JIS B 8330:2000 送風機の試験及び検査方法 | ページ 10

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  従来から,以下の点について合意している。
− 送風機接続形式C及びDの場合には,長い直線状吸込管路を模擬するため,送風機吸込口の上流に共
    通通風路部分を備えるのが望ましい。
− 送風機接続形式B及びDの場合には,長い直線状吐出し管路を模擬するため,吐出し圧力測定断面の
    上流の送風機吐出し口付近に,共通の通風路部分(標準整流器,すなわち8枚の放射状羽根旋回止め
    器又は整流格子を組込む)を備えるのが望ましい。
  試験配置が接続形式Cに対応する現場配置を模擬するが,排気管路が短い場合には,試験送風機は送風
機吐出し口と同じ形状の等価直径の2倍の長さをもつ管路を備えるのが望ましい。接続形式Dの大形送風
機(直径が800mm以上)の場合には,吐出し側で,整流器を有する標準共通通風路によって試験を実施
することが困難なことがある。この場合には,関係者の協定に基づいて,送風機性能は,吐出し側に長さ
2Dの管路をもつ30.2f)記述の装置構成を使用して測定してもよい。ただし,この方法で得られる結果は,
特に送風機によって大きな旋回流が発生する場合には,通常の接続形式Dを使用して得られる結果とある
程度の差が生じる。
  協議によって送風機吸込口及び送風機吐出し口の運動エネルギー係数   愀        愀              地

6. 圧力測定器

6.1 気圧計

  試験時の囲い内の大気圧は,送風機吸込口と吐出し口の断面の中心の中間高さで,不確かさが±0.2%を
超えない範囲で,決定する。水銀柱直読式気圧計は,少なくとも100Pa(1ミリバール)又は少なくとも水
銀柱1mmまで読み取る。気圧計は,校正し,標準から外れた水銀密度,温度による目盛りの長さの狂い,
及びg(重力加速度)の地域値について補正する。目盛がgの地域値(±0.01m・s−2以内)及び室温(±5℃
以内)に合わせて事前に設定されている場合には,補正は省略してもよい。
  アネロイド気圧計又は圧力トランスデューサ形気圧計は,±200Paの確度で校正し,試験実施時に校正
を検査する場合は使用してもよい。
  試験時囲い内の気圧計は,送風機吸込口と吐出し口との中間高さに設置する。高度差が10mを超える場
合には,Paの補正  愀最       zb−zm) を追加すること。
                      ここに,   zb :  気圧計だめ又は気圧計トランスデューサの高度
                                 zm :  送風機吸込口と吐出し口の平均高度
                                  g :  その地域の重力加速度
                                    懿     周囲の空気密度

6.2 マノメータ

  圧力差の測定に使用するマノメータは,定常圧力条件で不確かさを有し,(校正温度からの温度差やg
の値など)校正による補正を適用した後では,有効圧力の±1%又は1.5Paのうちの大きい方を超えてはな
らない。
  有効圧力とは,定格負荷での送風機せき止め圧力として,又はマノメータの機能に従って定格体積流量
を測定する場合は圧力差として解するのが望ましい。定格負荷は,通常,送風機特性曲線の最高効率点付
近にある。
  マノメータは,通常,垂直又は傾斜した液柱形であるが,指示計又は記録計付きの圧力トランスデュー
サも,同じ精度及び校正要件の下でその使用を認めている。
  校正は,一連の定常圧力で行い,上昇,下降の両方向で差がないかどうかを検査する。

――――― [JIS B 8330 pdf 46] ―――――

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  基準計器は,±0.25%又は0.5Paのうちの大きい方の精度まで読取り可能な精密マノメータ又は精密マイ
クロマノメータであること。

6.3 マノメータの制動

  マノメータの指示値の動揺が激しい場合には,平均指示値を有効圧力の±1%以内で推定できるように,
制動をかけて制限する。制動は,マノメータに至る空気接続箇所又はマノメータの液体回路に設けること
ができる。制動は,線形特性をもち,いずれの方向にも等しい抵抗力を確保する種類のものである。制動
は,変動が緩慢になって,正しい指示が得られないほど強くしてはならない。正しい指示が得られないほ
ど強い場合は,有効圧力の±1%以内で平均値を決定するために,十分な個数の読取り値を取る。

