29
B 8280 : 2003
W : 単位長さ当たりのボルト荷重で,5. a) 3) による値(N/mm)
hG : モーメントアームで,ボルト中心を結ぶ最小スパンとガスケッ
ト反力のかかる位置を結ぶ最小スパンとの差の1/2(mm)
Z : 修正係数で Z G ただし,最大2.5とする。
4.3 4.2
D
D : 最小スパンGに直角に測ったガスケット反力中心の最大スパン
(mm)
t22 : 附属書1図1に示すボルト締め角形胴板の厚さ(mm)
b) ボルト締め角形胴板にガスケット溝を設ける場合には,溝の深さを差し引いた部分に生じる曲げ応力
は,次の算式によって,その値はJIS B 8265の4.3.1(許容引張応力)に規定する許容引張応力を超え
てはならない。
6WhG
b
tn2
ここに, tn : 附属書1図1に示すボルト締め角形胴板のガスケット溝深さを
差し引いた部分の厚さ(mm)
c) ボルト締め角形胴板を管板として用いる場合には,次の算式による。この場合に生じる膜応力及び合
成応力に対する許容応力は,本体の7.1 a) による。
1) 膜応力(σm)
RCj
m D E DE間 (8)
t22
RCj
m E フランジ部E点 (9)
tn
2) 曲げ応力(σb)
2
c WhG PG
8
b D E DE間 (10)
I22
6WhG
b E 2 フランジ部E点 (11)
tn
ここに, I22 : 単位長さ当たりの胴板厚さt22部の断面2次モーメント(mm4/mm)
3
t22
I 22
12
3) 合成応力(σT)
( E = (8) + (10)
( 9) + (11)
4. 端末ふた板 端末ふた板に生じる曲げ応力は,次の算式による。計算で得られた端末ふた板に生じる
応力は,JIS B 8265の4.3.1(許容引張応力)に規定する許容引張応力を超えてはならない。
なお,板厚をt2以上とする場合は,計算する必要はない。
a) 使用状態
3.0ZEPH 2 6M0
b 2
t
――――― [JIS B 8280 pdf 31] ―――――
30
B 8280 : 2003
ここに, M0 : 単位長さ当たりの端モーメント(Nmm/mm)で,次による。
0
M W0hG
ここに,
W0 : 使用状態における単位長さ当たりのボルト荷重(N/mm)
で,5. a) 3.1) による。
hG : ボルト穴の中心円からガスケット中心面までの距離(mm)
ZE : 修正係数で ZE H ただし,最大2.5とする。
4.3 4.2
h
t : 端末ふた板の厚さ(mm)
b) ガスケット締付時
b
6Wg hG
t2
ここに, Wg : ガスケット締付時の単位長さ当たりのボルト荷重(N/mm)で,
5. a) 3.2) による。
附属書1図 1 フランジ付非円形胴
5. ボルト締め角形フランジ 附属書1図2に示すボルト締め角形フランジは,次の算式による。
a) ボルト荷重 ガスケット反力のかかる位置線上におけるフランジの単位長さ当たりのボルト荷重は,
次による。
1) 計算上必要なボルト荷重 ボルトの所要断面積の計算に用いるフランジの単位長さ当たりのボルト
荷重は,次による。
1.1) 使用状態でのボルト荷重
Wm1 H HP
ここに, H´ : フランジに加わる内圧による単位長さ当たりの荷重(N/mm)
H GP
2
――――― [JIS B 8280 pdf 32] ―――――
31
B 8280 : 2003
HP : 気密を十分保つために,ガスケット又は継手接触面における単
位長さ当たりの圧縮力(N/mm)
HP 2bmP
ここに,
b : ガスケット座の有効幅(mm)で,JIS B 8265附属書3によ
る。
m : ガスケット係数で,JIS B 8265附属書3表2による。
1.2) ガスケット締付時のボルト荷重
Wm2 by
ここに, y : ガスケット又は継手接触面の最小設計締付圧力(N/mm2)で,
JIS B 8265附属書3表2による。
2) ボルトの所要総断面積及び実際のボルトの総断面積 使用状態及びガスケット締付時の両方に対し
て必要なフランジの単位長さ当たりのボルトの総断面積Amは,次の値のうち大きい方をとる。ただ
し,実際に使用するボルトの総断面積Abは,ボルトの所要総断面積Amより常に大きくなるように
ボルト径を定めなければならない。
Wm1
Am1
b0
Wm2
Am2
a0
ここに, 戀 使用温度におけるボルト材料の許容引張応力(N/mm2)
愀 常温におけるボルト材料の許容引張応力(N/mm2)
3) フランジの計算に用いるボルト荷重 フランジの計算に用いるボルト荷重は,次の算式による。
