   14   20   28   35   44  56
  6 300 10 000                                            11   16   23   32   40   50  64
 注(1) 10.参照。
   (2) 公差等級CT 1CT 15における肉厚に対して,1等級大きい公差等級を適用する(7.参照)。
   (3) 5.参照。
   (4) 16mmまでの寸法に対してCT 13CT 16までの普通公差は適用しないので,これらの寸法には,個々の公差
      を指示する。
   (5) 等級CT 16は,一般にCT 15を指示した鋳造品の肉厚に対してだけ適用する。

――――― [JIS B 0403 pdf 3] ―――――

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B 0403-1995
6. 型ずれ 特に指定がある場合を除いて,型ずれは,表1に示す公差内になければならない(図4参照)。
  型ずれの最大値を更に制限する場合には,図面上にその最大値を指示する(12.1参照)。
                                        図4 最大型ずれ
7. 肉厚 特に指定がある場合を除いて,公差等級CT 1CT 15における肉厚の寸法公差は,他の部分に
適用する公差等級よりも1等級大きい公差とする。例えば,図面上の寸法公差がCT 10であるならば,肉
厚の公差はCT 11とする。
8. こう配部の形体 設計が傾斜した形体(例えば,抜けこう配をもつ形体)を要求する場合,その公差
は表面に沿って対称におく(図5参照)。
  図面には,一般的にこう配部が材料の増すように,又は両側に振り分けになるように公差を指示する。
例えば,
  (こう配 +),(図5a)
  (こう配 −),(図5b)
  (こう配 ±),(図5c)
  図面のこう配部の一般的な設定と異なる設定をした特別な表面に対するこう配部は,表面に個々に指示
すること。
  例えば,+    。
  仕上げ加工される寸法に対しては,その寸法を守るために,こう配部に対して図面の一般的な寸法指示
に関係なく,“こう配 +”を適用する。

――――― [JIS B 0403 pdf 4] ―――――

                                                                                              5
                                                                                    B 0403-1995
                                     図5 こう配部の公差域
9. 抜けこう配
9.1   鋳鉄品及び鋳鋼品の抜けこう配 鋳鉄品及び鋳鋼品の抜けこう配の普通許容値は,表2による。
  なお,銅合金の抜けこう配の普通許容値については,表2によることができる。

――――― [JIS B 0403 pdf 5] ―――――

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