6.4 マノメータの検査

  液柱形のマノメータは,有効圧力付近における校正を確認するため,試験実施場所で検査する。傾斜管
マノメータは,頻繁に水準を検査し,本体に触れた場合は校正を再検査する。すべてのマノメータの読取
り値ゼロは,本体に触れることなく一連の読取りの前後に検査する。

6.5 マノメータの位置

  マノメータ又は圧力トランスデューサのゼロレベルの高度は,圧力測定断面の平均高度とする(附属書
図1を参照)。

7. 通風路の平均圧力の決定

7.1 測定方法

  6.26.5の規定に適合する圧力差形マノメータは,その一端を圧力測定の平面内で管壁静圧孔,又はピ
トー静圧管の静圧測定孔に接続して使用する。
  この平面の平均静圧を決定するため,マノメータの他端を試験時の囲い内の大気圧に開放する。
  送風機の両側の圧力測定平面間の圧力差を決定するため,マノメータの一端又は両端を,7.4で推奨した
配置の四つの静圧孔接続部の組の間に接続してもよい。

7.2 管壁静圧孔の使用

  21.27.及び32.35.の規定の標準通風路の圧力測定断面ごとに,7.3による構造の四つの管壁静圧孔で
の静圧の平均値で平均静圧をとる。

――――― [JIS B 8330 pdf 47] ―――――

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         附属書図1 平均静圧を測定するための静圧測定孔接続方法及びマノメータの設置高度

7.3 静圧孔の構造

  各静圧測定孔は,附属書図2に示す寸法の範囲に適合する通風路の壁面に垂直にあけた静圧孔を用いる。
流量測定装置に使用する静圧孔については,22.26.に追加制限値が規定されている。孔は通風路の内面に
垂直かつ同一平面にあり,すべての内部突出部がなくなるように注意して空けることが重要である。孔の
縁に0.1a以内の丸みをもたせてもよい。
  孔の直径aは,1.55mmの範囲で0.1D以下とする。
  通風路内の速度が送風機吸込口と吐出し口との速度に匹敵する場合には,特別な注意が要求される。こ
のような場合には,静圧孔は,Dを通風路直径として,上流は1D,下流はD/2の距離にわたり,継ぎ目な
どの不規則部分がない通風路の断面に配置する。非常に大形の通風路の場合には,この条件に適合させる
のは実際的でないことがある。
  そのような場合は,7.6記載のピトー静圧管方式を採用してもよい。

7.4 位置及び接続

  円筒状通風路の場合,四つの静圧孔は,円周に沿って等間隔に配置する。
  矩形通風路の場合,4辺のそれぞれの中央に配置する。四つの類似静圧孔をただ一つのマノメータに接
続してもよいが,附属書図1に示すように接続すること。

7.5 追従性の確認

  すべてのチューブと接続部に詰まり及び漏れがなく,液が空になっていないように注意する。一連の測
定を開始する前に,四つの側面静圧孔の圧力は,測定の最大流量付近の流量で個別に測定する。pexを平均
ゲージ圧力とすると,四つの測定値の一つでもpex≦1 000Paの場合には5%又は1 000Pa場合には2%に等しい範囲を外れるときには,静圧孔とマノメータとの接続に欠陥がないかどうかを検査
し,欠陥がない場合には流れが一様かどうかを検査する。
    備考21. ここでいうゲージ圧力とは,流量測定の場合は定格流量でのノズル又はオリフィス板の圧力
            差を指し,圧力測定の場合は定格送風機圧力を指す。

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                                附属書図2 管壁静圧測定孔の構造

7.6 ピトー静圧管の使用

  円形通風路の場合,適当な圧力測定平面で壁面から通風路直径の約1/8の位置において軸対称かつ等間
隔に4個以上の点を選択する。
  矩形通風路の場合,各壁面の中心から管路幅の1/8の位置に4個以上の点を選択する。
  定常流の条件下で,静圧を各点で読み取り,平均値を計算する。
  又は,必要なら,7.4及び附属書図1記載のように4個のピトー静圧管の静圧接続箇所を一つにまとめて,
単一の平均値を読み取る方法を使用してもよい。