3.1) 使用状態での単位長さ当たりのボルト荷重
W0 Wm1
3.2) ガスケット締付時の単位長さ当たりのボルト荷重
Am Ab
Wg a0
2
b) フランジに作用するモーメント フランジに作用するモーメントは,次の算式による。
1) 使用状態でフランジに作用する単位長さ当たりの全モーメント(Nmm/mm)
M0 MD MG MT
ここに, MD : 内圧力によってフランジの最小スパン面に加わる単位長さ当た
りのモーメント
MD HDhD
ここに,
HD : フランジの最小スパン面に加わる荷重(N/mm)
HD Ph
2
ここに,
h : 附属書1図2に示す非円形胴の内のり(mm)
hD : モーメントアーム(mm)
――――― [JIS B 8280 pdf 33] ―――――
32
B 8280 : 2003
hD R 5.0t1
MG : ガスケット荷重によるモーメントで,フランジのボルト荷重と
フランジに加わる内圧による荷重との差による単位長さ当たり
のモーメント
MG HGhG
ここに,
HG : ガスケット荷重(ボルト荷重W0とフランジに加わる内圧に
よる荷重H´との差(N/mm)
HG W0 H
hG : モーメントアーム(mm)
C G
hG
2
MT : フランジに加わる内圧による荷重とフランジの最小スパン面に
加わる荷重との差による単位長さ当たりのモーメント
MT HThT
ここに,
HT : フランジに加わる内圧による荷重H´とフランジの最小スパ
ン面に加わる単位長さ当たりの荷重HDとの差(N/mm)
HT H HD
hT : モーメントアーム(mm)
1
hT R t1 hG
2
2) ガスケット締付時にフランジに作用する単位長さ当たりのモーメント(Nmm/mm)
M W C 2G
g G
ここに, C : 附属書1図1及び附属書1図2に示すボルト穴の中心を結ぶ
最小スパン(mm)
附属書1図 2 フランジ計算に用いる寸法記号
c) フランジの発生応力 フランジに発生する応力は,次の算式による。ただし,応力計算は,使用状態
――――― [JIS B 8280 pdf 34] ―――――
33
B 8280 : 2003
及びガスケット締付時の両方の場合について行う。フランジに発生する応力は,JIS B 8265の4.3.1(許
容引張応力)に規定する許容引張応力を超えてはならない。
6CFM
F
tF2
ここに, M : フランジに作用する単位長さ当たりのモーメント(Nmm/mm)
で,
使用状態 M=M0
ガスケット締付時 M=Mg
フランジに発生する応力で,
使用状態 曰 戀
ガスケット締付時 曰 愀
ここに, 戀罵 温度におけるフランジ材料の許容引張応力
(N/mm2)
愀 ランジ材料の許容引張応力
(N/mm2)
CF : 荷重修正係数で,
pb
CF ただし,CF≧1.0とする。
6tF
2 db
m 5.0
ここに,
pb : ボルト間隔(mm)
db : ボルトのねじ部の谷の径と軸部の径の最小部のいずれか小
さいほうの径(mm)
tF : フランジの使用厚さから腐れ代を引いた値(mm)
m : ガスケット係数JIS B 8265附属書3表2による。
d) フランジ付非円形胴のフランジと胴板との取付け溶接 フランジ付非円形胴のフランジと胴板との
取付け溶接は,JIS B 8265附属書3図2に規定する6)10),14) 又は15) のいずれかによる。
e) フランジ付非円形胴の溶接継手の位置による分類 フランジ付非円形胴の溶接継手は次によって分
類する。
1) フランジと胴板との取付け溶接部以外の溶接部については,本体8. の規定による。
2) フランジと胴板との取付け溶接部は,JIS B 8265附属書3図2に規定する6)9) による場合は分類
A,10),14) 又は15) による場合は分類Cとする。
――――― [JIS B 8280 pdf 35] ―――――
次のページ PDF 36
JIS B 8280:2003の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.020 : 流体貯蔵装備 > 23.020.30 : 圧力容器,ガスボンベ
JIS B 8280:2003の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0190:2010
- 圧力容器の構造に関する共通用語
- JISB8265:2017
- 圧力容器の構造―一般事項
- JISB8266:2003
- 圧力容器の構造―特定規格
- JISB8274:2008
- 圧力容器の管板