8. 温度測定

8.1 温度計

  温度測定用の計器は,校正補正後の精度は±0.5℃とする。

8.2 温度計の設置位置

  検出素子を通風路の内側に置いて温度測定用を行う場合には,測定精度は流体速度の関数になる。測定
温度はせき止め温度でも静温度でもなく,通常この両者の中間にあり,いくぶんせき止め温度に近い。
  せき止め温度と静温度の差は,空気速度が25m・s−1の場合は0.31℃,35m・s−1の場合は0.61℃である(静
温度が293.15Kのとき)。
  空気速度が25m・s−1未満の断面で測定する場合には,せき止め温度と静温度とは一致する。
  したがって,せき止め温度の測定は,空気速度が025m・s−1の断面又は吸込空気槽のいずれかで,送風
機吸込口又は試験通風路の上流で行うことを推奨する。
  平均せき止め温度を測定するには,適正な断面上に一つ以上の検出素子を配置し,各検出素子の位置は
垂直方向の直径上で,その中心から対称となるさまざまな高度とする。検出素子は,加熱表面の放熱から

――――― [JIS B 8330 pdf 49] ―――――

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遮蔽する。
  この要件を満たすことができない場合には,通風路の内側の水平方向の直径上で,壁面から100mm以
上又は通風路直径の1/3のいずれか小さい方の位置に検出素子を配置してもよい。

8.3 湿度

  試験時の囲い内の乾球温度及び湿球温度は,試験通風路に流入する空気の条件を記録できる位置で測定
する。測定器は,加熱表面の放熱から遮蔽する。
  湿球温度計は,速度が3m・s−1以上の空気の流れの中に配置する。布は,清潔で球と良好に接触し,常時
純水で湿しておくこと。
  使用する測定器の精度が±2%であれば,相対湿度を測定することができる。

9. 回転速度測定

9.1 送風機軸回転速度

  送風機の軸回転速度は,各試験位置について試験期間中,一定の間隔で測定し,不確かさが±0.5%を超
えないような期間中に平均回転速度を決定できるようにする。使用する測定器は,試験対象の送風機回転
速度又はその性能に大きく影響を与えないものとする。

9.2 使用できる方法の例

9.2.1 測定時間中の回転を測定するディジタルカウンタ

  測定時間中のインパルス計数は,1 000以上にする。計時装置は,カウンタの開始,停止によって自動的
に起動し,インパルス総数の計数に必要な時間の誤差が0.25%を超えてはならない。

9.2.2 積算回転計

  積算回転計は,60秒以上の読取り時間にわたり,スリップせずに計時できるものでなければならない。

9.2.3 機械式又は電気式の直読回転速度計

  回転計は,スリップがなく,また,その使用前後に校正する。最小目盛は,測定回転速度の0.25%以下
とする。

9.2.4 ストロボスコープ法

  ストロボスコープ法では,周波数が基準回転の±0.25%以内にあることが判明している場合には,確認
済みのソースを入力し,比較に使用しない場合は,使用前後に回転基準に対して校正する。

9.2.5 周波数計

  送風機を同期電動機又は誘導電動機で直接駆動する場合には,入力周波数を測定し,誘導電動機の場合
にはスリップ周波数を測定する。周波数計の不確かさは,0.5%以下(すなわち,IEC 60051-4規定の精度
等級指数0.5)とする。
  又は,これより等級指数が低い,すなわち,不確かさが小さいデジタル測定器を使用してもよい。スリ
ップ周波数の指示に使用する測定器は,不確かさが軸回転速度の±0.25%以下で直接測定できるように使
用する。

10. 入力動力の決定

10.1 測定精度

  規定性能範囲にある送風機への入力動力は,各試験点の十分な個数の読みの平均値を求め,測定結果の
不確かさが±2%以下を達成できる方法で決定する。

10.2 送風機軸動力

――――― [JIS B 8330 pdf 50] ―――――

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